大摩邇(おおまに)

日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞(ひふみのりと) カタカムナウタヒ 第5首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第6首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ (3回) 第7首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ (3回)

ライジング・サン

原発事故で被害が甚大になっても撤退しないなら、ベトナム・アフガニスタンと同じ運命を辿る

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/04/post-f08f.html
<転載開始>

2011年4月21日 (木)

原発事故で被害が甚大になっても撤退しないなら、ベトナム・アフガニスタンと同じ運命を辿る

今回のように主に地震による原発事故(津波が主ではない)により、日本全国さまざまな形で悪影響を及ぼしている。  儲かっているのはコンビニやスーパーとガイガ―カウンターを販売・製造している会社だけだろう。


TV・新聞、ネットではフランスや米国が助けにきているようにしか報道しないが、ただ単にそれだけを見て有難がっていてはいけない。 彼らにとってはこの地震の被害や原発事故自体がビジネスの1つであり、救助活動その他は表向きの善意でしかない。


サルコジやヒラリーが来日するということは、彼らが日本に与えた原発技術で失敗した責任を押し付けられないようにすることと、今後においても原発利権を失わないようにするためだ。  なんたってフランスのアレバという会社は9割の株をフランスが持つ国策会社であり、その技術が青森の六ヶ所村核燃料サイクル施設などにあるらしいが、これも稼働させるのに20回以上も先延ばしして、当初費用が7600億円だったのが現在では2兆2000億円に膨れ上がっているようだ。


また福島原発事故では米GE(ジェネラル・エレクトリック社)の炉心を使っていたことも問題になってもおかしくないのだが、そのことを日本側に追及されないようにしているのだろう。そしてこのGE社に責任を負わせないというのは、GE社が作った原子炉の設計図などをブラックボックス化しているために、責任追及でこのブラックボックス化された設計図=軍事機密みたいなものを公開させないためだろう。


なぜ公開させないのか。 それはIAEAという、核を取り扱っている国やこれからやろうとしている国を監視しているのはご存じだろうが、そのIAEAが一番要注意で監視しているのはイランでもなくイラクでもなく北朝鮮でもなく「日本」なのである。  なぜ日本がNo1に監視されているのかといえば、一番早く大量の核兵器を作ることができる国が日本であり、それを絶対にやらせないためだからだ。 IAEAが日本を調査するときは、職員の机の中から至るところまで全て見られるようである。 そして福島原発事故が起きた後に聞いた話だと、やはり福島原発内(それ以外の原発もそうだろう)には、死角がないカメラが至るところに設置されているということだ。


時々、東電をはじめ日本の支配層(隠れ民族派)は核兵器開発を狙っているとの話も聞くことはある。 たしかにそうなんだろうとも私は考える。  しかし実際には原発事故によって日本人の核アレルギーが拡大してしまったのであり、日本国民の理解を得られることは間違いなく無い。 それでも核武装を叫ぶのは、米国CIAなどに買収された日本人のようで日本人じゃない、アジア(日・中・韓・北朝)を互いに批判し合うように(分断させる)仕向けるための似非右翼どもだけだろう。


自民党の河野太郎氏が述べているように、未完成で失敗したにかかわらず、なぜ推進するのかということは正論である。 それも失敗したら人間の手には負えないということが分かっているのにだ。 それでも原発を縮小せず推進していくならば、それは東電や官僚などの利権に溺れた姿であるのと同時に、最終的には核兵器開発を止めないということにつきるだろう。


私はこの原発事故の後の処理によっては、日本は、米国が軍産複合体が欲望にはまって自国をボロボロにしてきたのと同じ道を辿るのではないかと考える。 それはベトナム戦争やイラク・アフガニスタン戦争のように「撤退・出口戦略(ウィズドロー)」出来ずに蟻地獄にはまっていくかのようにだ。 あの911テロ(インサイド・ジョブ=自作自演)から始まった「テロリストという敵のいない戦争」は、あえて出口戦略を持たない戦争であり延々と戦争を行うことによって米国の軍産複合体などが潤う方程式だからである。 その犠牲は何も知らない米兵や中東の人たちだ。


その米兵や中東の人たちにかわるのが、今回の原発事故及び今後において推進したときに犠牲となる日本国民である。 いつの時代もある1部の者たちによる欲望と歯止めの効かない行動によって、全てが狂っていくのである。 原発は徐々に、そして出来るだけ早急に廃止していくことを前提に、新エネルギー開発を推進して、それにお金をつぎ込むべきだろう。 しかしその前にやらなければならないことがある。 それは今の菅内閣を打倒し、小沢+国士議員らによる救国内閣で米国から独立し官僚組織を弱体化させねばならない。 これをやらない限りは、いくら新エネルギーに金(税金)をつぎ込んでも、米国や官僚の新しい利権になってしまうことは容易に予測できる。


藻からも石油が取れ、水から電気が取れ、そして戦後に禁止され悪者扱いされている「大麻」からも石油や医療品など数えきれないくらいのものに利用できるのであり、大麻を見直すべきでもある。 地球温暖化が嘘だったということは、今ではほとんど認知されてきたが、あの時は二酸化炭素が悪者にされてきた。 人でも植物でも物質でも世間で大きく悪者にされているのは本当は「善」なのだということを理解すべきである。 それが理解できれば原発以外の人にも地球にも優しい新エネルギーの誕生が早まるだろう。
<転載開始>

腐ったものを食べ続けて、遂には熟したバナナか腐ったバナナかの判断つかなくなったチンパンジー

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/04/post-7c76.html
<転載開始>

昨日、米国債の格付けが下げられ一時株・債権・ドルのトリプル安になったことを記事(The grave is waiting for  America)にした。 米国はこれ以外にも、米国内におけるサブプライムやリーマンショックという金融核爆弾破裂の影響があり、それが終息したわけでもなく、嵐の前の静けさのごとくジワジワと米国破綻に向けて、細胞破壊のごとく米国破壊が進んでいる。


日本がバブル崩壊に伴ない不良債権を処理した額が最低でも300~400兆円だったという。そして失われた10年ではなく20年が経ち、立ち直るにはそれ以上掛かるのは間違いない。 この米国の金融バブル崩壊に関しては、日本よりも10倍以上の額(副島氏によれば、最低でも4000兆円)を処理しなければならないとまでいわれており、簡単に言えば子供でも理解できるくらい米国が立ち直るのは「もう無理」なのである。


日本ではTVや新聞が「日本の借金は約1000兆円であり、このまま借金(日本国債など)をし続けると日本は破綻する」などという財務省のため(増税目的のために国民を洗脳させる)に喧伝している。 しかし元財務省官僚であり、2年ほど前に突然銭湯で窃盗した容疑で逮捕された(これもおそらく財務省官僚の指示による冤罪)高橋洋一氏は、日本の借金が900~1000兆円あると言われているが、それは国の資産などを引いていない粗債務であり、それを純債務にすると実際の借金と言われるものは約300兆円でしかないとの事である。


更には日本は対外資産と言われるものが270兆円ほどあるらしい。 だから日本と言う国は借金大国ではなく、世界No1の資産大国であり一番安全な国である。 したがって日本国債というのは世界で一番安全な国債であり、かつその95%は日本国内でまかなえてるという、米国のように他国に買い取ってもらっている、いわゆる対外債務でもなく安定している。


その日本国債の格付けは何故だかA(ネガティブ)くらいだったはずだ。 一番良いとされるのがAAA(トリプルA)でこれが今までは米国債に当てはめられてきた。 しかしご存じの通り、米国がAAAのワケがない。 私から言わせればほとんどジャンク債に近い、腐った、トイレットペーパーせも使えない紙切れである。 この米国債を褒めちぎっているのが、あの、あの、あの平成の迂回献金王、昭和・平成の原発推進王、平成の節操なし王 etcである、「与謝野・チンパンジー・馨」である。



(転載貼り付け開始)


東京市場 与謝野経財相 日本が持っている米国債はとびきり上等

2011/04/19 (火) 09:11

与謝野経財相が会見している。S&Pが米国債の格付け見通しをネガティブにしたことに関して米国債券は世界中が欲しがっている。日本が持っている米国債はとびきり上等な債券と述べた。また、消費税の3%引き上げに関して、復興財源に関する税の話は全く議論していないと語った。

ドル円は82円台半ばで推移。

USD/JPY 82.55



(転載終わり)



こんな借金だらけの対外資産も国内資産も国民の貯金もなく、ただあるのは増加している失業率(おそらく30%以上)とFRB(日本でいう中央銀行)が米国経済破綻を先延ばしするために行っている、米ドル刷りまくりばら撒きまくりのドル札だけであり、価値が希薄化している米国の債券など誰が見ても腐っている。


与謝野というチンパンジーは長年、米国・中曽根・財務省という腐った連中の腐った情報を共有してきたのであり、もう脳髄まで麻痺してるのだ。 人間は腐ったものと新鮮なもの、熟したものの区別はつくが、チンパンジーには無理である。   そして選挙でも勝てず人を裏切るということを公然とやって、それでも人間なんだと大臣の席に居座って、腐ったバナナしか持ち合わせていない米国様に、それをいただくために国民を裏切ってでもなんとしても「増税」をしたいのが与謝野である。


小沢氏の堪忍袋の緒も切れかかっている。 小沢氏が本気で動き出せば菅内閣など吹っ飛んでしまうだろう。 このまま菅政権を続けさせてたら、必ず国民生活の規模は今の1/3くらいまでズタズタに引き裂かれていくだろう。 我々国民はいつでも小沢氏を後押しできるように準備を整えておくことも必要である。


そして与謝野は菅内閣崩壊とともに、米国または中曽根の年老いて腐ったバナナにぶら下がって、腹が減ったらしゃぶっていればいい。  中曽根も喜ぶだろう。 それによる影響は自己責任で。 ね、与謝野くん。
<転載終了>

一目で分かる、「Japan Quake Map」

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/04/japan-quake-map.html
まさに震源地等の情報が一目でわかります!!
<転載開始>

2011年4月13日 (水)

一目で分かる、「Japan Quake Map」

以下に載せるリンクは、昨夜ツイッターのTL上で拾ったものです。 毎日のように余震が続いてますが、このリンクは311から日々の震源地を時系列にグーグルマップ上に表したものだと思います。  細かい余震を含めるとこのサイト以上の回数の余震が起きているわけですが、どのあたりで、どの規模で、どこを集中的に等、一目で確認でき非常に分かりやすいものになっています。


一応みなさんにも参考として見て頂きたかったので、是非リンクをクリックして確認してみて下さい。



you ready? here we go!! Japan Quake Map

<転載終了>

言論統制・封殺、弾圧は憲法違反である

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/04/post-ced0.html
<転載開始>

言論統制・封殺、弾圧は憲法違反である

             日本国憲法

第二十一条集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する

 検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない
※憲法とは官僚・公務員への命令書である。
つい先日、総務省から発表された内容
(転載貼り付け開始)

東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請

総務省は、本日、電気通信事業者関係団体に対し、東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語について、各団体所属の電気通信事業者等が表現の自由に配慮しつつ適切に対応するよう、周知及び必要な措置を講じることを要請しました。

本日、「被災地等における安全・安心の確保対策ワーキングチーム」において、「被災地等における安全・安心の確保対策」が決定されました。

 同対策においては、東日本大震災後、地震等に関する不確かな情報等、国民の不安をいたずらにあおる流言飛語が、電子掲示板への書き込み等により流布している状況に鑑み、インターネット上の流言飛語について関係省庁が連携し、サイト管理者等に対して、法令や公序良俗に反する情報の自主的な削除を含め、適切な対応をとることを要請し、正確な情報が利用者に提供されるよう努めることとされています。
 同対策を踏まえ、総務省では、社団法人電気通信事業者協会、社団法人テレコムサービス協会、社団法人日本インターネットプロバイダー協会及び社団法人日本ケーブルテレビ連盟に対して、東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語について、各団体所属の電気通信事業者等が表現の自由に配慮しつつ適切に対応するよう、周知及び必要な措置を講じることを要請しました。
(転載終わり)
上記記事の「別紙」(PDF)を見ると、この要請をした人物は総務省総合通信基盤局長となっている。 この総務省総合通信基盤局長とは一体誰なのか?
ネットゲリラから転載すると
(転載貼り付け開始)
総務省総合通信基盤局長桜井 俊(さくらい しゅん、1953年12月14日 - )は、日本の官僚。

息子はアイドルグループ・嵐の櫻井翔
桜井俊(略歴)
  • 1977年3月 - 東京大学法学部卒業  ☜やっぱり東大卒
  • 1977年4月 - 郵政省入省
  • 1995年 - 郵政省電気通信局電気通信事業部業務課長
  • 1997年 - 郵政省電気通信局電気通信事業部事業政策課長
  • 1999年 - 郵政省通信政策局政策課長
  • 2001年1月 - 総務省情報通信政策局総合政策課長
  • 2001年7月 - 総務省情報通信政策局総務課長
  • 2002年1月 - 総務省大臣官房参事官
  • 2003年1月 - 総務省大臣官房秘書課長
  • 2004年1月 - 総務省大臣官房審議官(情報通信担当)
  • 2004年6月 - 経済産業省大臣官房審議官(IT戦略担当)
  • 2005年8月 - 総務省総合通信基盤局電波部長
  • 2006年7月 - 総務省総合通信基盤局電気通信事業部長
  • 2007年7月 - 総務省大臣官房総括審議官
  • 2008年7月 - 総務省総合通信基盤局長
【テレビ】日本テレビ、「嵐」の桜井翔の妹を東京特捜部記者に抜擢の“下心”
妹は日本テレビ社員で東京地検担当
検察、マスコミ、芸能界を総動員してのネットの言論弾圧開始
(転載終わり)
やはり官僚組織の中でもガンの大元は、最高裁でも検察でも外務省でもすべて東大卒なのである。 嵐の桜井翔のファンもいるだろうが、その親父が国民に対して弾圧要請している。 桜井翔も同じ穴のムジナだ。 だから芸能人という、ほとんどが一般大衆とかけ離れた者、かけ離れた生活、権力に擦り寄るかコネがなければ生きていけない者たちなのであり、いくら外見が良かろうが、歌がウマかろうが人気があろうが、最終的には芸能人の発言(特にTVなどに頻繁に出演する者)「ほとんど」は信じるべきではないと私は考えている。
では、もう一度おさらいしましょう。
(転載終わり)
日本国憲法

第二十一条集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する

 検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない
※憲法とは官僚・公務員への命令書である。
21世紀に入っている現在、戦前・戦中のように国家による情報で国民を騙せないのは「ネット」という武器を国民が手にしたからである。 国家の情報は嘘やごまかしが多く、言葉を官僚だけが通じる言葉にして、いつでも拡大解釈(解釈の裁量権)などで都合の良いように意味を変えていく。 だから信じろとしっても信じられないのが正常なのである。
ネットには嘘もあるが、真実、事実も国家が発する情報よりは多いのであり、それを見て考えるのは国民の自由であり、発言等をするもの憲法で保障されている。 先日書いたリバータリア二ズム(リバータリアン)とは、自分たちの権利・自由を勝手に荒らし奪う者に対しては断固許さない立場を取ること(人)だ。
官僚・公務員に発せられている日本国憲法を無視し、国民の権利・自由を侵害することは憲法違反であり国家の国民に対する暴挙・弾圧そのものである。 我々はこの官僚組織よる様々な統制を断固許してはいけない。
<転載終了>

大麻は悪か?それとも善か?

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/04/post-fe48.html
<転載開始>

戦後から現在までの長い間、米国と官僚に操られた自民党政権(田中角栄を除く)~菅政権(鳩山+小沢を除く)による悪政が続いている。  原発の件もその中の1つではあるが、今日は大麻について非常に分かりやすい動画を紹介します。


現在大麻は法律によって違法とされていますが、なぜ違法にされてしまったのかということを多くの人は知らないし、知ろうともしない。 いわゆるお上が作った法律の前に思考停止している状態だ。  その大麻を禁止(違法)とした大元が米国であり、その米国を支配している巨大資本家(ロックフェラーやデュポンなど)たちの業界に「不都合」だったからだ。すなわち大麻があることによって、彼らの商売が成長できない。 だから大麻が悪だというレイべリング(レッテルを貼る)をして違法にしたのだ。


最近でいえば二酸化炭素を悪者にし地球温暖化の危機を煽り、原発推進をしてきたアル・ゴアなどのロスチャイルド系による対石油=対ロックフェラー家が良い例である。 一言でロックフェラーといっても、ロックフェラー1世直系はジェイ・ロックフェラー(73歳)であり、石油・金融王(現在の世界皇帝)はロックフェラー家でも分家のダヴィッド・ロックフェラー(96歳)であり、この2人は対立している。


このジェイ・ロックフェラー(直系)とダヴイッド・ロックフェラーの当主争いの舞台の1つが地球温暖化説であると私は考えています。 だからジェイ・ロックフェラーはダヴィッドを追い落とすためにロスチャイルド系を手を組んでいるのだろう。  このように何かを正当化するには、何かを悪にしなければならない。 医療に関しても同じ事が言える。 例えば、子宮頚癌について最近国をあげて予防接種するように呼び掛けているが、あれも普通の人には確認できないようなことを主題にして、子宮頚癌を現状以上に悪に仕立てて恐怖を煽り、予防摂取する人を増やす=(日米)製薬メーカー・病院・医者・厚労省の利権を拡大させるということだと思う。 子宮頚癌=悪、予防接種=善という構図である。


インフルエンザもみな同じようなことをやっているわけだ。 インフルエンザもエイズも全て人口細菌であり、都合の良い時期に勝手にばら撒いてインフルエンザ接種をさせて儲けることにある。 季節性だ云々言って人々を誤魔化している。 とにかく、この動画は必見でしょう。 これを見てあなたもよく考えてみて下さい。 疑問に思う。そして自分で調べる。 この感覚が現代の人々には重要であり、やらなければいけないことなのである。

「すべてを疑え!」 byカール・マルクス


<転載終了>

元GE技術者・菊地洋一さん講演

ライジング・サンさんのリンクから
http://www.stop-hamaoka.com/kikuchi/kikuchi2.html
<転載開始>

命はほんとうに輝いている」
2003年3月31日 三重県海山町

●原子力の技術は全然確立していなかった

  核の平和利用という話からそういう話へ行きましたけれども、私が原子力の世界に足を踏み入れたのは、その平和利用という言葉にだまされてです ね、ちょうど第1次オイルショックの頃ですね。日本は本当に石油がこなくなるというので、トイレットペーパー騒動という言葉をみんなも記憶しておられると 思いますけれども、建材は市場からみんな姿を消してですね、実際無くなったわけじゃないのです。僕も後で分かったのですけれども、みんな売り惜しみして、 ピータイルとかそういう建材はしまっておいただけなんですけども、とにかくオイルショックというのが起きました。

そういう時にこれまたどういう縁か、広島 出身の先輩で僕に仕事をたたき込んでくれた6歳ほど先輩がいるのですけれども、その人が10年ぶりに尋ねてきて、 原子力の平和利用にどうしても力を貸してくれということで、無理やりGEに引っ張って入社させられたんですね。ですから、エネルギーもない国なんだから、 とにかく中東のその湾岸諸国の横暴に日本が振り回されてはいかんということで、原子力でやっていかなければいかんということで、あまり原子力のことを深く 考えないで、その先輩の言葉を信じて入社したわけです。

  いろいろやってきたわけですけれども、実際に働いてみますと、原子力の技術というのは全然確立していなかった。もう詳しい話は技術的な専門的な話になりますのでいいませんけれど、とにかくハチャメチャなんですね、施工で。施工というか原発を造っていく工事の段階で。工事のミスが出るということは人間のやっていることですから、よく起こることですけれども、問題なのは設計そのものも十分検討されていない、いいかげんな感じで工事が進められていました。ですか ら建設中にしょっちゅう変更がある、そのことにもびっくりしましたけれども、送られてくる図面があちこちぶつかっていたり、そういうことにもびっくりしました。自分でチェックしてみて余りにもぶつかっているので、びっくりしましたけれども、とにかく確立された技術じゃないということです。

●技術万能というわけにはいかない

  ですから、その古い原子力発電所が危険だということはもちろんいえますけれども、新しい原子力発電所だから安全かというと、そんなこともありません。新し いものにすると、また新たな問題がどんどん出てきている。僕は今度の旅で新潟県の柏崎・刈羽原発のPR館に行って、さんざんこんなに良いという宣伝を聞か されてですね、改良型がどうのこうのと聞きましたけれども、まったく世界でも新しい、アメリカにはない 135何万KWというような炉でもしょっちゅう事故っています。もうまたかというぐらい、数えきれないくらい事故っている。それは何故かというと、確立された技術ではないからです。これはその溶接技術だとか、金属のことを扱う学問として冶金工学といういい方をしていますけれども、そういう冶金工学上の現代 技術の限界というものもあるんですね。そういうものを隠したまま、もう技術は大丈夫だというような事をいいながら原発を造っております。

 それはいくら安全だといっても、運転してみればわかることで、絶対こんなことがあっちゃいかんというような、炉の中の大事な部分を支えている大きな部品が 360°、1周にわたってヒビ割れだらけになって、それを何とか補修したら、今度は下の方にまた 360°ヒビ割れして、それをまた補修して。そんなことではどうしようもないということで、その部品を大がかりに交換したりもしております。
  新しいものには新しい技術的な不安があります。今いったように技術万能というわけにはいかないんですよね。どんなものでも故障は出ます。車でもそうです。 ですけれども、原発の場合はいったん事が起きたら、みなさんもチエルノブイリの事なんか新聞、テレビでよく見ておられると思うんすけれども、いったん事が あった時には大変です。電力会社や国はそんな事は絶対に起きないということをいいきります。僕は東京電力に交渉したりいろいろしましたけれども、とにかく 起きないといいはるわけです。でも実際、電力会社は自分の原発のことを知りません。僕がいろいろ説明をしますと、「へえっ! そんなことあったんですか」 といってびっくりするわけですけれど、調べてみると僕が言った通りになっていると。でも今更運転している原子炉を止めて、配管を全部取り替えるなんてこと は出来ない、「見ているから大丈夫です」の一点ばりなんですね。とにかく電力会社は現実を知りません。

  それはそうですよ。原発の工事現場では、電力会社が一番上にいて管理しているわけですけれども、実際に工事するのは東芝や日立や日立プラントや、IHI (石川島播磨重工業)や三菱や三菱重工、そういった原発メーカーの人達が管理してやっておりますし、いろんな不具合が出てきたときには、自分たちに不利な 事は当然お客さんの電力会社には隠しておくようにします。

下請け、孫請け、曾孫くらいが工事しているのが原発現場ですから、そういうところで起きた事故、 建設中ですからミスですね、工事ミスを包み隠さず上の会社にいうかというと、まずいいません。そういうことを素直にいってくれというとを、電力会社はよく 現場の所長会議とかでそういうことをいうんですけれども、決していっていません。いっていたら現場から締め出されてしまいます。そんなことやる業者を使うなという圧力がかかりますので。ですからなかなか理想的な工事はできない。こういう工事の不具合のことをあまり今日いうつもりはありませんので、技術的に関心のある方は後で聞いてくれれば、僕の分かる範囲内で答えます。

続きを読む

国民の皆さん。これは必ず読んでおくべきです。【元GE技術者:菊池洋一氏講演内容】

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/ge-f29a.html
<転載開始>

先ほどツイッターのTL(タイムライン)上で、福島原発のタービン?にも使われていたGE(ジェネラル・エレクトリック社)に過去技術者として勤められていた菊池洋一氏が、8年前(2003年3月31日)に三重県海山町で講演されたときの文字起し文が流れていました。

本ブログでこの記事について私の下手な説明を書いているよりも、直接読まれたほうが手っとり早いと思いますのでリンクを貼り付けておきます。 現在の原発事故以後、これから日本人がどう歩むべきなのか。 国民は役人らの嘘に騙されて放射能の恐怖に怯えながら生きていかなければならないのか。 これを読んであなたも原子力というものを真剣にかんがえるべきである。  ツイッターよりそのまま転載します。


【元GE技術者・菊地洋一さん講演】 http://ow.ly/4q5Tk ”命はほんとうに輝いている” ~「青春のすべてをかけたのが原発ですから、本当は反対派に回りたくないんです。」「資源がないから原発は嘘!もっと地熱発電を!⇒地球白書のレスター・ブラウン氏曰く、日本は世界も羨む熱エネルギー大国。」


※追記


こんな分かりやすいものまでツイッター上にありました。

http://www47.atwiki.jp/goyo-gakusha/ 【原発業界御用学者リスト】@ウィキ
<転載終了>

東京痴犬(地検)特捜部:かんぽの宿不起訴を検審会にかけるべきである

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/post-dd83.html
<転載開始>

東北関東大震災と原発事故で日本中が、特に東日本が災害と放射線で苦しい状況に追い込まれているそのドサクサに紛れて東京痴犬特捜部が、かんぽの宿不正売却問題で特別背任未遂で告訴されていた西川善文ら3人を不起訴にした。


(転載貼り付け開始)


「かんぽの宿」売却問題、当時の社長ら不起訴

日本郵政が保養宿泊施設「かんぽの宿」などをオリックス不動産に不当に安く売却して会社に損害を与える恐れがあったとして、日本郵政の西川善文社長ら幹部3人(いずれも当時)が民主党などの国会議員から特別背任未遂などの容疑で告発されていた問題で、東京地検特捜部は29日、「売却条件に最も近い条件を提示したのがオリックス不動産で、任務に反したとはいえない」として、3人を不起訴(嫌疑なし)とした。

 3人は2008年12月、正当な入札手続きを取らず、オリックス不動産に対し、少なくとも250億円の資産価値のあるかんぽの宿などを約108億円で一括譲渡しようとしたなどとして告発されていた



(転載終わり)



まぁこうなることはある程度予測できていた。 何故なら検察の上層部また全体は、元大阪高検公安部長の三井環氏(当時、検察の裏金告発をしていて突然冤罪で逮捕された)が指摘するように、当時の政権・首相であった小泉純一郎と検察が手を組み、裏金(検察による税金横領)をこれ以上追及させないようにした「けもの道」(人間が一度入ってしまえば、そこから抜け出せない悪の道)に入ったからである。


検察に貸しを作った小泉・竹中は、その検察の弱みを利用しその後政権を批判する学者・教授をTVなどから追放させ、更には痴漢冤罪を仕組み陥れて政敵を抹殺してきた。 その被害者の1人が植草一秀氏である。 また小泉政権時におけるスクープ(りそな銀行の不正融資など)を追っていた記者が突然東京湾に浮かび上がっていたり、りそなの会計士が自殺に見せかけた他殺(だろう)で突然死をとげている。


だからかんぽの宿も西川善文と竹中平蔵がGS(ゴールドマンサックス)のジョンセインを交えた会合のあとに恣意的な入札をすることを決められたと見られている。 上記の読売の記事には”すくなくとも250億円の資産価値が....”とあるが、これが大ウソなのである。 資産価値は全国79か所合わせると1000億円を超える不動産なのだ。 そして固定資産税評価基準額だけをみても857億円なのである。詳しくは植草一秀氏の前記事「地検は巨悪疑惑「かんぽの宿」捜査に着手せよ」を読んでいただきたい。

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国民を不安に陥れているのは、結局は国家に洗脳された偽善者(日本国民)たちによるものである

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/post-bdfe.html
<転載開始>

今回の原発事故についての正しい情報が国民にほとんど行きわたらない。  それもそうだろう。 霞が関官僚も東電もマスゴミも仲間であり、彼らが死守したいものは支配権(統治権)と利権、ただそれだけだからだ。 日本では主権者が国民などという幻想に踊らされている下衆がほとんどだが、国家(官僚組織)というのは特に非常事態に陥った場合、国民など簡単に切り捨てるのが常である。  もっとはっきり言えば国民の死などどうでも良いのであり、国民の死よりもいかに責任を回避し国家(官僚組織)の負担を無くすことしか考えない集団なのである。



だからありとあらゆる手段を使って情報統制・言論統制をし、”人の噂も75日”よろしく、全てを有耶無耶にしていくのである。  特に霞が関官僚というのは、米国GHQが第二次大戦後に軍部だけに責任を取らせ、ほとんど責任を負わせなかった文官と呼ばれる者たちの生き残りであり、その責任を取った事がない官僚たちと、時代を追うごとに生まれてきた文官の申し子による統治が続いているのが日本なのだ。


この現代の文官がおおいに利用しているのが、学歴による差別と綺麗ごとを国民の頭に植え付けて、この綺麗ごとで国民の代表である政治家の政治生命を抹殺できるような体制をとっていることである。 日本国内では官僚組織とマスゴミが一体となって政治家の収賄や政治資金規正法で有能な議員たちを政界から葬ってきた。  その良い例が、有名どころでは故田中角栄氏のロッキード事件やここ1,2年前からの小沢一郎氏の西松建設・陸山会問題である。


しかし結局はロッキード事件も米国と日本の検察・最高裁が仕組んだ、田中角栄抹殺のための事件であったことが分かってきているし、小沢氏の件に関してもまだ裁判は終わっていないが、これも明らかに特捜部(検察)と検審会、裁判官(最高裁)が作り上げた冤罪であり、完全無罪にしかできない事件である。  また日本人の多くは、自分たちが選挙で選んだ国会議員よりも、東大卒を主に学歴で優秀な官僚のほうが優れており信頼できると考えている。  お上の言うことが全て正しいのならば、日本は民主主義国家(だった)という皮もはぎ取るべきである。 この際、少しばかり知能が発達したチンパンジー(官僚)による統治が続くニホンザル(一般大衆)の国”猿の惑星”が日本でいいのではないか。



国家の役割とは平時に重点を置くのではなく非常事態のときにいかに国民を守るか・守れるかに重点を置くべきである。だから郵政民営化もTPPも非常事態なのだ。 その時に国家(官僚)を上手く使い正しい方向へ動かすのが政治家の役割りなのであり、法律・前例に縛られ、米国の命令を第一にきく宦官(官僚)に操られた政治家(菅内閣)ではこの国を守れるわけがない。 以前も書いたことがあるが、故小室直樹氏が述べていたように”政治家は運命をも駆使して国家・国民を守ること”が最重要”なのである。 国民が役人とマスゴミの政治家に対する攻撃に同調して有能な政治家を抹殺することは最悪であるけれども、近代国家ではない”土人の国日本”であるからして滑稽でもあるし納得できる。



だから国家によって洗脳されている綺麗ごとが好きな偽善者日本人が、官僚組織とマスゴミが垂れ流す嘘と演出によって、それに同調し、国家の危機にも対応できない議員たちと責任回避の官僚の前で不安に晒され、死にも追いやられる状況が続いている現実を見ろろ。  もちろん今回の原発事故の当事者である東電や政府、御用学者などは、江戸時代であれば切腹ものだが、やはりここでもこのような者たちが長年のさばってきたのは綺麗ごとで有能な政治家を抹殺してきた国民の責任でもあるはずだ。 


副島隆彦氏は以前、国家(官僚)と社会(国民生活)が、”唯一”繋がってるのは「税金である。それ以外何もない」と述べていた。 だから今回の震災・原発事故の第二次大戦並みの被害で国民が苦しんでいても、官僚組織(の1つ財務省)とそれに操られた無能政治家によって増税を目論んでいるではないか。 ここでも官僚主導国家は非常時には国民の生活・安全よりも自分たちの思惑を達成しようとしているではないか。  この東電・政府・無能内閣によって被害拡大・責任回避される前に、菅らを引きずり降ろして早急に救国内閣をつくるべきである。
<転載終了>

米国にやられて、今回は自爆で、それでも危険な原発を世界に売ろうとする日本

ライジング・サンさんのサイトより
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/post-4fe0.html
<転載開始>

原発利権。 それは2,3年前に大爆発を起こし全世界の国や人々に大きな悪影響を与えた、サブ・プライム、リーマンショックを起こしたNYの金融資本たちの1部の強欲どもがやっている事と同じである。 東電や政府はそれらと同じ穴の狢なのである。


一般的に金融ユダヤと呼ばれているそのNYの強欲どもは、日常インサイダー取引きは当たり前であり、表に出てはヤバい事も全て金と権力で隠蔽させる。 そして大爆発しても一切責任を取らず、そのツケは米国であれば米国民の税金で、潰すべき会社、責任を取らせるべき会社経営者を救ってきた。


今回は地震と原発事故のダブル・パンチが日本を直撃したのだが、地震は自然災害だったとしても原発事故は明らかに人災である。  事故直後から現在まで、東電と政府の対応と情報提供はあまりにも遅く、何かを隠しているようであり、そして責任をなるべく小さくして自分たちは(東電の役員らや関係者)とにかく助かれば良いと言わんばかりの態度でもある。


東電の免責があれこれ言われているが、今回の事故のツケを国民の税金で負担するということは決して許されるべきではない。 先ほど書いたように、まるでこの東電の役員、政府のやり方はNYの金融ユダヤそっくりではないか。  今でさえ国民生活はデフレ経済の中で冷え切っており、この後に及んで増税を強行すれば、いくら大人しい国民でも怒り狂って霞が関包囲に発展するかも知れない。 国民は長年の悪政に耐えてきたが、その時こそ堪忍袋の緒が切れる時だ。


日本という国は1945年、米軍によってヒロシマ・ナガサキに原爆を落とされ、街は一瞬のうちに焼け野原にされ多くの人々も被ばくし阿鼻叫喚の世界を体験してきたはずだ。 そしてその時点で核の恐ろしさ、核が牙をむいたら人間の手には負えないものでありこの世から出来る限り無くさなければならないものだということを世界のどの国、人たちよりも知っているはずだ。


その核を利用した原子力発電というものの恐さも想像できるはずだ。 今回の事故で撒き散らかせてしまった人体に影響を及ぼす可能性が高いヨウ素やセシウムなどの放射線物質が、いとも簡単に広範囲に広がり放射能汚染された国・国民になってしまう可能性も高いことが専門家でなくとも理解できただろう。 そしてその専門家と呼ばれている者でさえ、何もできないでいるのだから、原発推進派とは超いい加減な輩である。


原爆を落とされた経験もあるはずなのに、それでも原発を推進し、津波の影響があったとしても自爆し自国民にも世界にも被害を与えた日本が今後において世界に原発を推進していくのを止めないのならば、それは日本が世界に核の恐怖を与えようとしている張本人でさえある。 核を撒き散らそうとしているのは、欧米のグローバリストに操られた日本人である。 この原発利権拡大を止められない者たちは、安全・環境・人間にとって正しい道をゆくよりも、目の前の金・利権がすべての強欲な悪魔である。


原発がなければ生活が不便になると思わせれてるのは、東電や政府のプロパガンダであり、今でさえ火力・水力だけでも間に合ってしまう事を国民には知らせていない。 水から電気を得る技術もあるし、天然ガスなどから得ることもできる。 環境に良いものなど原発以外に沢山あるのだ。 原発など環境に1つも良くないことが今回の事故でよく理解できただろう。


「すべてを疑え!」である。  すべてを疑えばおのずと真実が見えてくるものである。 原発がなければダメだ、という思考停止状態から抜け出せるチャンスだ。 国民は東電・政府・菅内閣をしっかり監視して、悪魔の原発利権屋の復活を許してはいけない。
<転載終了>

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