さてはてメモ帳さんのサイトより
http://glassbead.blog.shinobi.jp/plandemic/all%20a%20lie2
<転載開始>

そして、事態が落ち着き始めると、Covid-19ワクチンの大量接種の真の結果が現実のものとなった。

10万人当たりの死亡率は、すべての年齢層でワクチン未接種者が最も低く、ワクチン接種者が最も高かったのである。そして、ワクチンを接種し、BBCニュースの催眠術から解き放たれた何百万人もの人々の仲間入りをした多くの人々は、知らず知らずのうちに自分たちを危険な道に導いていたことに気づき、罪悪感と恥ずかしさを感じるようになった。

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壊滅的な死亡率に関する調査の全容は、こちらでお読みいただける。

最初の展開から2年後、「ファイブ・アイズ」諸国とヨーロッパの他の26カ国で2000万人の死亡が記録され、約200万人の超過死亡が発生し

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これは、ワクチン展開前のパンデミックを通じて記録された死亡者数に比べて、大きな増加であった。特に、2022年全体のデータがまだ得られていないことを考えると、なおさらである。

例えば、オーストラリアでは2021年に11,068人の超過死亡が発生し、その後2022年の第38週までに22,730人の超過死亡が発生するという衝撃的な結果になっている。これは、Covidパンデミックの最盛期で、Covid注射の展開前に1,306人の超過死亡しか記録されなかった2020年とは対照的である。

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つまり、オーストラリアでは、2020年通年の53週間と比較して、2022年通年のわずか39週間で1,640%という衝撃的な過剰死亡が発生したのである。

また、子どもたちにも影響があり、ヨーロッパでは、欧州医薬品庁から子ども向けのワクチンが承認されると同時に、0歳から14歳の子どもたちの間で超過死亡が大幅に増加し

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この衝撃的な統計に関するExposeの調査により、EUはなぜこれほど多くの子供たちが亡くなっているのかについて、ヨーロッパ全体の調査を開始せざるを得なくなったのである。

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しかし、その調査はいまだに結論に至っていない。

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一方、アメリカでは、ワクチン接種後に50万人の子供と若者の死亡が記録され、12万人の過剰死亡が発生した。親たちは、「自分を守ってくれるはずのもの」と偽って接種されたワクチンで我が子を失い、大きなショックを受けた。

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パンデミック発生から3年が経過し、世界では、パンデミック期間中の紙幣印刷による極端なインフレにより、生活費の危機に陥っている。

死者数は世界中で過去最高を記録し、その数は減る気配がない。

政府の対応は完全に失敗しており、多くの人々が裏切られたような絶望的な気持ちになっている。

何十万人もの人々が、どうしてこんなに騙されやすいのか、何の疑問も持たずに政府の命令に従ったのか、今や疑問を抱いている。

すべては最初から最後まで厄災だったのだ。

社会は深い衝撃と混乱、絶望の中にあり、国民は汚職の規模とその代償を受け入れるのに苦労している。

政府高官が製薬会社から多額の賄賂を受け取っていたことが明らかになり、ワクチン製造会社の株主であることも判明した。

例えば、イギリスの新首相の例を見てみよう。リシ・スナック[Rishi Sunak]20221031日に正式に首相に就任した。そして、その途端にモデルナの株価がどうなったか見てみよう。

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1年を通して終わりの見えない下落から立ち直り、それ以来上昇を続けている。なぜか?

リシ・スナックの会社「Theleme」が、モデルナの大株主の一人だからだ。

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スナックは、国会議員、後に大蔵大臣になる前はヘッジファンドマネージャーで、英国ロンドンに拠点を置くヘッジファンド運用会社Theleme Partners LLPを設立して勤務していた。

2011年、Thelemeは、モデルナが従業員10名程度しかいなかった頃、最も早くモデルナに投資した一社である。それから11年が経ち、現在ではThelemeはモデルナの第6位の株主であり、モデルナはThelemeの最大保有銘柄で、20226月現在で630万株を保有していることが分かる。

Moderna, Inc. (MRNA), Yahoo Finance, retrieved 27 October 2022

スナックが首相に就任して2カ月も経たないうちに、政府が「ワクチンと研究のための大きな後押し」として、モデルナと10年間の提携関係を結んだと発表したのは、単なる偶然だろうか。

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このモデルナとの10年契約は腐敗臭を放ち、英国納税者の財布と健康の両方に犠牲を払って英国首相の私腹を肥やすものである。

そして、これはエスタブリッシュメントが自分たちの財政的利益に合うようにCovid-19パンデミックを組織したことを証明する数多くの例の一つに過ぎない。

この事実を知った社会は、嫌悪感と怒りで一杯になるはずである。唯一の問題は、大多数がそれに気づいていないことである。そして、我々は彼らが今後もそうだろうとは確信していない。

<転載終了>