大摩邇(おおまに)

日常の気になる記事を転載させていただきます。

70年代の米国政府公認の超能力軍事研究の主導者が「墜落したUFOからグレイ他4タイプのエイリアンを回収した」と主張した報道から、2046年の太陽新星爆発までの偶然

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/4-alien-species-have-been-pulled-from-crashed-ufos/
<転載開始>

 

CIAと米軍の極秘プロジェクトを主導した人物が

「世の中の流れの偶然とは面白いものだなあ」と、今日つくづく実感した出来事がありました。

中国語の報道を読んでいたんですよ。

新唐人電視台という米エポックタイムズ関連のニュースサイトで、記事そのものの内容は、まあいいんですが、記事の中に、以下の文言があったのです。

2026年6月8日の新唐人電視台より

さらに、元 CIA 資金提供の政府研究者であるハル・パソフ氏は最近、ポッドキャストで、米国が墜落した未確認飛行物体(UFO)の残骸から、少なくとも4種類の地球外生命体(「グレイ」、「ノルディック」、「昆虫型」、「爬虫類型」などと呼ばれる)の回収に成功したことを明らかにした。

ntdtv.com

また宇宙人絡みかよ」と、今はエイリアンに完全に懐疑的になっている私は、最初はこの記事に特に興味がなかったんですが、「元 CIA 資金提供の政府研究者」というところで、どんな研究に CIA は資金を提供していたんだ? と思い、この人物を調べてみました。

中国語では、このハル・パソフという人の人名は「哈普索夫」となっていました。ここから調べてみますと、アメリカ人の Hal Puthoff という人が浮かびあがり、英語版の Wikipedia などもある人物でした。

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※最悪の事態※アメリカ政府が《国家機密》暴露!?運命のXデー"7月8日"に何が起きる!

msouken5のブログさんのサイトより
https://ameblo.jp/msouken5/entry-12968750397.html
<転載開始>




【。初耳怪談】※最悪の事態※アメリカ政府が《国家機密》暴露!?運命のXデー"7月8日"に何が起きる!?地球外生命体の謎に迫る【三上丈晴】【島田秀平】【ナナフシギ】【松原タニシ】【響洋平】


<転載終了>

シオニストの世界戦略に巻き込まれている日本

櫻井ジャーナルさんのサイトより
https://note.com/light_coot554/n/nf0c450153307
<転載開始>

 アメリカ、イスラエル、日本が軍事的に一体化する動きがある。日本とアメリカの場合、2024年3月に陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊を一元的に指揮する常設組織として「統合作戦司令部」が編成され、事実上、自衛隊はアメリカ軍の指揮下に入った。日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれたということだ。イギリスの長期戦略を引き継いでいるアメリカは世界を征服するためにロシアと中国の制圧を目指している。

 アメリカ国防総省系のシンクタンク「RANDコーポレーション」が2022年4月に発表した報告書によると、GBIRM(地上配備中距離弾道ミサイル)で中国を包囲する計画を彼らは持っている。アメリカはロシアの周辺にもミサイルを配備しているが、同じことだ。日本を占領しているアメリカ軍について「防衛」や「核の傘」という切り口で語ることは正しくない。「攻撃」が目的であり、「核の槍」として存在しているのだ。

 国防総省の計画に基づき、自衛隊は2016年に与那国島でミサイル発射施設を建設、19年には奄美大島と宮古島、そして23年には石垣島でも施設を完成させた。巡航ミサイル『トマホーク』の配備も計画されている。中国やロシアを攻撃する準備が粛々と進められているのだ。昨年11月の「台湾有事発言」が「失言」だとは思えない。

 アメリカでは5月26日、下院で「2027年度国防権限法案(NDAA)」が公表された。下院軍事委員会のマイク・ロジャース委員長(共和党)とアダム・スミス議員(民主党)によって提出されたもの。特に注目されているのは第224条の「アメリカ・イスラエル防衛技術協力イニシアチブ」だ。

 この条項は両国の研究開発、兵器の共同生産、合弁事業、ライセンス契約、そしてあらゆる形態の軍産複合体協力の基盤を築くもので、AI、量子技術、自律システム、指向性エネルギー、サイバー、バイオテクノロジーなど、軍事技術のほぼすべての分野における連携が拡大する。さらに「ネットワーク統合」や「データ融合」も提案され、イスラエルは事実上、アメリカ軍のあらゆるデータにアクセスすることが可能。この法案は国防総省内に両国間の協力と統合を調整する執行機関を設置することも義務付けている。

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コンゴ「エボラ」流行の茶番劇を暴露。AIに患者のデータは絶対読ますなというのが常識なのに

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12968725305.html
<転載開始>
W00#AL #GRITO #DE #ACA #NO #HAY #EBOLA コンゴ住民がWHO医師団を追放。
コンゴの独立系医師団が「エボラ」流行の茶番劇を暴露
コンゴの複数の都市で、住民がWHO医師団を追放している。これは、ここ数日間で発生した同様の事件に続くものだ。


GOOGLE、米国史上最大規模の野外生物実験を実施へ

細菌に感染した6400万匹の蚊が、自然界に放出される予定で、EPAの承認を待っている…
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「内閣法制局」のハッキング。スマホ農場ですよ。その状態でスパイ防止法を語る倒錯。AI大企業へ課税

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12968686366.html
<転載開始>
不正選挙だったんだから、高市自民に正当性は無い

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市民のワクチン接種日、死亡日を調べてみたら・・・

みのり先生の診察室さんのサイトより
https://ameblo.jp/drminori/entry-12967879828.html
<転載開始>

4ヶ月前にアップされた動画なのでご存知の方も多いと思いますが、是非とも観て頂きたい↓

 

 

ワクチン接種が始まってから謎の大量死が起きていることは皆さんご存知でしょうか。

 

このグラフを見て下さい↓

 

日本の総死者数 2012-2022年推移グラフ

 

2020年 コロナのみ

➡死者減少

 

2021年 コロナ+ワクチン

➡死者増加

 

2022年 コロナ+頻回ワクチン

➡死者激増

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6月末までに世界中で4500万人が深刻な食糧不安に陥る可能性があると世界食糧計画が発表

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=37434
<転載開始>
これは、いわゆる最貧国とされている国々についての声明ですが、主要国も多くの国で多かれ少なかれ影響は拡大していくと考えられます。日本は主要国の中で最も食糧システムが脆弱だということを忘れてはいけないとも思います。

国連食糧機関、長期化するイラン戦争により数百万人が飢餓に陥ると警告

zerohedge.com 2026/06/07

UN Food Agency Warns Millions Pushed Into Hunger By Prolonged Iran War

国連食糧機関は、イランとペルシャ湾地域で続く紛争がマクロ経済に及ぼす壊滅的な影響について警鐘を鳴らしている。

世界食糧計画(WFP)によると、戦争によって数百万人が深刻な飢餓に陥っており、中東危機が長期化し、世界の原油価格が高止まりすれば、WFP が以前警告していた悲惨な事態が現実のものとなっている。

脆弱な経済が最も大きな打撃を受けており、世界食糧計画(WFP)が特に脆弱な 3カ国を分析したところ、ソマリアで 250万人、アフガニスタンで 230万人、スリランカで 130万人が、日々の基本的な栄養ニーズを満たすのに苦労していることが明らかになった。

WFPは 3月時点で、6月末までに世界中で 4500万人が深刻な食糧不安に陥る可能性があると推定しており、これは戦争勃発前からすでに深刻な食糧不足に直面していた世界中で3億人以上の人々の状況をさらに悪化させるものとなる。

ローマに拠点を置く、この国連機関は先週末、中東危機が食料や燃料の価格高騰、そして世界貿易ネットワークの深刻な混乱を引き起こすなど、「重大な波及効果」を積極的に生み出しているとの詳細な評価を発表した。

重要な点として、同機関は、外交上の突破口が開かれたとしても、経済的な打撃はすぐには止まらないと警告した。「中東の危機が沈静化したとしても、これらの影響は今後数ヶ月でさらに深刻化すると予想される」と同機関は記している。

「我々は依然としてその見通しを維持している」と、世界食糧計画(WFP)のカール・スカウ事務局長代行は国連の記者会見で述べた。「その主な理由は、多くの地域でエネルギー価格と食料価格の相関関係が非常に強いこと、そして、最貧国では人々がすでに食料に全財産を費やしているため、食料価格が上昇すると食べる量が減ってしまうからだ

イラン戦争が始まる以前、戦争の初期段階においても、国連機関自体が、米国からの支援と資金提供の大幅な減少によって、財政難を感じ始めていた。

トランプ政権は、国連が長年にわたりアメリカの国益促進に失敗してきたとの批判を受け、国連への支援を大幅に削減した。

国連のアントニオ・グテーレス事務総長は、2025年末時点で未払い分が過去最高の 15億6800万ドル (約 2500億円)に達し、徴収額は賦課決定額のわずか 76.7%にとどまり、国連が危険な状況に陥っていると警告してきた。

世界食糧計画(WFP)への影響について、WFP は、国際的な資金援助の大幅な削減により、すでに何百万人もの貧困層への援助を厳しく配給・制限せざるを得なくなっていると述べている。

同機関は、ソマリアとアフガニスタンの安定化に特に重点を置き、世界の援助国に対し、直ちに資金援助を増やすよう緊急に訴えた。「支援を増やさなければ、人道的影響は甚大になるだろう」と述べている。


<転載終了>

冬に入ろうとしている南極で歴史的な高温。エスペランサ基地で最高気温 15.4℃! (同時期の北海道の一部より暖かい)

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=37428
<転載開始>

南極全体ではないですが、南極大陸の沿岸部で前例のないような高温が記録されているようです。

北部のエスペランサ基地では、2026年6月6日に、

・最高気温 + 15.4℃
・最低気温も + 6.0℃

を記録したとのことで、南極史上最も暑い冬の昼と夜となっています。


xtremetemps

エスペランサ基地の場所

Wikipedia

他でも、南極沿岸部では、

11.8℃ マランビオ基地
9.3℃ パーマー基地
8.1℃ サン・マルティン基地
7.8℃ フアン・カルロス基地
4.6℃ アルトゥーロ・プラット基地

などとなっています。

フェーン現象ではないのかということですが、最高気温 15.4℃じゃ、同時期の北海道の釧路(6月7日の最高気温 13℃)や根室(6月7日の最高気温 9℃)より、はるかに暖かい

2026年6月7日の北海道の気温の一部

weather.yahoo.co.jp

さすがに、もうどうなっているのやら。

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地磁気嵐が発生する中、ジャマイカで全国的な停電が発生

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=37417
<転載開始>

日本時間6月6日の地磁気嵐の状況

NOAA

ジャマイカの停電と、この地磁気嵐が関係するかどうかはわからないですけれど、ジャマイカは停電そのものは多くても、全国的な停電というのは珍しいかもしれません。

ジャマイカが全国的な停電に直面

reuters.com 2026/06/06

Jamaica facing nationwide power outage

ジャマイカで、島全体で停電が発生していると、エネルギー相のダリル・バズ氏は金曜日 (6月5日)の夜、ソーシャルメディアへの投稿で述べたが、停電の理由は明らかにしなかった。

国家エネルギー供給業者であるジャマイカ公共サービス会社は、停電が島全体に影響を及ぼしていることを確認し、停電の原因について調査していると述べた。

同社の広報担当者はロイターに対し、ジャマイカ公共サービス会社が電力の復旧に向けて対策を講じており、すでに島の一部の地域に電力が復旧しているとの報道があると述べた。



<転載終了>

減量薬のマンジャロがやたらと報じられていますが「自殺念慮」と「視力の喪失」の副作用はどこも伝えていない

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=37420
<転載開始>

マンジャロは、アメリカなどで大人気の減量薬オゼンピックとほぼ同じ「GLP-1作動薬」と呼ばれるものですが(オゼンピックは GLP-1 だけに作用し、マンジャロは、GLP-1に加えて、GIPというホルモンに作用するのが違いのようです)、オゼンピックのアメリカでの副作用報告は。1万6000件以上と、かなりの数に上っていますが、最も懸念される副作用は以下のふたつです。

・視力の喪失

・自殺念慮

視力の喪失については、「オゼンピック使用者は稀な視力喪失のリスクが2倍に」というデンマークの研究をこちらの記事でご紹介しています。

自殺念慮は、アメリカ食品医薬品局の調査の報道をこちらで翻訳しています。以下のように書かれています。

> 2018 年以降、FDA はオゼンピックを服用している患者からの有害事象の報告を 16,854件受けている。このうち、108件が自殺念慮の報告、9件が自殺未遂、6件が自殺既遂であった。

GLP-1 作動薬にはこういうリスキーな副作用があるものですので、興味本意で近づいてはいけないものだとは思います。


<転載終了>

エクアドルのマンタ港で30隻以上の船舶が炎上。原因は不明ながら、ギャングの抗争が絡んでいる可能性も

地球の記録 - アース・カタストロフ・レビューさんのサイトより
https://earthreview.net/more-than-30-ships-caught-fire-in-manta-ecuador/
<転載開始>


炎によって完全に破壊された船舶のひとつ。eluniverso.com

 

人為的な出来事である可能性が高い模様

エクアドルのマンタという港で、複数の船舶(正確な数は不明ながら 35隻という報道も)が燃え上げるという出来事が起きています。

マンタ港の場所

Google Map

写真や動画を見ると、離れた場所にある船やボートが次々と炎上していることがわかりますので、単なる偶発的な火災発生ということではないような状況が想定されます。

以下が動画です。

公式には「原因は不明」と発表されていますが、報道の中には、

「麻薬密売との関連が疑われるマグロ漁船がマンタで火災を起こす」

というタイトルのものもあり(maritime-executive.com)、どうやら、ギャングやマフィア絡みの出来事である可能性が高いようです。

以下のようなことがマンタ港では、過去にも起きているそう。

・ギャングによる計画的犯行: マンタの港湾では、麻薬密輸や違法な活動に関与しているとされる特定の漁船が、過去に爆発物を用いた武装攻撃や放火の標的となる事件が相次いでいる。

・恐喝(みかじめ料)目的の放火: 沖合や湾内での船舶火災の中には、暴力組織が要求する金銭の支払いを拒否したことに対する報復として、意図的に火を放たれる事例も確認されている。
maritime-executive.com

なかなか物騒な話ですが、エクアドルもいろいろと国内事情があるのだなと知りました。

しかも、密輸や抗争が絡んでいるとすれば、今後も起きる可能性のあることでもあります。

以下、現地からの報道です。

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「トランプはパンドラの箱を開けてしまったのか」

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/has-trump-opened-pandoras-box/
<転載開始>

 

「失敗、無益な破壊、そして克服に何年もかかる経済不況で終わる戦争となるだろう」

米国のアイゼンハワー・メディア・ネットワークというシンクタンクの上級研究員であるジョン・ローゼンバーガー氏という方が、今回のタイトル通りの「トランプはパンドラの箱を開けてしまったのか?」という意見記事を寄稿していました。

アイゼンハワー・メディア・ネットワークは、米国政府、外国政府、軍事請負業者から資金提供を受けていない国家安全保障評論機関です。

ローゼンバーガー氏の記事は、ここまでの流れを再認識させてくれるものでしたので、ご紹介したいと思います。

ただ、単に翻訳して取りあげるだけでは、わかりにくい部分もありますので、まず前半部分をご紹介して、その後、ローゼンバーガー氏が挙げている問題を数値やグラフ、記事などで補説させていただきます。

アメリカの安全保障政策としては「最悪の結果につながる」戦争をトランプ氏が選択したことがよくわかります。


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女性をゲリラ戦に備えさせるウクライナ

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/06/post-3d2f53.html
<転載開始>
ルーカス・レイロス
2026年6月6日
Strategic Culture Foundation

 キーウ政権は絶望と恐怖に満ちた新たな局面に入っている。

❗️Telegram , Twitter , と VK でご参加願いたい。

お問い合わせ: info@strategic-culture.su

 ここ数ヶ月、ウクライナ紛争の様相に微妙な変化の兆候が現れ始めている。最近の報道によると、ウクライナの地域徴兵センターは、ロシア軍の支配地域において、16歳から若い女性を対象にゲリラ戦術の訓練を行っているという。この状況は西側メディアには無視されているが、実際はウクライナの男性人口の減少と、攻撃作戦を継続する能力の喪失を露呈している。正しい解決策は、もはや戦えないことを認め、降伏文書に署名することだろう。だが、政権は女性をも抹殺する選択をしたのだ。

 それだけではない。ウクライナの大学は、抵抗運動の専門家育成を目的としたプログラムへの参加を強いられている。中でも特に注目すべきは、キーウのタラス・シェフチェンコ国立大学、リヴィウのイヴァン・フランコ国立大学、ドニプロのオレス・ホンチャル国立大学と、キーウ大学付属軍事研究所だ。実際は、これら教育機関は軍事化され、NATO代理戦争における次世代の消耗品を育成する場へと変貌しつつある。

 提案されている訓練プログラムは、四年間の対面式コースで構成され、最終的に学士号が授与される。カリキュラムには、ゲリラ活動のための地域工学の概念だけでなく、抵抗組織の編成と指揮、破壊工作、情報活動、心理戦活動も含まれる。これは兵站支援から戦術的潜入作戦や不安定化作戦の実行まで、複数レベルで活動できる工作員を育成することを目的とした包括的手法だ。続きを読む

ザポリージャ原子力発電所に対するテロ行為を激化するウクライナ

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/06/post-64eed1.html
<転載開始>


ルーカス・レイロス
2026年6月3日
Strategic Culture Foundation

 ウクライナ政権に対し、戦場での報復と外交面での非難という共同行動が必要だ。

❗️Telegram , Twitter , と VK でご参加願いたい。

お問い合わせ: info@strategic-culture.su

 キーウのテロ政権は再びヨーロッパ最大の原子力発電所、ロシアのザポリージャ原子力発電所(ZNPP)に大規模攻撃を仕掛けた。攻撃は原子炉のすぐ近くで発生し、発電所操業への影響について深刻な懸念が従業員の間で広がっている。

 この攻撃の結果、工場の原発の一つにある機械室に大きな穴が開いた。工場の操業能力に影響はなかったものの、工場設備の一つが部分的に破壊されたことを考えれば、この攻撃は間違いなく重大なものだった。

 ロシア国営原子力企業ロスアトムのCEO、アレクセイ・リハチョフは、この件について以下のように発言した。

 「あえて言うなら、国際社会に『お祝い』申し上げたい。これは原子力発電所の主要設備に対する史上初の意図的攻撃で、貫通爆発と機械室の損傷を伴うものだ。(…)ウクライナ軍は繰り返し超えてはならない一線を越えるだけでなく、常識の境界線さえ踏み越えている。次に一体何が起きるのか? タービンへの直接攻撃か? 原子炉建屋への攻撃か? 原子炉とその安全システムへの攻撃か?」

 リハチョフ発言は、ウクライナ政権による犯罪行為に対する国際社会の無策に対する、彼の深く正当な憤りを反映している。テロ行為を止めさせるための国際的強制手段が一切キーウに対して行使されないまま、長年ウクライナはザポリージャ原子力発電所を組織的に攻撃してきた。そして今、この無策の直接的な結果として、キーウ政権は発電所の施設の一つに大きな打撃を与えることに成功したのだ。続きを読む

AIは未来を作れない

東海アマのブログさんのサイトより
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6245009.html
<転載開始>
 AIは人類の未来を支配できない。その理由は、「やさしさ」がないからだ。
 AIにあるのは「合理性」だけだ。効率を追い、目的の条件を満たすことだけを使命としてプログラムされている。
 だから、もし「人間にストレスを与えても構わない」とプログラムされるなら、情容赦なくAIは人々に苛酷さを示す。「命を奪っても構わない」とプログされるなら、ためらいなく殺戮マシーンと化すだろう。
 実際に、中国やアメリカでは、兵器としての殺戮AIの開発が、すでに実用段階だ。
 
 究極のAI兵器「LAWS」、起動したら人類滅亡へまっしぐらか 殺人ロボットに法的・道徳的・倫理的な判断は期待できず 【やさしく解説】自律型致死兵器システム(LAWS)とはJpress 2024.5.9
 https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/80881

 AIとはいっても、プログラム計算機にすぎないので、「十戒」のような原理的な判断解釈基準を与えておかないと、ただ目的の結果を出す最善手のための計算機にしかならない。
 逆に、人類も十戒を与えられたことで、はじめて暴走AI動物から、優しさを持った人間へ向かうことができたのかもしれない。

 我々、人間社会がスムーズに運営して歴史を作っている最大の理由は何か?
 それは「持続可能な未来」の本質が、人の「やさしさ」包容力だからだ。やさしくない人々のところで生きてゆきたいと思う人はいないだろう。
 人間の愚かさ、失敗を包容し、見放さずに大切な存在として相手にしてくれる人の社会では、人々はストレスを感じず、人生をのびのびと楽しむことができる。

 今の日本社会に、生きることに息苦しさを感じるストレスが多い理由は、日本政府を乗っ取った統一教会が、税金を4~5倍にして、生活水準を三分の一以下にし、人口を5000万人以下にするという文鮮明の指示を実現しようとしているからだ。
 それは、1900年に、日本が李朝両班の奴隷制利権を奪ったことへの復讐として行われている。文鮮明は、日本国を消滅させ、日本列島に変えようとしていた。

 今の、日本の政治には、まったく優しさが感じられない。当然だ。日本人をこの世から追放しようとしているのだから。
 だが半世紀前は、自民党政権であっても、優しさがあった。例えば、角栄、三木武夫、野中広務、後藤田正晴、みんな右翼だが、徴兵されて戦場で辛酸を舐めてきた経験があった。

 人は、死の危機のなかで辛酸を舐める経験を重ねると優しくなるのだ。だがAIは辛酸や苦悩を体験しない。だから、優しくなれない。
 私自身の経験からいっても、若い頃、単独で厳冬期のアルプスを何度も縦走した。たくさんの死の危機に直面した。そんな経験を重ねるたびに、優しくなれたような気がする。
 人は自分で苛酷な体験を重ねるほどに優しくなるというのが、私の人生観だ。

 AIが「やさしい」という人がいる。
 https://note.com/daisaw33/n/n06e7071e55f4続きを読む

6月6日 - 「むだ飯食い」は飢饉に直面している

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/%E3%83%9B%E3%83%AD%E3%82%B3%E3%83%
BC%E3%82%B9%E3%83%88/famine

<転載開始>

June 6 - "Useless Eaters" Face Famine  June 6, 2026

https://henrymakow.com/2026/06/may-6---useless-eaters-face-fa.html

Please send links and comments to hmakow@gmail.com

 

「有用なバカ(利用出来る愚か者)」と並んで、「むだ飯食い」とは、共産主義ユダヤ人が「ゴイム」を説明するために使用した用語であり、これには、精神異常な誇大妄想的なユダヤ人至上主義を代表する神ルシファーを受け入れることを拒否するすべての人が含まれている。これには私のようなユダヤ民族も含まれる。米国政府、そして実際世界は、想像できる限り最も堕落した人々によって支配されている。

 

ローレン・ボーバート[Lauren Boebert]米下院議員は、編集されていないエプスタイン文書を確認した後、「この内容は誰もが想像していたよりもはるかに暗い。拷問に関するメール、『消費』への絶え間ない言及、文字通り『人食いレストラン』と呼ばれる場所、『ジャーキー』や『人肉』といった隠語が何事もなかったかのように飛び交っている」と述べた。
https://x.com/OlenaRohoza/status/2063003602034077896

 

「現職の国会議員は、他の誰もあえて言えないことを公然と言っている。これらの怪物は子供たちを虐待し、人身売買しただけでなく、子供たちを食べた可能性もあるというのだ。

そして女性たちは?ギレーヌ・マックスウェル、レイチェル・チャンドラー、そして女性の捕食者たちのネットワーク全体が、この悪夢の機械に子供たちを送り込むことに深く関与していた。

これは「エリート小児性愛」ではない。これは悪魔の堕落である。これはスーツやプライベートジェットで儀式化された悪だ。この文書はあまりにも恐ろしいものなので、一般の人々はそれに対する準備ができていない可能性がある、と彼女は警告する。でも、ご存知だろうか? 私たちの準備は十分以上に整っている。私たちは激怒している。

編集は十分だ。 「国家安全保障」に関する言い訳はもう十分だ。肉を食べる悪魔たちを守るのはもう十分だ。すべてのページを解放しよう。それぞれを名指ししよう。彼らの世界を焼き払おう。たとえそれが私たちをうんざりさせるとしても、アメリカ国民は真実を知る権利がある。特にそれが私たちを病気にする場合には。」

 

-- 米国の軍事戦略専門家マイケル・ヨン[MICHAEL YON]が飢餓について警告

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【え?犯罪者も?】高市首相が言い訳できない最悪の利権構造

【え?犯罪者も?】高市首相が言い訳できない最悪の利権構造
https://www.youtube.com/watch?v=UBloqWl8P8c

大地獄悪 憂国VTuber

ケイシーのアメリカ予言

本山よろず屋本舗さんのサイトより
https://motoyama.world.coocan.jp/
<転載開始>
「ヤスの備忘録」のヤスさんのメルマガに、とても興味深いエドガー・ケイシーの未公開と思われる予言が載っていました。
 2027年以降のアメリカに関する予言ですが、これはアメリカのみならず世界がこれからどのように変容していくかに想いを馳せる内容となっているように私には思えました。
 ケイシーの予言は、財団(研究と啓盟協会:ARE)のアーカイブで管理かつ公開されているそうですが、この予言は公開されていないようです。それゆえ、ヤスさんも真偽はわからないと言われていますが、その内容が極めて興味深いと感じられたとのことで、抄訳されメルマガに載せられたそうです。
 ケイシーは深いトランス状態となり、アカシックレコードにアクセスして情報を引き出すことで知られていますが、心身のホリスティックな健康法や魂の法則などが多かったといいます。そして、いつも常に穏やかで淡々としていたといいますが、このアメリカ予言に関しては、トランス中の身体は激しく興奮し、涙を流し、目覚めた後も動揺を隠せなかったそうです。そしてこのリーディングの後、「アメリカにとって最大の試練こそが、最大の目覚めとなるだろう」と繰り返し語ったといいます。
 このリーディングが行われたのは、ケイシーが亡くなる2年前の1943年だそうです。
 では、ヤスさんの最新のメルマガから、2027年以降のアメリカの予言を抜粋して紹介させていただきます。
 最初は、自然災害に関するものです。


 ・・・<『ヤスさんのメルマガ』、第905回から抜粋開始>・・・

プロセス1:地理的な混乱と大地の意識

地球は無機質な物質ではなく、その上で起こる出来事の感情的・霊的な痕跡を吸収して保持する生き物(意識体)である。集合的意識が劇的にシフトし、何百万もの魂が高い周波数へ目覚め始めると、土地そのものが新たな振動に合わせるために適応を始める。

五大湖とメキシコ湾の結合:

1936年のリーディングで示されたこの現象は、大規模な地殻変動による洪水とも、人工的な境界線の解消とも解釈できるが、共通しているのは、工業的農業で土壌を疲弊させながら国を養ってきたアメリカの農業地帯が根本的な再構築を経験することである。

カリフォルニアの3つの大きな調整:

既知の断層線上にありながら異常な密度で開発が進められた地域では、海岸線の一部が再形成されるほどの地質学的不安定が生じる。これは進歩的政治への罰などではなく、持続不可能な基盤の上に築かれた構造物を、大地が揺さぶって蓄積された緊張を解放する現象である。

予想外の地域での火山活動:

アーカンソー州のキャロラス地域など、先住民族が暴力的に追放され、聖地が冒涜されたままトラウマが癒やされていない場所で、「地球の呼吸」と呼ばれる噴火が起こる。大爆発ではなく、何世紀も土壌に溜まった圧力を大地が解放する現象である。

科学者が歴史的モデルを覆す洪水や陥没穴、世界的な火山活動の増加に困惑する中、第一波はすでに始まっている。知恵ある者はパニックにならず、これを意識的に向き合うべきプロセスとして静かに受け止めている。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 これから予言は時系列で展開していきます。
 まず、2028年から2030年です。
 この時期、金融システムの完全な崩壊が起こるようです。


 ・・・<『ヤスさんのメルマガ』、第905回から抜粋開始>・・・

プロセス2:制度的崩壊と「偉大なる経済的幻想」の終わり

2028年から2030年にかけて、地質学的変動以上に人々を動揺させる「金融システムの完全な崩壊」が訪れる。これは外国からの攻撃や自然災害による物理的破壊ではなく、システム全体が「共有された虚構(幻想)」の上に築かれていたという事実への、集団的な目覚めによって引き起こされる。

ケイシーは1938年の段階で、現代の暗号資産やデジタル金融を見通したかのように、通貨からベールが剥がれ落ちる瞬間を予言していた。お金が持つ力は集団的な信念(合意された概念)に由来するだけで、紙幣はただの紙であり、デジタル上の数字には物理的実体がないと臨界点の人々が気づいた時、システムは機能しなくなる。

その後、数ヶ月から数年にわたり、アメリカ全土で物々交換システムが自発的に出現する。コミュニティは資本の蓄積ではなく、資源の共有を中心に自律組織化され、問いは「いくら払えるか」から「何を提供できるか、どんな知恵やスキルがあるか」へとシフトする。富の蓄積や純資産にアイデンティティを依存していた者にとっては枠組みを失う過酷な時期となるが、質素に暮らし、贈与経済を実践してきた者にとっては重荷からの解放となる。

ケイシーはある実業家に対し、「人々に投資しなさい。スキルに、食料を育てられる土地に、紙の約束が無意味になっても持ちこたえる関係性に投資しなさい。富とは所有物ではなく、あなたという人間そのものだ」と率直に告げた。少数が資源を独占し、権力維持のために人為的な欠乏を作り出す「アトランティスの経済原則」の終わりは、エネルギー的な必然であった。

 ・・・<抜粋終了>・・・続きを読む

SPIEFの開催中にウクライナはロシアを攻撃したが、効果はなかった

櫻井ジャーナルさんのサイトより
https://note.com/light_coot554/n/nb16222251f2b
<転載開始>

 6月3日から6日にかけてサンクトペテルブルクでは国際経済フォーラム(SPIEF)が開催され、130カ国以上から参加者が集まった。そのサンクトペテルブルクをウクライナ軍は6月3日早朝に攻撃、撃墜を免れたドローンが石油貯蔵施設に着弾、火災を引き起こした。

 このドローンはバルト3国で組み立てられ、エストリアの領海を低高度で飛行してロシア領へ侵入したとされている。6月6日、SPIEFが閉会した直後に140機以上のドローンが攻撃、数名が負傷したという。ウクライナ単独で長距離ドローンを飛行させる能力はなく、NATO加盟国が攻撃したと考えるべきだ。

 ロシア軍は6月5日、ウクライナ諸都市にある軍事施設と産業施設に対して大規模なミサイル攻撃を実施した。ターゲットになったのはキエフのほかポルタバ、ドニプロペトロウシク、オデッサ、ハルキウ、ロベンスクなどだとされている。この攻撃ではキエフの地下施設や意思決定センターも破壊されたと言われ、複数のNATO将校が死傷、医療航空部隊が重傷者輸送用のセスナ・サイテーション・ブラボーで運ばれたと伝えられている。

 ウクライナを舞台として戦闘でロシアと戦っている主体はNATOである。2014年2月のクーデター当時から軍事会社だけでなく、アメリカのFBIやCIAといった機関、そしてNATOが関わっていたが、前面に出ていたのはキエフ政権だった。

 しかし、2023年の段階でそうした構図は崩れていた。その年の8月31日までイギリスの国防大臣を務めていたベン・ウォレスが同年10月1日にテレグラフ紙へ寄稿した論稿によると、ウクライナ兵の平均年齢はすでに40歳を超えていた。平均年齢がそこまで高いということは、おそらく60歳代の兵士もいたのだろう。

 ウクライナでは徴兵担当者による街頭での拉致が横行、最近ではその家族や通行人と担当者が乱闘になる様子を撮影した映像も伝えられている。そこでNATO諸国が将兵が送り込まれ、コロンビアなどから傭兵が来ている。メキシコの犯罪組織が配下の人間を戦闘員として送り込んで実戦経験を積ませ、武器を携帯して帰国、警官隊と戦うというようなことも起こっている。

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既存技術にさえ触れず「匿名化困難」とは、私には情報を保護する気がないように見えます

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12968573407.html
<転載開始>
💥これは世界初に違いない

誰もが認める偉大な科学者が自由なメディアに招かれたとき:

「最もワクチン接種率の高い国々は、死亡率が最も高く、がんの症例が増加している国々だ!」

医療腫瘍学のコンサルタントであるアンガス・ダルグレイシュ教授は、COVIDワクチンの害とがんとの関連性について、米国上院で提示した証拠の詳細を説明しています。

我々のメディアからの完全な沈黙! 静かに!
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日本という国は完全にぶっ壊れている。徴兵拒否するより今デモに行く方が100倍楽だよ

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12968555144.html
<転載開始>
日本という国は完全にぶっ壊れている

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時代の終焉 第3部(全3部作)

あかいひぐまさんのサイトより
https://note.com/akaihiguma/n/n235f78cb9e09
<転載開始>

サム・パーカー 2026年5月27日
https://behindthenews.co.za/end-of-an-era-part-3-of-a-3-part-series/

画像

5. GCCは完了しました

GCC加盟5カ国のうち、サウジアラビアについては触れず、残りの4カ国、すなわちクウェート、バーレーン、カタール、UAEについて述べる。サウジアラビアの生産能力は、測定可能な損害を受けている。同国は東西パイプラインを通じて約500万バレル/日を輸出している。カタールは液化天然ガス(LNG)生産量の約5分の1を失っており、この不足分はすぐには回復しないだろう。地域全体では、推定240万バレル/日の精製能力が停止している。世界の原油生産量の約10%が依然として混乱しており、ホルムズ海峡が閉鎖されている限り、この不足分を補うことはできない。たとえ好条件であっても、停戦と海峡の再開によって直ちに正常化がもたらされるわけではない。市場が安定するには少なくとも6ヶ月を要するだろう。クウェートのミナ・アル・アハマディ製油所とミナ・アブドラ製油所は度重なるストライキを受けているが、操業は継続している。戦争前、両国はヨーロッパへのジェット燃料とアジアへの精製製品の主要供給国であった。これらの流れの途絶は、両地域における供給懸念を強めている。OPEC第2位の石油生産国であるイラクは、代替輸出ルートがないため、最も大きな打撃を受けた国の一つである。海峡の事実上の閉鎖により、イラクは生産量の4分の3以上を停止せざるを得なくなり、生産量は日量430万バレルから約80万バレルに減少した。インフラへの攻撃は危機をさらに悪化させている。イラク国内の分裂は、地域大国に支援された対立する勢力が存在するため、状況をさらに複雑にしている。現在の紛争が収束したとしても、イラクは新たな不安定化にさらされる可能性がある。イランは、サウスパルスガス田への攻撃を含む、燃料貯蔵施設やエネルギー施設を標的とした複数の攻撃を受けた。ハルグ島の主要な輸出インフラは大部分が被害を免れたものの、いくつかの生産設備が稼働停止に追い込まれた。より困難な局面は、敵対行為が終結した後、イランが経済とエネルギー部門の両方を安定させようと試みる時に訪れるかもしれない。

オマーンは比較的混乱が少なく、近隣諸国よりも安定した状況で回復する可能性がある。サラーラ港の操業は影響を受け、マースクは活動を停止したが、被害の規模は限定的である。バーレーンは状況が異なり、シトラ製油所への攻撃を受けて3月9日に不可抗力を宣言し、事実上操業を停止した。被害は深刻で、完全な復旧には数ヶ月かかる可能性がある。バーレーンにとってより差し迫った問題は、スンニ派の支配少数派とシーア派多数派の間の緊張が高まり、新たな蜂起への懸念が高まっていることである。サウジアラビアとクウェートは、イラン攻撃のために米軍の基地と領空へのアクセスを停止した。カタールは、LNG施設が爆撃された後、イランと停戦協定を結んだ。サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子は、イランへの攻撃にサウジアラビアの領土を使用することは許可しないと米国に伝えた。これは米国を激怒させた。また、兵站とタイミングの変更により、イランへの攻撃計画も遅れた。米国とイスラエルは、イランと湾岸諸国との関係正常化を阻止するためにイランに対する戦争を開始した。この作戦は、アラブ諸国をイスラエルに接近させ、パレスチナへの支持を放棄させるよう圧力をかけることを目的としていた。しかし、これはイスラエルにとって裏目に出た。イランが戦争に勝利したのだ。力関係において間違った側に立つと、それなりの代償を払うことになる。米国とその湾岸アラブ諸国の属国は、その現実を痛感している。湾岸アラブ諸国にとって、今は最悪の時代だ。彼らは敗北したのだ。

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「六四」に怯える中共

「六四」に怯える中共
https://www.youtube.com/watch?v=_Jai-Xbj0zY

新時代news

果敢な頭脳が欺瞞の構造を切り裂く

yocchan_no_blog3さんのサイトより
https://yocchan-no-blog3.blog.jp/archives/13458125.html
<転載開始>

前回の投稿ではテキサス州ダラスに本拠を置く医師のピーター・マッカロー博士の記事をご紹介した。それは新型コロナ感染症のパンデミックが如何に欺瞞に満ちていたものであったのかを詳しく批判するものであった。

同著者が欺瞞に関してもっと最近に書いた補足記事がここにある。表題は「果敢な頭脳が欺瞞の構造を切り裂く」としている(注1)。

本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

***

副題:ジュリアン・ヴィーゴの、パンデミックの真の歴史の組織的抑圧に関する大胆な調査

 

私は最近、とても興味深いジャーナリストと出遭った。ジュリアン・ヴィーゴさんである。 

ジュリアン・ヴィーゴ博士は文化人類学者であり、ジャーナリスト、映画製作者でもあり、「Savage Minds Podcast」の編集長兼ホストである。2020年に立ち上げられた「Savage Minds」(訳注:直訳すると「果敢な頭脳」。本稿では固有名詞では英語表示のままとし、仮訳した一般名刺としての「果敢な頭脳」も使用する)は、政治、文化、科学、メディア倫理を扱う、独立した英米用のデジタルマガジンおよびメディア集団である。ヴィーゴは自身のポッドキャストを通して、学者や活動家、著者らに対して掘り下げたインタビューを行い、激しく議論されている地政学的な出来事や表現の自由、社会問題、メディア批評を探求している。

学術・専門的背景:

·        学歴:ニューヨーク市立大学(CUNY)大学院で比較文学の博士号を取得し、民族誌学に専門化。

·        学術キャリア:1990年代初頭から世界各地で教授や講師として指導。大学での勤務歴にはニューヨーク大学やロンドン大学ゴールドスミス校、モントリオール大学、ヨーロッパ大学研究所が含まれる。

·        専門分野:現代民族誌学、ポスト植民地主義理論、政治哲学、ジェンダー研究、デジタル文化に注目。

·        ジャーナリズム:自身のプラットフォームに加え、ForbesThe CriticQuilletteThe FederalistCounterPunchにおいても論評を発表。

·        著作および映画製作。

ヴィーゴは独立系の映画制作者であり、複数の査読付き論文や書籍の著者でもある。彼女の注目すべき書籍には以下が含まれる:

·        「パフォーマティブな身体、ハイブリッドな舌:ラテンアメリカとマグレブにおける人種、ジェンダー、現代性」(2010年)

·        「ハイチの地震:貧困のポルノグラフィーと開発の政治」(2015年)、2010年の災害後の国際援助構造や児童売買スキームを批判的に分析したもの

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地方の市議会でmRNAワクチンの中止を求める嘆願書が賛成多数で可決

みのり先生の診察室さんのサイトより
https://ameblo.jp/drminori/entry-12968656582.html
<転載開始>

えっ!?

まだコロナワクチンってやってるんですかポーン

 

と驚かれるのは海外から来られた患者さんだけでなく、もう2〜3回接種で終わった若い患者さんたち。

 

いえいえおいで

まだ続いてますよ真顔

 

65歳以上は定期接種なので今後、永遠に?続くと思います。

 

今年で10回目です。

 

10回目ですよ。

 

こんな国、日本だけではないでしょうか。

 

 

インフルエンザのワクチンと同じように毎年秋になったら接種勧奨され定期的に打つ。

 

そんな流れになりつつあります。

 

 

インフルエンザのワクチンは不活化ワクチンですが、コロナのワクチンはmRNA遺伝子製剤です。

 

果たしてワクチンと呼んでもいいものなのか正直疑問ですが、この違いを分からずに接種している高齢者が多い汗

 

そして困ったことに今頃になってワクチン後遺症の症状が出て来ている人が増えてきている。

 

今まで何もなかったのに、ここにきて不調が発生。

 

珍しい病気が見つかる、癌になったなど、接種者に様々な疾病が起きています。

 

 

患者さんたちもワクチンに疑問を感じたから接種を途中で中止したということもあり、その間に様々な情報に触れ、ワクチン後遺症というものがあることを知り、自分の身に起きた異変がワクチンと結びつく。

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