大摩邇(おおまに)

日常の気になる記事を転載させていただきます。

RSワクチン接種率11% 妊婦対象、認知度低さ課題?!

みのり先生の診察室さんのサイトより
https://ameblo.jp/drminori/entry-12953510652.html
<転載開始>

医師サイトにこんな医療ニュースが掲載されていました↓

 

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RSワクチン接種率11% 妊婦対象、認知度低さ課題

2026年01月14日(水) 共同通信社 


 国立成育医療研究センターは13日、乳児のRSウイルス感染症を予防するため妊婦に打つワクチンの接種率が、11.6%にとどまるとの調査結果を発表した。

 

認知度の低さや約3万円とされる費用の高さが背景にある。

 

ワクチンは4月から原則無料の定期接種になる予定。

 RSウイルス感染症は、せきや発熱の風邪症状が出て、乳児は重症化して肺炎や気管支炎になることがある。

 

ワクチンは、妊婦が接種すると抗体が胎児に移行し、発症や重症化を予防できる。

 

2024年5月から任意接種で受けられるようになった。

 同センターなどのチームは、24年7月~25年8月に出産した女性1279人を対象にオンラインで調査。

 

接種したのは全体の11.6%で、世帯年収や学歴が高いほど接種率が高い傾向があった。

 接種した人の87.2%が費用を「やや高い」「とても高い」と回答。

 

未接種者にその理由を尋ねると「予防効果を知らなかった」(28.9%)、「存在を知らなかった」(27.3%)、「支払額が高すぎる」(18.7%)などだった。

 調査した同センターの大久保祐輔(おおくぼ・ゆうすけ)室長(疫学)は「定期接種になるので、産婦人科医と相談して接種を検討してほしい」と話している。

 

成果は国際専門誌に掲載された。

 注)国際専門誌は「ジャーナル・オブ・インフェクション・アンド・ケモセラピー」


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睡眠こそ最強の解決策である

みのり先生の診察室さんのサイトより
https://ameblo.jp/drminori/entry-12953424650.html
<転載開始>

睡眠がいかに大切であるかを教えてくれたこの本↓

 

 

 

 

オススメです。

 

全ての人に読んで頂きたい。

 

どんな健康グッズや理想的な食事やサプリメントよりも睡眠ほど効果的なものはないからです。

 

多くの患者さんが健康のためにあれがいい、これがいいと飛びつきがちですが、一番大事なのは「ちゃんと眠ること」。

 

私がワクチン後遺症治療プロトコルで一番最初にあげているのが睡眠であるのもこういう理由があるからです。

 

ワクチン接種後の体調不良、睡眠・食事・運動の改善策

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権力が狂う時:ベネズエラにおけるアメリカの作戦と世界秩序への危険

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/01/post-aba8ab.html
<転載開始>
フィル・バトラー
2026年1月19日

 過去数日間、近年で最も異例とも言える軍事作戦の一つをアメリカは遂行した。ベネズエラ空爆と、ニコラス・マドゥロ大統領夫妻拘束とニューヨークへの拉致だ。数時間後、安全かつ適切で思慮深い政権移行が実現するまでは、アメリカが「ベネズエラを支配する」とドナルド・トランプ大統領は宣言した。

 

 歴史上、我々が立ち止まるべき瞬間はごくわずかだが、今回はその一つだ。単に何が起きたのかというだけでなく、その後の言論が、ワシントンの権力者が、現在どのように考え、発言しているかを明らかにしているからだ。
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オーストラリア、ネット上で「偽情報」を投稿した市民を警察が逮捕することを認める法案を可決

さてはてメモ帳さんのサイトより
http://glassbead.blog.shinobi.jp/digital%20surveillance%E3%80%80/misinformation
<転載開始>

Australia Passes Bill Authorizing Police to Arrest Citizens Who Post ‘Misinformation’ Online January 21, 2026 Sean Adl-Tabatabai NewsWorld 0 Comments

https://thepeoplesvoice.tv/australia-passes-bill-authorizing-police-to-arrest-citizens-who-post-misinformation-online/

オーストラリア議会は、全国的な銃器買い戻し制度を設立し、オンラインで「ヘイトスピーチ」や「偽情報」を投稿した市民を警察が逮捕する権限を与える2つの新法案を可決した。

オーストラリア下院では、銃器買い戻し法案は9645で可決されたが、自由党・国民党連合は反対した。一方、ヘイトスピーチと過激主義に焦点を当てた法案は修正を加えて可決され、賛成116対反対7で可決された。

Zerohedge.comが報じている:120日夜遅く、両法案は上院を通過した。

アンソニー・アルバネーゼ[Anthony Albanese]首相はXに、政府は「ヘイトスピーチに立ち向かい、国家安全保障を強化している」と述べた。

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なぜ誰もが突然グリーンランドを気にするようになったのか g.calder

さてはてメモ帳さんのサイトより
http://glassbead.blog.shinobi.jp/history/greenland
<転載開始>

Why Everyone Suddenly Cares About Greenland By g.calder on January 21, 2026 • ( 5 Comments )

https://expose-news.com/2026/01/21/why-everyone-suddenly-cares-about-greenland/ 

グリーンランドは近代史の大半において、国際政治においてほとんど存在感を示してきませんでした。つい数週間前までは、世界情勢の片隅にある、遠く離れた氷に覆われた領土であり、影響力は極めて限定的だと思われていました。しかし今、世界最大の島であるグリーンランドは、貿易ルート、安全保障、そして北極圏へのアクセスをめぐる諸問題の焦点として、米国によって前面に押し出されました。今日、グリーンランドは軍事、経済、そして地政学の要衝となっています。なぜ突然、誰もが、そして世界中の誰もがグリーンランドを気にするようになったのでしょうか? 

グリーンランドは軍事戦略において常に重要であった

グリーンランドの重要性は、最近の注目によってそう感じられるかもしれませんが、変わっていません。この島は北米とユーラシア大陸を結ぶ最短ルート上に位置しています。つまり、米ロ間で発射される長距離ミサイル、爆撃機、極超音速システムは、グリーンランド付近、あるいは真上を通過する必要があるということです。ワシントンの観点から見ると、これは外交的挑発というよりも戦略的な必要性であり、グリーンランドは北米の防衛において重要な役割を果たしています。 

そのため、米国は冷戦以来、常にそこに恒久的な軍事プレゼンスを維持してきました。ピトゥフィク基地(旧称チューレ基地)には、宇宙監視機器、ミサイル探知レーダー、早期警戒システムが整備されています。これらの能力は象徴的なものではなく、核抑止力、ミサイル防衛、そして宇宙状況認識の基盤となるものです。 

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グリーンランドおよび「北極圏全体」に関する合意の枠組みが形成される

マブハイさんのサイトより
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/29359663.html
<転載開始>

速報:トランプ大統領、NATOのマーク・ルッテ事務総長との会談は「非常に生産的」だったと発言、グリーンランドおよび「北極圏全体」に関する合意の枠組みが形成される – 欧州諸国に対する関税は取りやめ

2026年01月21日:https://www.thegatewaypundit.com/2026/01/just-trump-says-meeting-mark-rutte-was-very/
スクリーンショット (1334)
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トランプ大統領は木曜日、スイスのダボスでマーク・ルッテNATO事務総長と会談した後、米国がデンマークからグリーンランドを買収することについて協議したとの声明を発表し、NATO全体に衝撃が走った。

大統領は火曜日、NATO事務総長のマーク・ルッテ氏および「各関係機関」と、グリーンランド買収計画について会談すると発表しており、この買収は「国家および世界の安全保障にとって不可欠」であると述べた。ルッテ事務総長は、大統領が公表したテキストメッセージの中で、「グリーンランド問題について前進する方法を見つける」という決意を表明した。
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トランスジェンダー動物による畜産業廃止計画と食糧問題ほか

マブハイさんのサイトより
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/29357226.html
<転載開始>

フードチェーン反応ゲーム:弁護士リサ・ミロンが語る、あなたと家族の食料確保の未来



2026年01月19日:https://odysee.com/@thatchannel:4/Foodchain-Reaction-Game--lawyer-Lisa-Miron-on-the-future-of-Food-availability-for-you-and-your-family.:6?r=7SkGLECaTFQksTLeNsSXiMkxcM87fuN8

弁護士リサ・ミロン(https://lawyerlisa.substack.com)が食料安全保障に関する調査結果を再び発表。社会統制の手段として計画的に仕組まれた食料不足を回避し、世界政府樹立と「人民による統治」終焉計画の一環を防ぐため、人々は今すぐ食料生産を始めるべきである。

既に事例は目撃されている:ダチョウの殺処分、「鳥インフルエンザ」感染疑いの鶏の処分、「温室効果ガス」排出を理由とした牛の殺処分、新たな税制で破綻した英国の農家たち。今後の展開と克服策を知るには本動画をご覧下さい。ヒュー&カル・ワシントン(https://inpowermovement.org)と共に。
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世論調査で、アメリカ人の71%がトランプ政権下でアメリカは「制御不能に陥っている」と考えていることが明らかに

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=34482
<転載開始>
調査の真偽を確かめましたが、本当のようです。

新たな世論調査によると、アメリカ人の71%がトランプ政権下でアメリカは「制御不能」だと考えていることが明らかになった

The Economic Times 2026/01/21

New poll reveals 71% of Americans believe the US is ‘Out of Control’ under Trump

新たな世論調査によると、アメリカ人の大多数、率にして71%が、トランプ大統領の下でアメリカは「制御不能」になっていると考えている。この感情はあらゆる年齢層に広がっており、共和党支持者の半数にも及んでいる。また、調査結果は、外国の介入に対する広範な不安と、軍事行動に対する議会によるチェックを好む傾向を明らかにしており、国民が安定を望んでいることを示唆している。

ドナルド・トランプ大統領率いるアメリカの行方を国民が見極める中、不安感が全国に広がりつつある。最新の全国世論調査によると、年齢、人種、政党を問わず、不満が広がっていることが示唆されている。中間選挙が近づく中、こうした意見は政治的に重要な意味を持つ可能性がある

エコノミスト誌/ユーガブが成人を対象に行った全国世論調査によると、アメリカ人の 7割以上が、ドナルド・トランプ大統領の下で米国は「制御不能」だと感じていると答えている。

調査では、回答者の 71%がこの見解を共有し、国が「制御されている」と答えたのはわずか 18%だった。ニューズウィーク誌の報道によると、さらに 11%はわからないと答えている。

こうした感情は、特定のグループに限ったことではない。この世論調査では、人種や年齢層を問わず、同様のレベルの懸念が示された。白人回答者の約 70%、黒人回答者の 79%、ヒスパニック回答者の 70%が、国は制御不能と回答した。

この数字は若年層と高齢者の間でもほぼ同じくらい高く、18歳から 29歳では 70%、65歳以上では 74%が同意した。調査は 1月16日から 19日にかけて、ウェブベースのインタビューを用いて 1,722人の米国成人を対象に実施された。これは国内ベンチマークに加重されており、誤差の範囲はプラスマイナス3.2パーセントポイントだった。

トランプ氏自身の党内でも、結果はまちまちだった。共和党支持者では、回答者の半数が「国は制御不能」と回答し、38%が「制御できている」と回答した。13%は「わからない」と回答した。


<転載終了>

ヴェーダ占星術の人が2月からのさらなる「世界的な浄化フェーズ」を警告する

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=34477
<転載開始>

ここに出てくる「ウッタラ・バドラーパダ・ナクシャトラ」というのは、まず、

・ウッタラ・バードラパダー → インド占星術における27の ナクシャトラ(月宿)の1つ

・ナクシャトラ → 月が運行する黄道を27に分割した区分のこと

だそうです。

まあ、つまりよくわからないのですが、2026年の 2月から 4月は、土星がこのウッタラ・バドラーパダ・ナクシャトラというものに入り、大変に混乱する世界となる可能性があるという書き込みです。


Priyanka

予言 | 世界的な警告

土星がウッタラ・バドラーパダ・ナクシャトラに入り、海王星に近づくにつれ、世界はカルマの浄化フェーズに踏み込む。

これは穏やかなトランジットではない。幻想が崩壊する。偽りの物語、脆弱な金融システム、崩壊寸前の銀行システム、操作された指導者、そして人工的な安定がひび割れ始める。恐怖、借金、または欺瞞によってかろうじて保たれていたものは、このエネルギーに耐えられない。

統治の混乱、隠された真実の浮上、水関連の危機、水を伴う自然災害、銀行のストレス、心理的な動揺、そして大衆の幻滅を予想せよ。海王星は霧を生み出し、土星は現実を強制する。

人々は迷い、不安を感じ、感情的に消耗するかもしれないが、これは目的のない破壊ではなく、浄化のフェーズだ。

ウッタラ・バドラーパダはカルマの根源を焼き尽くす。

本物であるものは耐え抜く。
偽物であるものは溶け去る。

このトランジットは、世界的に真実と幻想を分離する。

地に足をつけよ。規律を守れ。
土星は真実と調和する者に報いる。


<転載終了>

見て欲しいテレ東の番組 なぜそこ?

玉蔵さんのサイトより
https://golden-tamatama.com/blog-entry-teretou-nazesoko.html
<転載開始>

さて、テレ東と言えば、他局と違う独自路線で知られてますね。

以下は、テレ東伝説と言われる逸話。

・湾岸戦争の時 テレ東だけ楽しいムーミン一家を放送していた。

・東海村臨界事故の時 テレ東だけキン肉マンを放送していた。

・新潟県中越地震の時 テレ東だけ日本列島どんぶり旅を放送していた。

・立てこもり発砲事件の時 テレ東だけアニメ『銀魂』の立てこもり回を放送していた。

・安倍元首相銃撃事件の時 テレ東だけ『昼めし旅』を放送していた。

で、最近は、ポツンと一軒家とかそういう番組が流行ってますが。

テレ東がやってる 「なぜそこ?」という番組はとっても良い。

以下の北海道に移住した謎の移住家族の回。
とっても良かった。

テレ東 なぜそこ?

東京ドーム1個分の敷地…

・ソリで爆走
・小屋を10棟以上手づくり…衝撃生活
・廃墟群で行う(秘)仕事とは?

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AI生成動画が広める若者たちの「脳の腐敗」が導くオール・イディオット社会まではわりとすぐかも

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/all-humanity-has-become-idiots/
<転載開始>
SNS上に拡散し続けている英国愛国主義キャラのAI生成女性アメリア

Amelia

疑似と本物の見分けがどんどんつかなくなる時代に

少し前、夕食のときに、うちの子どもが、「 AI の進化もちょっと困ったもんだけどね」というようなことを言いました。

 「なんで?」
 「もう、動画が本物かフェイクかわからなくなり続けているんだよね。そろそろ勘弁してほしい」
 「それはさ…」
 「うん」
 「この動画は本物ですか、ってリンクを貼って AI に質問するしかないんだよ」
 「何だかなあ」
 「画像や動画によっては、全然見破れないもの」

実際、私もブログなどの記事を投稿するときには、「確認」しないと、どうにもならなくなっています。

たとえば、自然災害や自然現象(虹やオーロラなど)に関しても、

「確かに以前からある現象だけど、どうも違和感がある」

という時には、AI に真偽を聞いてみるしかないのですが、最近では、「 AI 自身が画像の真偽に確証を持てない」例も増えています。

たとえば、以下のような虹色の雲は以前から多く観測されていたものです。過去の「地球の記録」などに数多くあります。

私自身、空の様々な、あるいは美しい現象は過去十数年、かなりそういう画像を見てきた一人だと思っていますが、しかし、以下の画像は見た途端、「違和感」がありました。

2026年1月13日のXへの投稿より

maniaUFO

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ぴょんぴょんの「トランプと黒い貴族」 ~世界はイエズス会秩序の中での覇権争い

msouken5のブログさんのサイトより
https://ameblo.jp/msouken5/entry-12954197023.html
<転載開始>
シャンティフーラさんの記事は    シャクティパット的な要素があるのか?

よく分かりませんが、、、

昔にロスチャイルドが阿比留草文字を解読するソフトが日本橋で2000本発売されたが、全て買い占めた件を、この基地外が逸早く阿修羅で見つけて昔しのボログに何度もティーアップしてたのを転記していたのを見つけて以来、チェックソースでしたねー

そして意識改革プロジェクトの船越さんも、その内のお一人でしたねー
ロスチャイルドが異常に関心を寄せた「アヒルクサ文字」 




そんでもって
ぴょんぴょんさんの記事を見て
ガキの頃に見ていた
ピュンピュン丸の歌を口ずさんだ
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ビッグファーマのワクチン免責を撤廃する法案提出。mRNA技術、甚大な被害をもたらす実証済みの詐欺

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12954156941.html
<転載開始>
🚨2つの新法案が、ビッグファーマのワクチン賠償責任免除を撤廃

1. PREP廃止法案 (H.R.4388):
✅mRNA注射剤などのパンデミック対策に対する賠償責任免除を撤廃

2. ワクチン特例法案 (H.R.4668):
✅ワクチンメーカーの賠償責任免除を廃止

何十年にもわたって製薬業界の横暴を支えてきた法的保護を解体し、説明責任を回復する時が来ました。

@RepThomasMassie @RepGosar

ゴサール下院議員、ビッグファーマのワクチン責任免除措置を撤廃する法案を提出:https://www.thefocalpoints.com/p/breaking-rep-gosar-files-bill-to

マッシー下院議員、PREP法廃止法案を提出:
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統一教会が首相でいいのか。まるで小泉「郵政民営化解散」の再来。世界の通貨秩序が崩壊しつつある

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12954061211.html
<転載開始>
統一教会が首相でいいのか、という選挙です

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ウクライナでロシアに負けたNATO諸国が混乱状態に陥っている

櫻井ジャーナルさんのサイトより
https://note.com/light_coot554/n/naf4f8ba9a9c7
<転載開始>

 1991年12月に「唯一の超大国」になったと言われたアメリカは窮地に陥っている。それ以上に厳しい状況になっているのは、そのアメリカに従属していたNATO諸国であり、その後を日本が追いかけている。

 そうした中、ドナルド・トランプ米大統領は自国の特殊部隊を使ってベネズエラの大統領を拉致したものの、体制を転覆させることには失敗し、グリーンランドを欲しがってEU諸国を脅したが、反発を受けている。またイランの体制転覆を目指し、イラン国内で反体制デモを仕掛けたが、イラン政府がスターリンクを遮断したことでデモは沈静化、軍事攻撃は中止したようだ。

 トランプ大統領は中国に対して経済戦争を仕掛けたが、レアアースの輸出停止という逆襲にあい、和解した。その後、日本の高市早苗首相も中国に喧嘩を売り、同じように逆襲されたが、和解する気配はない。このまま進めば日本の製造業は壊滅的なダメージを受ける。

 日米欧は混乱状態だが、そういう状況をもたらした原因はウクライナにおけるロシアの勝利だろう。ロシアが戦っている相手は表面上、ウクライナなのだが、戦争の原因になった2014年2月のクーデターを仕掛けたのはアメリカのバラク・オバマ政権であり、2022年2月にロシアがウクライナを軍事攻撃し始めてからNATOとの戦いという色彩が強まり、現在、戦場ではNATO軍が敗走していると言える。ここにきてロシア軍はNATO軍将校を容赦なく攻撃しているようだ。

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第四の転換警報! ハザールカバールは意図的に2026年、つまり米国の250周年を発射の地として選んだ。

あかいひぐまさんのサイトより
https://note.com/akaihiguma/n/n4aacf2c5585a
<転載開始>

2026年1月20日 投稿、 State of the Nation
https://stateofthenation.info/?p=48234

…第二次アメリカ独立戦争、
…南北戦争2.0、そして
アメリカボルシェビキ革命を
すべて同じ年に起こし、全国的に
最大限の混乱と混沌、危機と紛争を作り出すことを目指しました。

画像

アームチェア政治預言者による
SOTN独占記事
まず、重要な背景と現在の状況を知るために、この非常に重大な問題に関する前回の SOTN 記事からの抜粋をお読みください。


アメリカ国民にとって、見方によっては幸か不幸か、フォース・ターニングの最終段階が到来したと言えるだろう。そして、これはまさに大ヒット作となるだろう…まさに「ブロックバスター中の最終ブロックバスター」と言えるだろう。

米国の諜報機関、特にCIAは、数十年にわたり世界中で数多くのカラー革命や内戦、共産主義の反乱、ファシストの反乱を扇動し、また実行してきたため、そのツケはまさにこの古き良き米国に回帰した。そして、来たる2026年の猛暑は、社会の予言者たちによって、長らく待ち望まれてきたアメリカのカタルシスの避けられない一時的な引火点になると、極めて正確に予言されている。米国史上最も重大な国家規模の大惨事に備えよ。

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健康常識の話や、NEW INN後に見直した手のツボ合谷(ごうこく)のこと

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/acupuncture-point-capabilities/
<転載開始>


米エポックタイムズに、「医師が信じるのをやめてほしい12の健康に関する事実」というタイトルの記事がありました。

これは要するに、

「多くの人が、それは正しいと思っている健康に関する観念には、間違っている可能性があるものがたくさんある」

というような話で、以前、記事で取りあげたようなものも多いのですが、以下のような 11の項目を説明しています。「アメリカだけでの健康常識」というようなものも含まれています。

エポックタイムズの記事の見出し

1. 発熱は良くないので体温を下げる必要がある

2. 制酸剤を服用すると胸焼けが治る(※ 制酸剤とは、ガスター10とかプロトンポンプ阻害剤など胃酸の分泌を抑える薬)

3. 風邪をひいているときは牛乳を避ける

4. 毎日アスピリンを服用すると心臓発作を予防できる

5.腹筋運動をするとお腹が平らになる

6. 本当の健康効果を得るには激しい運動が必要

7. グルテンフリーはより健康的な食生活

8.ダークチョコレートは健康に良い

9.ランニングは関節を傷める可能性がある

10. 脳震盪の後は目を覚まし続けなければならない

11. 怪我後の腫れは治療が必要

12. 慢性疾患のほとんどは不治である

Epoch Times

これらについて「その常識は間違いである可能性が高い」ということを、論文などのリンクと共に書いている記事です。

運動に関してとか、あまりよくわからないジャンルはともかくとして、いくつかご紹介したいと思いました。

しかしその前に、どうしても書いておきたいことがありました。

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南鳥島沖でレアアース泥採取試験・「暗黒酸素」解明へPJ発足 レアアース開発にも影響の可能性

msouken5のブログさんのサイトより
https://ameblo.jp/msouken5/entry-12954159568.html
<転載開始>




南鳥島沖でレアアース泥採取試験 探査船「ちきゅう」出航(2026年1月12日)


南鳥島周辺の海底からレアアースを含む泥を吸い上げる試験を行うため、探査船「ちきゅう」が静岡県の清水港から出航しました。  

「ちきゅう」はこのあと数日かけて南鳥島に向かい、水深6000メートルでレアアースが含まれる泥を採取する独自のシステムの試験を行います。  
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ロシアに関してEUが方向転換 ― お気付きだろうか?

yocchan_no_blog3さんのサイトより
https://yocchan-no-blog3.blog.jp/archives/11459851.html
<転載開始>

まず、ウクライナの一般庶民の日常生活を最新の記事から抜粋してみよう: 

副題:ゼレンスキー大統領がエネルギーに関する緊急事態を宣言した際、市民たちは暖を求めて、あれこれと動き始めた。

氷点下の気温で3日間停電に見舞われた後、テック起業家のアナスタシヤ・ステプラは暖を求めて、キエフ中心部のアパートを離れることにした。首都のエネルギーインフラに対するロシアによる攻撃で、彼女が住むブロックを含む何百もの集合住宅のビルが停電した後、37歳のステプラは寒さを避けるためにスキーウェアで身を固めた。しかし、夜間の気温がマイナス19Cまで下がる中、彼女は暖かい場所を探し、デバイスを充電し、仕事を続けられるような場所を探すために外へ出た。自分の家からそれほど離れてはいない場所で、彼女はあるオフィスビルの窓が光っているのを見つけた。驚いたことに、それは彼女のようなソフトウェア開発者たちのための拠点であって、独自の電源として強力な発電機を備え、お茶やコーヒー、休む場所を提供し、さらには、屋内用のスリッパさえも用意していることに気づいた。

「ついに、寒さで震えてはいない手でキーボードを叩けるわ」と彼女はLift99と称されるそのオフィスで独り言をいった。そして、息子が学校から帰り、合流するのを待っていた。その日、ウクライナのゼレンスキー大統領は国内のエネルギー部門について非常事態を宣言し、キエフに対応本部を設置し、修理チームが昼夜を問わず作業を行った。「ロシアの攻撃と悪化する天候の影響は深刻である」と彼は水曜日(114日)の夜遅くXに投稿した。(出典:With the Power Out Kyivs Residents Confront Cold as a Weapon of War: By Olesia Safronova and Volodymyr Verbianyi, Bloomberg, Jan/16/2026

この紛争が始まった頃、ロシアとウクライナの両国はインフラに対する攻撃は行わないと合意していた。しかしながら、ウクライナ側はこの合意を破って、ロシアのエネルギーインフラに対する攻撃を行った。その結果、ロシア側からの報復攻撃を受けた。この消耗戦の現実は産業基盤が相対的に弱いウクライナにとっては極めて過酷である。負け戦の兆候が強まり、極限状態となる中、今冬のウクライナ住民の生活環境の困難さは想像を絶するものだ。

ここに「ロシアに関してEUが方向転換 ― お気付きだろうか?」と題された記事がある(注1)。

ウクライナにおける対ロ代理戦争を推進してきたNATO諸国は、米国が戦線から離脱した今、ゼレンスキー大統領が求める武器の支援や財政支援に応えることが出来ないでいる。この状況の過酷さは強まるばかりである。凍結されたロシア資産の一部を充当するという考えはベルギー政府の反対にあって頓挫し、最終的にはEU加盟国の予算から充当することとなった。つまり、これはEU市民の税金を使うということだ。これは、エネルギーコストの急騰やインフレに見舞われ、毎日の生活の質が低下する一方である状況を強く実感しているEU各国の選挙民の不満を買っている。

結局、「ロシアに戦略的な敗退をもたらす」という目標を掲げていたEU/NATOの指導者たちの思惑は見事に外れたのだ。これが20261月現在の地上の現実である。

本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

***

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タイとシンガポールの移民政策を真似しよう!

みのり先生の診察室さんのサイトより
https://ameblo.jp/drminori/entry-12953187042.html
<転載開始>

今、日本に大勢、移民が入ってきていますが、これって日本だけの問題ではありません。

 

フランスやイタリアを始めとするヨーロッパの国々が移民を受け入れた結果、どんなことになっているのか見れば日本の行く末が分かります。

 

そうならないためにどうすればいいのか?

 

他の国の対応を参考にすればいいと思います。

 

マリンさんのこのブログ、是非お読み下さい↓

 

 

要約するとタイとシンガポールはこういう政策をやっています。

 

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 タイ

 

・結婚ビザは配偶者が亡くなった時点でタイに住めなくなる

・リタイアメントビザは約320万円の銀行残高もしくは月26万円の年金収入が必要

・労働ビザはタイ人4人につき外国人1人が条件

・約28職種は外国人禁止

・会社設立はタイ人資本51%以上必須

外国人の土地所有は完全NG

・観光地ではタイ人は無料、外国人は徴収

・永住権は年間100人まで。しかもハードル高い。

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ウクライナでは雰囲気が変わりつつある。もはや応援歌は歓迎されない

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/01/post-7b7c6f.html
<転載開始>
2026年1月20日
Moon of Alabama

 ウクライナ国民が戦争に対する態度を変えつつある最初の兆候が現れている。

 記事『冬がキーウを襲う』で、ロシアによるウクライナ・インフラ攻撃が、国民の気分にどのような変化をもたらすのか私は探った。  
戦時中、戦闘に直接関与していないウクライナ国民は、起きていることに、ほとんど関心を示さなかったようだ。キーウではナイトライフが盛んに営業され、あらゆる物資が手に入り、短時間の停電さえ、それほど気にしていなかった。

 だが今や状況は変わっている。電気はほとんど止まっている。発電機での営業は採算が取れないため、商店は閉店している。地域の公共交通機関はほぼ運休だ。長距離輸送は途絶え、アパートは住めない状態だ。戦争の影響は、もはや一身上の問題になっている。

 これによって、戦争を長引かせたい人々の気分さえも変わるだろう。平和と引き換えに領土の喪失を受け入れる人々の数が増えるだろう。

 しばらくすると、これによって政策変更が起きるだろう。
 昨夜、キーウをはじめとするウクライナの都市で、ミサイルとドローンによる新たな攻撃が電力・暖房インフラを襲い、深刻な被害をもたらした。  
エネルギー省によると、エネルギー・インフラへの攻撃により、キーウと周辺地域、オデーサ、ドニプロペトロフスク、スムイ、リウネ、ハルキフ各州の消費者への電力供給を停止した。

 キーウで33万5000人以上が停電したとウクライナ最大の民間エネルギー会社DTEKが発表した。現地時間午前10時頃、16万2000世帯への電力供給は回復したが、約17万3000世帯は依然停電が続いている。

 キーウでは、市内の高層住宅の約46%に相当する5,635棟の建物が依然暖房がない状態にある。

 副大臣によると、キーウ市の西部にあたる右岸では給水圧が低下しており、左岸の約3,500戸は依然完全な断水状態にある。
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れいわ山本太郎代表、議員辞職へ 健康上の理由、衆院選否定

ライブドアニュースより
https://news.livedoor.com/article/detail/30413466/
<転載開始>

れいわ新選組山本太郎代表

 れいわ新選組山本太郎代表は21日、参院議員を同日に辞職する考えを表明した。健康上の理由で、衆院選に立候補するためではないとした。ユーチューブで明らかにした。

 山本氏は俳優として知られ、2013年の参院選東京選挙区から初当選。19年にれいわ新選組を設立し、代表に就いた。21年から衆院議員を務め、1期目途中で辞職し、22年参院選で再び当選した。

 山本氏は「多発性骨髄腫、血液のがん、その一歩手前にいる。進行させないことを最大のテーマに今生きないと命を失いかねない」とも語った。

 代表職には業務量を大幅に減らした上でとどまり、意思決定には関わっていく考えを示した。


<転載終了>

【解散】帰化人政治家を国会から追放すべし!朝鮮飲みの外人は母国に帰ってもらうべし!

井口博士のサイトより
https://quasimoto5.exblog.jp/30836651/
<転載開始>
みなさん、こんにちは。

さて、高市早苗首相は1月23日に衆議院解散を宣言した。





というわけで、今回の選挙に関してまた帰化議員に国会から立ち去ってもらわなければいけないだろう。

それで、Koichiさんのチャンネルをメモしておこう。これである。






他多数。
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強い地磁気嵐が30時間以上継続中

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=34470
<転載開始>

体調が優れない方はいらっしゃいませんか?

日本時間1月21日午後3時までの約30時間の地磁気嵐の状況

NOAA


<転載終了>

世界最大級の米国の資産運用会社が日本の超長期国債買い入れを停止

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=34463
<転載開始>

バンガード、日本の超長期国債買い入れ停止-高市氏の衆院解散表明前に

bloomberg.com 2026/01/21

日本国債に対する強気派の筆頭だったバンガード・アセット・マネジメントが、2026年初に日本の超長期国債に対する持続的な買い入れを停止した。

日本の超長期国債利回りは、高市早苗首相による衆院解散と消費減税の表明を受けて約30ベーシスポイント(bp、1bp=0.01%)上昇し、過去最高水準を記録。バンガードの買い入れ停止はこうした債券市場の混乱が起こる前だった。

バンガードの国際金利責任者、アレス・クートニー氏は「日本の超長期国債利回りにとって最悪の事態だ」と指摘。「財源の裏付けのない財政支出には限界がある」と述べた。

クートニー氏は、日銀の追加利上げでイールドカーブ(利回り曲線)がフラット化し、超長期債需要が高まるとみて超長期債に投資してきた。10月の高市政権発足を受けた利回り上昇局面でも多くの投資家は買いを継続したが、直近の利回り急上昇とボラティリティーの高まりによって投資家のリスク許容度が試されている。

クートニー氏によると、20日の20年債入札での需要低迷や、日本の生保会社による超長期債売却の動き、財政拡大を巡る「ノイズ」が重なり、30年債利回りの急上昇を招いたという。

投資家の懸念を強めたのは、衆院の過半数維持を狙った食料品の消費税減税案だ。これが拡張的な財政政策への警戒感を改めて呼び起こした。

消費税が日本の歳入の20%超を占める中、クートニー氏は消費減税が「政府の財政状況に重大な影響を及ぼす」と語った。

バンガードのクートニー氏は、買い入れ再開の条件として、節度ある財政支出への転換や、3月または4月の利上げにコミットする日銀のタカ派姿勢が不可欠とみている。

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