http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=342385
<転載開始>
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342385 | 地元愛からはじめた新しい農業。異業種だからこそ挑戦できた理想の環境づくり | ||
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日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞(ひふみのりと) カタカムナウタヒ 第5首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第6首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ (3回) 第7首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ (3回)
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342385 | 地元愛からはじめた新しい農業。異業種だからこそ挑戦できた理想の環境づくり | ||
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『微生物の起源』。しばらく間が空いてしまいましたので、今回は復習をしておきたいと思います。
これまで10本の記事を書かせてもらいましたが、不整合や追求不足のところもあり、今後の追求ポイントを定めて前進させたいと考えています。よろしくお願いします。
エネルギーに関しては、311原発事故以来、社会的な問題として多方面で追求され、国や地方自治体も脱原発のクリーンエネルギーへの転換を模索しています。(ただし、原発再稼動が始まっている状況を見ると、金貸しの思惑通りに進める政府、お上や、原発利権が捨てられない勢力があり力を握っているのも、一方の事実だと思います。この点は今後の社会的な動きを注視していきます)
さて、エネルギー関連といっても領域は広いので、いくつか細分化して、焦点を絞って考察して行くことにします。
初回の今回は、「創エネ」関連で、微生物がどのように活躍していているかを見ていきましょう。
水産業での微生物活用は、大づかみには、
1】魚貝類の健康増進、旨味向上
2】塩辛や魚醤など、水産発酵食品の製造
3】養殖場をはじめとした、水の浄化
に活用されているようです。
それぞれの事例を見ていきましょう。
1】魚貝類の健康増進、旨味向上
★魚類の腸内乳酸菌に注目し、効率的かつ安全な養殖漁業への実用を目指す
「水産用にも乳酸菌入りの飼料が販売されているが、実際には他の生物や用途のために開発されたものばかり」。星野教授は「人には人の、魚には魚のプロバイオティクス(人体に良い影響を与える微生物(善玉菌)」をコンセプトに研究を進めている。
日本の水産業の中で、養殖業が占める生産量の割合は21.9%。世界の養殖魚介類の約90%が生産されるアジアでは、養殖産業による環境破壊や水質汚染、抗生物質の多投による食品の安全性が課題となっている。そこで、星野教授は効率的かつ安全な養殖漁業の実現のために、魚のプロバイオティクス研究開発の必要性を唱え、日本でも先駆けて研究開発を進めている。(霞ヶ浦におけるコイ養殖で成果)
続きを読む前回記事:日本農業、破壊の歴史と再生への道筋6~”脱農業”で肥大化したJA農協
「農政トライアングル」の要として、”脱農業”で肥大化し続けてきたJA農協。
一方、ますます疲弊していく農業界への危機感から、志高い農家達を中心に(お上からの)自立・自考の流れが芽生え始める。
■主業農家のJA離れ
「日本の農業を破壊したのは誰か」(著:山下一仁)より引用(P127)
兼業所得が主体の第二種兼業農家は割合としては6割だが、その数は1990年の198万戸から2012年には86万戸に減少している。しかも、JAが政治活動の中心に据えてきたコメ農家の変化が著しい。「稲単一農家」について、主として農業に従事した基幹的農業従事者の分布をみると、65歳以上の割合は65%にも上っており、高齢化が著しい。その一方で、JAがこれまで冷遇してきた規模の大きい農家層が着実に伸びてきている。コメの販売農家数全体は2000年から5年間で16%減少した。このうち3ヘクタール未満層が軒並み減少しているのに対し、3ヘクタール以上層は増加しており、特にもっとも規模の大きい10ヘクタール以上層は3.4%と最も多い増加となっている。つまり、規模の小さい農家が撤退し、規模の大きい主業農家がますます規模を拡大しているのだ。
かつて総合農協制を利用し、不公正な取引方法を活用してまで(JAを通さない者には融資をしないなどの)圧力をかけてきた主業農家が、自立してきたのである。コスト削減を目指す主業農家は、肥料・農薬・農機具など資材の高値販売を不満として、JAから離反するようになった。
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しかし、誰もが化学肥料や農薬を使わない自然農法が良い。と考えていても、現代の市場社会のなかで、収益を上げて「勝てる農業」まで到達できなかったのが現実でした。しかし、岩澤農法など創意工夫を凝らした不耕起農業は、市場の中でも十分に闘える域まで来た様です。この流れを後押ししたいと思います。
さて、本日は、土と肥料に関してのまとめとして、自然農法の有効性に関する論考を紹介し、最後に、自然農法にチャレンジ、研究、普及に勤しんでいらっしゃる集団を紹介したいと思います。
本日は、先回の続きで、肥料について扱います。
先回は「肥料の概要」を扱いましたが、今回は「微生物を活用した肥料」に焦点をあてて、既存の事業を紹介させていただきます。
他にも、たくさんの新しい試みがなされていると思うので、この事業は注目に値する!という事業があれば、是非紹介して下さい。
まず今回は、近代農業に不可欠なものとして用いられている肥料の概要を理解しておきましょう。(Wikipediaから抜粋)
その上で次回、乳酸菌等の微生物の活用に主眼を置いて肥料の効果を高めたり、あるいは改良するなどの試みについては、「既存事業」として紹介していきます。
続きを読むさて、今回は事業化に向け、まずは既存の事業を類型化し、具体的な事業(これからの可能性が感じられるもの)をまとめたいと思います。
このまとめが、将来の事業の中核となるであろうサイトの一つのコンテンツになる事を想定しています。
前回記事:日本農業、破壊の歴史と再生への道筋3~農地改革の欺瞞
>そして、これら保守化した農村を組織し、自民党政権の下で最大の圧力団体となったのが、JA農協である。
JAは、生協など他の協同組合と比べて特殊な生い立ちと歴史を持っているが、その事実は意外と知られていない。
■生協と違う、農協の特殊な生い立ち
続きを読む「日本の農業を破壊したのは誰か」(著:山下一仁)より引用(P92)
農協は、法律制度上は自由に加入・脱退できる農業者の自発的組織である。しかし、政府は、戦時中の国策協力機関として全農家を加入させ、農産物販売、貯金の受け入れなど幅広い事業を行った”農業会”という統制団体を、1948年に衣替えさせ、JA農協とした。食糧難の時代、政府に配給米が集まるよう、コメ等の供出機関として利用したのだ。JAは、行政の下請け機関となるとともに、行政と同じく「全国‐都道府県‐市町村」の3段階で構成される上位下達の組織となった。
戦前、農業には「農会」と「産業組合」という二つの組織があった。