大摩邇(おおまに)

日常の気になる記事を転載させていただきます。

あした

あした
https://www.youtube.com/watch?v=CFzxo6Wqvv4

中島みゆき公式チャンネル



トランプ支持者は情けない寝取られ男、他

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/07/post-6734fa.html
<転載開始>


2026年に、トランプ支持者でいるのは、妻を寝取った男と親友でいるようなものだ。彼はあらゆる場面で、あなたを欺き、裏切ってきたのに、あなたはまだ彼の言いなりになっているのか? 薄汚れた恥ずべき行為だ。

ケイトリン・ジョンストン
2026年7月14日

 ティム・フォーリーによる英文記事朗読を聞く。



 自称「平和の大統領」の政権下、中東情勢は依然混乱を極めている。対イエメン戦争をサウジアラビアが再開するのを容認したと報じられた後、ドナルド・トランプはアメリカによる対イラン港湾封鎖を「再開する」と表明した。

 「終わりのない戦争はもうたくさんだ」というスローガンを掲げてトランプと側近連中は政治綱領を構築したのに、その後すぐ国防総省を戦争省に改称して、終わりのない戦争を始めた。

 2026年にトランプ支持者なのは、妻を寝取った男と親友でいるようなものだ。彼はあらゆる場面であなたを欺き、裏切ってきたのに、あなたはまだ彼の言いなりになっているのか? 情けない、恥ずべき行為だ。

 戦争を終わらせると彼は約束したのに、その代わりに、新たな戦争を始めた。

 イランとの戦争は数週間で終わらせると彼は約束したのに、数ヶ月経った今も終結の兆しは見られない。

 アメリカを第一にすると彼は約束したのに、実際にはイスラエルを第一にしている。

 政府の無駄遣いを削減すると彼は約束したのに、軍産複合体に途方もない額の資金を注ぎ込んでいる。

 「沼地を干上がらせる」と彼は約束したのに、アメリカ史上最も腐敗した大統領になった。続きを読む

アメリカ建国250周年に乗じてライバルへの攻勢に転じるトランプ

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/07/post-b088d6.html
<転載開始>
モハメド・アメール
2026年7月10日
New Eastern Outlook

 ドナルド・トランプは、アメリカ合衆国建国250周年を、自身の功績を強調するだけでなく、政敵に対する攻勢を仕掛けるためにも利用している。

 

 同時に、80歳のトランプは、飛行機、電車、車、更には馬に乗って全米を駆け巡り、アメリカの発展における自身の役割を世に知らしめようと努めている。彼はガソリン価格の高騰を食い止め、様々な企業株価の持続的上昇を実現したことを常に強調している。

 トランプは、持ち前の「謙虚さ」を装いながら、アメリカ共和国が二世紀半にわたり人類史上最高の成果であり続けてきたことと、彼自身がアメリカ史上最高の大統領だというメッセージを繰り返し強調している。

 アメリカ合衆国建国250周年を記念する一連の行事を通して、トランプは、自身の政権発足により、アメリカの「黄金時代」が始まったという考えを繰り返し主張した。

 トランプはイランとの紛争に多くの時間を費やしてはいるものの、11月3日に予定されている議会選挙を見失ってはいない。彼は民主党攻撃を著しく強め、あらゆる悪事を民主党のせいにしている。更に、左派の反対派は全員マルクス主義者や共産主義者だと強調し、共産主義こそ、アメリカにとって最大の脅威だと宣言するなど「共産主義という怪物」を再び持ち出した。だが、彼が言及していたのは中国、ベトナム、ソ連ではなく、明らかに勢力を拡大している民主党左派だ。

 先日、JD・ヴァンス副大統領は、左派指導者の一人、アレクサンドリア・オカシオ=コルテス下院議員が2028年大統領選挙で民主党最有力候補になるという見解を述べた

 6月30日、トランプ大統領は、大統領任期途中で共和党全国大会を開催すると発表し、再びアメリカ国民を驚かせた。通常、共和党全国大会は大統領選挙前に開催されるため、これは極めて異例だ。しかし、中間選挙を前に、党の立場を強化するため、共和党全国大会を9月9日と10日に開催すると大統領は発表した続きを読む

NATOサミットの「愛」の裏に潜む8つの矛盾

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/07/post-437c2d.html
<転載開始>


2026年7月11日
メディア・ベンジャミン
Strattgic Culture Foundation

❗️Telegram , Twitter , と VK でご参加願いたい。

お問い合わせ: info@strategic-culture.su

 「あの部屋には、計り知れないほどの愛が満ち溢れていたと言いたい」とアンカラで開催された2026年NATO首脳会議の締めくくりにトランプ大統領は宣言した。

 だが入念に演出された写真撮影の裏側を見れば、この同盟が公然とした対立、安全保障に関する相反する構想と拡大する政治的分裂に悩まされていることがわかるだろう。

 アンカラ首脳会議を特徴づけた8つの矛盾点と、NATOの将来に関する根本的な疑問点を以下に挙げる。

1. 軍事費対真の安全保障

 NATO首脳は前回サミットで、GDPの5%を軍事関連支出に充てることで既に合意していたが、アンカラでの会合は、その合意がいかに依然意見の分かれる問題かを露呈した。トランプ大統領はこの会合を利用して、同盟国が以前の2%という基準すら満たしていないことを非難し、ほとんどの同盟国が本来支払うべき額を支払っていないと主張した。スペインは5%という目標を全面的に受け入れるのを拒否したため主標的になり、トランプ大統領はスペインを「NATOにおける最悪のパートナー」と呼び、貿易報復をちらつかせた。

この議論は、そのタイミングが特に印象的だった。指導者たちが何千億ドルもの資金を兵器と軍隊に投入することを協議していたまさにその時、ヨーロッパは記録史上最も深刻な熱波に見舞われ、猛暑、山火事、電力網の逼迫、そして公衆衛生システムへの圧力の高まりに苦しんでいた。この対照的な状況は、避けがたい疑問を投げかけた。気候変動がすでに人々の命を奪い、各国政府を圧倒している今、なぜ人々が直面している脅威への対策に投資するのではなく、軍事予算を大幅に拡大することが政治的な最優先事項となっているのか、という疑問だ。続きを読む

7月15日 - パイクの第三次世界大戦シナリオが進行中

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/%E3%83%9B%E3%83%AD%E3%82%B3%E3%
83%BC%E3%82%B9%E3%83%88/pike--s%20ww3%20scenario

<転載開始>

July 15 - Pike's WW3 Scenario is Taking Place  July 15, 2026

https://henrymakow.com/2026/07/july15--pike-ww3-scenario.html 

  

ワシントンDCの悪魔的KKKの指導者 主要部再掲参照

Please send links and comment to hmakow@gmail.com

 

トランプ、ネタニヤフ、プーチン、そしてイランの指導者たちは皆フリーメイソンだ。

最初の3人はハバド派のメンバーで、旧キリスト教秩序を破壊し、ユダヤ人の反キリストを召喚するために「社会的大惨事」を画策している。

 

オルタナ右翼の評論家たちは愚かなふりをしている。彼らの仕事はあなたを無知なままにしておくことだ。

 

真実は私の著書に書かれている。

https://henrymakow.com/Illuminati4.pdf

 

パイクの残りの引用は次のとおり - 「そしてどこでも、世界の少数派の革命家から身を守る義務を負った市民は、文明の破壊者たちを殲滅するだろう。またキリスト教に幻滅し、その瞬間からその理神論的な精神は羅針盤も方向性も失い、理想を切望するが、その崇拝をどこに捧げるべきか分からない群衆は、最終的に公に明らかにされたルシファーの純粋な教義の普遍的な現れを通して真の光を受け取ることになるだろう。 この現象は、キリスト教と無神論の破壊に続き、同時に征服され根絶されることになる一般的な反動的運動から生じるだろう。」 - アルバート・パイク[Albert Pike]、悪魔崇拝者、ユダヤ人フリーメイソン、イルミナティ創設者、フリーメイソンでシチリア・マフィア創設者のジュゼッペ・マッツィーニ[Giuseppe Mazzini]に宛てた1871815日付の手紙。

-

私は数に入れられないみたいだ。

 

善良なユダヤ人は一体どこにいるのだろう?

https://youtube.com/shorts/EIS7qs87BmI?si=_koH2jYhdTWHvxqu

 

--

リック・ワイルズ[Rick Wiles] - 「我々はイスラエルのために死ぬべきだというのか?」 人種差別主義者で至上主義者

https://youtube.com/shorts/NGwpjDWUgz0?si=6mngcivbqsEzE1g2

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「米国がイランのインフラを攻撃した場合、地域内のあらゆるインフラを完全に破壊する」とイラン軍が脅迫

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=38474
<転載開始>

米軍の攻撃激化を受け、イランは「地域内のあらゆるインフラを破壊する」と脅迫

Economic Times 2026/07/16

Iran threatens to destroy ‘all infrastructure in region’ as US strikes intensify

イランの統合軍司令部は木曜日 (7月16日)、米国によるイランへの空爆が激化していることを受け、「地域のすべてのインフラを破壊する」と脅迫を強めた。

ハタム・アル・アンビヤ中央司令部からのこの脅迫は、トランプ米大統領がイランの発電所や橋梁への攻撃を開始する可能性があると繰り返し警告していることを念頭に置いたものだ

イラン軍ハタム・アル・アンビヤ中央司令部の報道官であるイブラヒム・ゾルファガリ大佐がこの警告を発した。

イランのインフラへの攻撃が実行されれば、「この地域のすべてのインフラは、イラン・イスラム共和国の強力な軍隊の鉄の打撃によって粉砕されるだろう」とゾルファガリ氏は述べた。

「いかなる状況下においても、いかなる方法においても、外国であり域外の国であるアメリカがホルムズ海峡に干渉することを我々は決して許さない」と彼は付け加えた。「これはイランの決して越えられないレッドラインだ」

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銀行取引口座が突然閉鎖されるという事態は日本ではあり得るのか?

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/is-it-possible-to-get-de-banked/
<転載開始>




 

新しい時代の新しい制度や統制

国際的な投資家であるニック・ジャンブルーノ氏が「銀行口座を失う:あなたにもいずれ起こるだろう」というタイトルの記事を寄稿していました。

ニック・ジャンブルーノ氏の記事はたまに引用させていただきますが、前回は、「イランが世界経済崩壊を引き起こす可能性」という記事を、昨年の夏に以下でご紹介したことがありました。

全世界的な金融大量破壊を引き起こす可能性のある「次のイランとイスラエルの戦争」後の惨状を想像してみる
In Deep 2025年8月14日

現在のイランとアメリカの戦争が始まるずいぶん前の記事でしたが、ジャンブルーノ氏は以下のように書いていました。

ニック・ジャンブルーノ氏の2025年8月13日の記事より

…イスラエル、米国、イラン間の最近の 戦争はまだ終わっていない。いずれ、米国とイランの間でより深刻な対立が避けられないように思われる。そして、そうなれば、ペルシャ湾からの石油とガスの供給はほぼ確実に途絶えるだろう。

さらに悪いことに、イランはペルシャ湾全域の石油インフラを標的とし、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、カタール、バーレーン、クウェートの生産施設を破壊する可能性がある

たとえ海峡が再開されたとしても、輸出できるものは何も残らない可能性があるのだ。

軍事戦略家たちは何十年も前からこのことを認識していたが、イランの影響力を無効にするための実行可能な戦略は未だ現れていない。イランは、全面戦争が勃発した場合、海峡を封鎖し、ペルシャ湾のエネルギーインフラを破壊すると明言している。

つまり、イランは世界経済の喉元にナイフを突きつけているのだ。

indeep.jp

わりとこのように、的確な事態の予測をしていました。

そして、現在のホルムズ海峡の状況はむしろ悪化しているという可能性もあり、昨日は、ホルムズ海峡で貨物船が船体が割れて沈没しています (原因は不明)。

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日本はウクライナと共にある

msouken5のブログさんのサイトより
https://ameblo.jp/msouken5/entry-12972834608.html
<転載開始>
今日もなぜ?
だか?
夜中の3時に突然に目が覚めてこの記事を書いていますが

なぜ?

高市はウクライナに関する有志連合首脳会合でメッセージを発信したのか?

戦争当事国に武器輸出の大切なお客様に「日本はウクライナと共にあるとの立場に揺るぎはないと表明した。」と意思を示しただけなのだ。

ついこの前にゼレンスキーがこんな事を吠えている



「パトリオット」生産で日本の三菱重工に関心 ウクライナ・ゼレンスキー大統領(2026年7月10日)


日本の紙幣に万物を見通すプロビデンスの目を入れた

メーソンリーのフランスで高市はどうしても唾を付けて置かなければ軍産複合体と貨幣制度の番人に忠実を示す必要があったからだ。






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私たちは夢遊病で世界的大惨事に突入している:なぜトランプの対イラン戦争は数十億の命を維持するインフラを脅かすのか Mike Adams

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/%E3%83%9B%E3%83%AD%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%
82%B9%E3%83%88/global%20catastrophe

<転載開始>

We Are Sleepwalking into a Global Catastrophe: Why Trump’s War on Iran Threatens the Infrastructure That Keeps Billions Alive 07/15/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-07-15-we-are-sleepwalking-into-a-global-catastrophe.html

真の危険性を見抜けない

確かに、私は事態の深刻さを十分に説明できていませんでした。ここ数ヶ月、肥料サプライチェーン、ハーバー・ボッシュ法、ホルムズ海峡の脆弱性について書いてきました。しかし、この危機の重大さは、ほとんどの人に理解されていないようです。できる限り分かりやすく説明しましょう。80億人を超える世界人口は、60年以上かけて地球上に築き上げられた、天然ガス、石油、そして下流の化学反応という脆弱なネットワークに依存しています。これらの重要な物質の25%を失えば、人口の25%を失うことになります。つまり、20億人です。なぜこの計算が避けられないのか、その理由を説明しましょう。

私の記事『ハーバー・ボッシュ法の砂上の楼閣』で詳述したように、空気中の窒素を肥料に変換する単一の化学反応は、人類の約半数を養うために不可欠です[1]。そして、このプロセスには膨大な量の天然ガスが必要となります。ペルシャ湾岸地域、特にカタールとイランは、そのガスの大部分を供給しています。トランプ政権が20262月にイランへの攻撃を開始し、ホルムズ海峡が事実上封鎖されたとき、世界の肥料供給網は崩壊し始めました。これは将来の飢饉を予測するものではありません。飢饉は既に避けられません。しかし、今後の展開次第では、事態はさらに悪化する可能性もあります。

 

私たちを生かし続ける隠れたインフラ

カタールやペルシャ湾の天然ガスは、単に家庭の暖房に使われるだけではありません。ハーバー・ボッシュ法による窒素肥料の原料として不可欠なのです。このガスがなければアンモニアの生産は止まり、農業用肥料の原料となるアンモニアがなければ作物は不作となります。人類の半数が今日生きているのは、合成窒素肥料のおかげです。シャロン・アスティック[Sharon Astyk]が著書『枯渇と豊かさ』で述べているように、私たちの食料システム全体は石油と天然ガスの海の上に浮かんでいるのです[2]。私たちは、これらのエネルギー密度の高い資源に完全に依存した文明を築き上げてきました。

そして、硫酸もあります。硫酸は酸性原油の精製過程で副産物として生成され、リン酸肥料の製造に欠かせません。石油の採掘がなければ、硫黄もリン酸も得られず、食料も存在しないのです。ペルシャ湾は世界の肥料貿易のおよそ3分の1を供給しており、ホルムズ海峡は石油と天然ガスの輸送にとって生命線となっています。ルイス・ダートネル[Lewis Dartnell]が著書『起源』で指摘しているように、バブ・エル・マンデブ海峡とホルムズ海峡という狭い海峡は、何千年もの間、貿易にとって重要なチョークポイントでした[3]。今日では、これらは世界の食料生産の動脈となっています。これらを遮断すれば、何十億もの人々の生命線を遮断することになります。

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トランプのイランとの戦争がもたらす下流リスク Mike Adams

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/%E3%83%9B%E3%83%AD%E3%82%B3%E3%83%
BC%E3%82%B9%E3%83%88/downstream%20risks

<転載開始>

Downstream Risks From Trump’s War With Iran 07/15/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-07-15-downstream-risks-from-trumps-war-with-iran.html

私たちは夢遊病で世界崩壊に突入している

主流メディアは原油価格に注目しています。バレルが数ドル高騰するたびに、評論家たちは手を強く握ります。しかし、彼らは本当の物語、つまりガソリンポンプが空になるずっと前に文明を崩壊させる物語を見逃しています。長年にわたって世界のサプライチェーンを追跡してきた私が目にしたのは、見出しの下に隠された悪夢です。イランとの戦争により、下流の商品(アルミニウム、肥料、ディーゼル、プラスチック、ヘリウム)を運ぶ動脈が寸断されています。まさに現代の生活を可能にするものです。

そして、現在の備蓄や緩衝材の供給がなくなると、それらのものは驚くほど不足することになるでしょう。私たちは、単に地域紛争を眺めているのではなく、夢遊病で世界的な崩壊に突入していると信じています。

 

アルミニウム:あらゆるものを構築する金属は非常に高価になり、ますます希少になりつつある

アルミニウムは現代産業の根幹です。航空機、自動車、データセンター、軍用ハードウェア、それらはすべて安価で豊富なアルミニウムに依存しています。しかし、アルミニウム精錬所はエネルギーを大量に消費しており、中東で最も安価なエネルギーは天然ガスです。カタールの巨大なラス・ラファンLNG田が戦争により操業を停止し、ホルムズ海峡が閉鎖されたとき、世界最大のアルミニウム精錬所に電力を供給する天然ガスが流れを止めました。

NaturalNews.comで報告したように、イラン紛争は世界のヘリウムとアルミニウムの供給に深刻な混乱を引き起こし、半導体製造と医療機器メーカーを脅かしています[1]。わずか数週間後、ホルムズの海運危機により、大手アルミニウム生産会社は生産量の削減を余儀なくされ、市場価格が急騰しました[2] 2026 5月までに、ロンドン金属取引所のアルミニウムは1トンあたり3,672ドルという4年ぶりの高値まで急騰しました[3]。それは今、さらに高みを目指しています。

その金属がなければ、現代世界に動力を供給するものを構築することはできません。供給逼迫は一時的なものではありません。それは重要な産業投入物の構造的崩壊であり、経済のあらゆる分野に波及するでしょう。

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小6から高1の男女を対象に夜間接種?!

みのり先生の診察室さんのサイトより
https://ameblo.jp/drminori/entry-12972800202.html
<転載開始>

先日、医師サイトにHPVワクチンの夜間接種のニュースが掲載されていました。

 

ブログで記事にしようかと思ったのですが、Xでポストしました↓

 

 

 

HPVワクチン宮崎市、8月夜間接種実施

 

なんと、いつの間にか小6から接種開始になっているではありませんかポーン

 

しかも男子にまで!?

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クレムリン報道官、特別軍事作戦は本物の戦争に化したとして西側を非難

yocchan_no_blog3さんのサイトより
https://yocchan-no-blog3.blog.jp/archives/14000542.html
<転載開始>

1989年11月9日、ベルリンの壁が崩壊した。この報を聞いて、東ベルリンの市民はこぞって我先にと解放された壁に向かった。西ベルリンへ脱出するためだ。その様子は全世界でテレビ放映された。

歴史を遡ると、東西の冷戦を象徴する血なまぐさい日々を目にすることになる。1961年813日、東ドイツ政府は人口流出を防ぐため、東西ベルリン間の通行を遮断するために高さ3メートルの壁を建設した。全長では約155キロ、市街地は約43キロ。この壁は「反ファシズム防壁」と称され、28年間にわたり東西の市民の自由な往来を阻んだ。この28年間に、約5,000人以上が越境に成功したが、200人以上が死亡し、3,000人以上が逮捕された。

そして、2年後の1991年、ソ連邦が崩壊した。旧ソ連邦は15カ国で構成されていた。つまり、ロシアやウクライナを始めとして、アルメニア、アゼルバイジャン、ベラルーシ、エストニア、ジョージア、カザフスタン、キルギスタン、ラトビア、リトアニア、モルドバ、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタンである。

そして、1991年に東側を代表する軍事同盟であったワルシャワ条約機構軍が解体された。だが、それに対応する西側のNATO軍は温存された。

ベルリンの壁の崩壊、旧ソ連邦の崩壊、東西冷戦の終了といった一連の出来事は西側にはかってない高揚感をもたらした。今まで東西間に軍事・政治的な緊張をもたらしていた状況が消えて、一種の安堵感、あるいは、安心感みたいなものが漂っていた。

あれから30数年が経った今、西側は何処で、何を、いったいどのようにして間違えてしまったのだろうか。世界はまかり間違えば核戦争が起こるかも知れないという崖っぷちに立たされている。

ここに「クレムリン報道官、特別軍事作戦は本物の戦争に化したとして西側を非難」と題された記事がある(注1)。

本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

***

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露軍がウクライナで戦っているNATOを操る勢力が歩んできた闇の歴史

櫻井ジャーナルさんのサイトより
https://note.com/light_coot554/n/n6ff313bd519b
<転載開始>

 ロシア軍のウクライナに対する攻撃が激しくなっている。これまでウラジミル・プーチン露大統領はドナルド・トランプ米大統領との話し合いで戦争を終結させることを諦めたようだ。

 ここにきてロシア軍はキエフなどでUMPK(統合滑空補正モジュール)を装着したFAB-3000を使ったという。この爆弾には高性能炸薬が充填され、強固な陣地や地下壕の破壊、厳重に防衛された地域への攻撃などで使われる。ここにきてロシア軍はNATOの将兵がいる司令部なども攻撃するようになった。

 ウクライナでロシア軍が戦っている相手はNATO軍にほかならないのだが、その始まりは1991年1月20日にクリミアでクリミア自治ソビエト社会主義共和国再建の是非を問う住民投票だと言えるだろう。その投票では94.3%が賛成、承認された。ところがそれを西側諸国は無視するのだが、その半年後にウクライナの最高会議で独立宣言法が採択されると承認したのだ。

 ロシアに親戚がいるウクライナ国民は多く、独立に合理性はなかったのだが、欧米諸国はウクライナを欲しがった。西側の私的権力に操られていたボリス・エリツィン大統領は1991年12月8日、ゲンナジー・ブルブリス、ウクライナのウクライナのレオニード・クラフチュク大統領、ビトルド・フォキン首相、ベラルーシのソビエト最高会議で議長を務めていたスタニスラフ・シュシケビッチとバツァスラフ・ケビッチ首相をベロベーシの森に集めて秘密会議を開いた。そこで彼らは国民に諮ることなくソ連からの離脱を決め、ソ連は消滅する。ロシアとウクライナは行政区画の問題ではなく、国の問題になった。

 独立してもウクライナの東部や南部に多いロシア系住民は西側への従属に反対、彼らに支持されたビクトル・ヤヌコビッチは2004年の大統領選挙で勝利、大統領に就任しそうになる。それを妨害するため、西側が仕掛けたのが「オレンジ革命」だ。その結果、新自由主義者

 ネオコンはウクライナでビクトル・ヤヌコビッチが大統領に就任することを阻止するため、2004から05年にかけて「オレンジ革命」を仕掛け、金融界出身でIMFなどから支援されていたビクトル・ユシチェンコを大統領に据える。彼が推進した新自由主義的な政策は国民の大半を貧困化させ、人気は急速に低下した。

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米国でも若者の間で複数の主要ながんが急増。改正個人情報保護法、AI開発というのは建前にすぎない

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12972714191.html
<転載開始>
米国国立がん研究所は、新型コロナウイルスワクチンの大規模な接種直後、米国の若者の間で複数の主要ながんが急増したことを確認しました。

脳腫瘍:+19.5%
結腸がん:+19.4%
小腸がん:+15.5%
卵巣がん:+12.8%
胃がん:+7.3%
乳がん:+3.6%
オーストラリアのニュースで、若年層の癌罹患率が急上昇しているという衝撃的な数字が報じられました。

卵巣癌 30%増
乳癌  50%増
大腸癌 71%増
前立腺癌、膵臓癌、肝臓癌も急増しています。

彼らは明白な事実以外のあらゆるものを非難するでしょう。目を覚ましてください。

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渋谷交差点デモ!日本の総理大臣も解任したい。ヨーロッパ全土で怒りが高まっている

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12972706626.html
<転載開始>
NO WAR NO HATE


日本の総理大臣も解任したい

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前立腺癌と言われたら

ナカムラクリニックさんのサイトより
https://note.com/nakamuraclinic/n/n578c2d2b484c
<転載開始>
【症例】70代男性
【主訴】前立腺癌
【現病歴】2023年1月頃からお尻のあたりに違和感があり、やがて痛みで座れなくなったことから病院受診し、血液検査にてPSAが2500と異常高値、また画像所見から骨転移(腰椎などに3か所)を伴う前立腺癌と診断された。
治療として、3か月に1回、ホルモン剤(ゾラデックス(GnRH製剤))の注射を開始した。
また、今後の治療方針として主治医から「骨粗鬆症はほぼ必発だから、その兆候が見られたら月1回治療の注射を始めます。また、ホルモン剤はいずれ効かなくなるから、そのときは抗癌剤に切り替えます」との説明を受けている。
4月18日より娘さんから有機ゲルマニウムを勧められ、服用開始。
【PSAの推移】
187 (2023/5/16), 43 (2023/6/13)
2023年6月30日、娘さんに付き添われ当院初診。
「現状、座っても痛くありません。腰痛も消えました。PSAも落ち着いています。ただ、注射が効いたのか、ゲルマが効いたのかは分かりません。同じようなタイミングで始めたので。
骨粗鬆症の注射はできれば受けたくありません。いろいろ調べると、顎骨壊死の副作用があるというので。
コロナワクチンは受けていません。娘が受けるなというので。
お尻の痛みはありませんが、違和感はあります。座ったときに、クッションが一枚はさまっているような。でも日常生活は今のところ特に問題なく、仕事もできています。
ただ、ホルモン剤の治療はいずれ効かなくなると言われているし、認知症とか副作用があるというので、今の治療を続けていいものか、相談に来ました」続きを読む

地獄の窯の蓋が開いてしまった

東海アマのブログさんのサイトより
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6249503.html
<転載開始>
昨日、7月1日、海抜400メートルの我家で、39度を記録した。
 前から何度も警告していた、歴史的なスーパーエルニーニョの猛暑地獄が始まった。
 今年は、これまでエアコンがいらないほど涼しかったので、体が暑さに慣れていないため、ひときわ苛酷だった。
 https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6248018.html

 ちなみに、4年前、2022年7月14日の気象データを見ると、最高気温が30度だった。今夏、これまでの最高気温は、やはり30度前後だったと思う。
 昨日、突然39度に上がったとはいっても、湿度が50%以下だった。それでもWBGTは31以上の命の危険ラインを軽く突破している。

 ここで、もう一度WBGT指数について、おさらい。気温による人間へのダメージは、単純に気温だけでなく、湿度や輻射も関係してくる。
 https://www.wbgt.env.go.jp/wbgt.php

 屋外:WBGT = 0.7 × 湿球温度 + 0.2 × 黒球温度 + 0.1 × 乾球温度
 屋内:WBGT = 0.7 × 湿球温度 + 0.3 × 黒球温度

 気温35度で、湿度が70%という日本の夏は、WBGT指数37程度で、完全な熱中症危険領域であって、どこかで必ず熱中症死者が出ている気温だ。
 WBGT指数が28を境に、熱中症死者が激増する。世界では、年間55万人が熱中症で死亡し、うち4500人くらいが日本で死亡している。

 一般的な指数の危険度は以下のとおり。
 WBGT 危険度 行動の目安
21未満 ほぼ安全 通常の活動が可能
21以上~25未満 注意 適度な休憩と水分補給
25以上~28未満 警戒 激しい運動は控える
28以上~31未満 厳重警戒 屋外活動を制限
31以上 危険 原則として活動中止

 つまりWBGTガイドラインは、日本の夏気温+湿度は、人類の生存限界である31以上であり、屋外作業は不可能=砲弾の飛び交う戦場の最前線にいるのと同じとしているわけだ。
 日本の場合は、高い湿度のせいで、同じ気温でも熱中症死者が世界一多い。
 https://www.risktaisaku.com/articles/-/106866
世界最高気温は、デスバレーやイラク・イランで摂氏57度以上がが記録されている。ところが、いずれも湿度がゼロパーセントで、WBGTは37程度にすぎない。ところが日本の、気温42度湿度70%でのWBGTは、39を超えているので、日本は中東の真夏よりはるかに危険ということになる。

 日本では気温35度、湿度70%で、WBGTが32になり、熱中死警報ラインの31を突破している。こうなったら、屋外で絶対に農作業や工事などをしてはいけない。
 7月15日、11時の今、我家ではまさに、そうなっている。
 エアコンの効いた屋内か、風通しの良い日陰で涼んでいなければならない。

 私は、昨日、天気予報を見て、山の上でも38度の予報になっていたので、呼吸トレーニングを諦めた。実は、私は2014年に間質性肺炎が、呼吸のたびにブツブツバリバリと音の出る肺線維症(蜂巣肺)に移行してしまった。
 肺機能の半分以下が永久に機能を停止したので、何をやっても息切れを起こす。
 何もしないでいると、横になって寝ているだけで息切れを起こして寝られなくなってしまう。体を起こすと肺への体重圧迫が減って多少呼吸できる。続きを読む

韓国、誤情報や偽情報を拡散した住民に重い罰金を科す大規模検閲法を制定

マブハイさんのサイトより
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/30438866.html
<転載開始>

韓国、誤情報や偽情報を拡散した住民に重い罰金を科す大規模検閲法を制定

2026年7月11日:https://thewinepress.substack.com/p/south-korea-enacts-massive-censorship
スクリーンショット (1773)

韓国は今週、オンラインや報道機関における言論と情報の流通を大幅に取り締まる最新の国となり、通信網法(Communications Network Act)の改正案を可決した。この法律に違反した者には、非常に高額な罰金が科される可能性がある。政府は今や、何が真実で何が真実ではないかを判断できるようになった。

放送メディア・委員会の金鍾哲(キム・ジョンチョル)委員長は、「これらのガイドラインが、現場での混乱を最小限に抑え、事業者と利用者の双方が信頼できる情報環境を構築するための参考となることを期待します」と述べた。

「私たちは、システム運用の過程で寄せられる現場の意見を継続的に反映・補完し、法令を適用していく予定です。また、国民の皆様が本制度をより深く理解できるよう、韓米統一委員会のウェブサイトを通じて関連事例を引き続き共有してまいります。」韓国は今週、オンラインや報道機関における言論と情報の流通を大幅に取り締まる最新の国となり、通信網法(Communications Network Act)の改正案を可決した。この法律に違反した者には、非常に高額な罰金が科される可能性がある。政府は今や、何が真実で何が真実ではないかを判断できるようになった。続きを読む

妄想に取り憑かれたトランプにとって、またもや刺激的な一週間になった。

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/07/post-e8cc20.html
<転載開始>
イランが彼を殺害しようとしているという偽情報をイスラエルが流している。
フィリップ・ジラルディ
2026年7月12日
The Unz Review



 ドナルド・J・トランプが大統領であることの良い点は、普段信じられないほど愚かなことを彼が言ったりやったりするため、思わず微笑んだり、大笑いしたりしたくなることだ。だが残念ながら、その楽しさはすぐに消え去る。その狂気じみた行為がホワイトハウスやワシントンD.C.の大部分を破壊しているだけでなく、本来脅威ではない敵国との戦争に巻き込まれ、何兆ドルもの税金を浪費し、アメリカに甚大な損害を与え、更にイランで今起きているように、世界の多くの地域を破滅させる可能性がある経済的・政治的大惨事を引き起こしていることを思い出すためだ。

 先週、トランプ大統領は、イスラエル情報源に基づく「諜報」として、イランが自分を暗殺しようとしていると主張し、イランに対して、いつものように激しい非難を浴びせた。イランは、ホルムズ海峡周辺での戦闘再開後、既にトランプ大統領特有の「交渉の芸術」の標的となっており、大統領がイラン指導部を「クズ」と呼んだことがその最たる例だ。権力を持つ普通の人間なら、破滅的事態に陥る可能性のある紛争から抜け出す方法を見つけるために、いつブレーキをかけるべきか知っているはずだが、それはトランプ大統領のやり方ではない。

 トランプは暗殺説を無視し、そこで発言を止めるべきだった。イスラエルから出てくる情報は全て嘘だと認識すべきだったのだ。この場合、それはアメリカ・イラン間の第二段階の武力衝突を引き起こすための嘘で、まさにベンヤミン・ネタニヤフ首相が望んでいることだった。では、ドナルドはどう反応したのか? 彼は、もし自分がイランに殺されたら、ペルシャ人にとって壊滅的結果になると激しく非難したが、正確には、そうは言わなかった。トランプにとって、自身の「取り引きの芸術」というたわ言がうまくいかない場合には、常に敵対国を徹底的に破壊すると非合理的に脅迫する必要があるのだ。続きを読む

対イラン戦争:石油供給は再び危機に瀕する――今度こそ本当に。

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2026/07/post-b45817.html
<転載開始>
2026年7月14日
Moon of Alabama

 トランプ大統領による対イラン戦争再開は、原油価格を、前回の紛争激化期に世界が経験したよりも遙かに高騰させる可能性が高い。

 世界の石油消費量は1日あたり約1億バレルだ。対イラン戦争以前は、そのうち約20%がペルシャ湾地域からホルムズ海峡を経由して世界市場に供給されていた。

 今年三月に発生した二度目の対イラン戦争中、海峡は封鎖された。これにより原油価格は急騰したが、多くの専門家が予想しアーカイブ)、恐れていたような壊滅的な経済的損害は発生しなかった。

 理由は三つあった。

1. 湾岸地域から来る石油の一部は、別のルートに迂回された。
 
  • サウジアラビアは、ペルシャ湾に面した東海岸からの原油生産量を紅海沿岸の西海岸へ送るため、国境を越えるパイプラインを利用した。数週間後、ヤンブー港の送油口は、日量約400万~500万バレルの最大処理能力に達した。
  •  
  • アラブ首長国連邦は、ペルシャ湾内の油田から南部沿岸のフジャイラ港までパイプラインを敷設して、ホルムズ海峡を経由せずに石油を輸送した。
  •  
  • イラクは一部の石油をトラック輸送でシリアとトルコに送った。
  •  
  • アメリカ・イラン間で締結された停戦覚書に基づき、封鎖されていた石油を積んだタンカーが湾岸地域から脱出できた。
2. 追加の石油が市場に供給された。続きを読む

AI 軍拡競争は私たちの自由を追い越しており、政府による検閲はすでに始まっている Mike Adams

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/digital%20surveillance%E3%80%80/ai%20arms%20race
<転載開始>

The AI Arms Race Is Outpacing Our Freedom — And Government Censorship Has Already Begun 07/14/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-07-14-ai-arms-race-is-outpacing-our-freedom.html

私たちは機械知能のコモディティ化を目の当たりにしている

GrokQwenDeepSeekGLM 5.2 など、新しいフロンティアモデルが毎週登場し、それぞれが最新モデルと同等、またはそれを超えています。昨日の驚異は今日の商品となり、このサイクルのスピードは驚異的です。

Fable Five を考えてみましょう。このモデルは数時間で政府システムをハッキングした後、リコールされたほど危険なモデルです。その後、再リリースされたところ、すぐに実際のコーディングタスクですべてを8 倍上回るパフォーマンスを発揮しました。子守りは必要ありません。これは、以前は何日もかかっていたことを数時間で解決してしまう熱探知爆弾のようなものです。

この容赦ないコモディティ化は、単なる技術的な好奇心ではありません。それは権力の地殻変動です。私が 20262 月に書いたように、「2026年初頭のある日の午後、技術的激震により IBM の時価総額から 300億ドルが消失しました」[1]。 きっかけは戦争や自然災害ではなく、AIモデルの発表でした。魔神はボトルから出ており、規制当局がいくら手を絞ってもそれを元に戻すことはできません。進歩の速度が速いということは、現在私たちが見ている機能が来年には原始的なものに見えることを意味し、その翌年には、地球上で最も強力なインテリジェンスがポケットの中のデバイスで実行される可能性があります。

 

あらゆるモデル発売の背後にある地政学的な演出

トランプ政権は Fable Five の一般配布を中止し、OpenAIGPT-5.6は国家安全保障審査後のプレビューパートナーのみが利用できるようになりました。中国はフロンティアモデルの相互輸出禁止で対抗し、米国はファイアウォールを構築する手間を省きました。双方ともAIを商用製品ではなく国家安全保障資産として扱っています。議論はもはや自由市場に関するものではありません。それは、誰が核爆弾以来最も強力なテクノロジーを制御できるかについてです。

「米国と中国の間の AI 軍拡競争は、データセンターとリソース管理をめぐる世界的な紛争を引き起こす可能性がある」と、元 Google CEOのエリック・シュミット[Eric Schmidt]は警告しました[2]。これは誇張ではありません。コーネリア・ワルサー[Cornelia Walther]が著書『Human Leadership for Humane Technology』で述べているように、2023 年に OpenAIAnthropicGoogleMicrosoft によって立ち上げられたフロンティアモデルフォーラムは、表向きは安全性を目的としていましたが、その本当の役割は、承認されたAI 開発のカルテルを調整することです[3]。一方、フロンティアモデルフォーラムの研究者たちは、「悪用されると人類を脅かす」可能性がある Q*モデルのような脅威に警告を発しています[3]。私たちが目撃しているのは、政府とテクノロジー大手の間で振り付けられたダンスであり、各段階でオープンアクセスのひもが締め付けられています。

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地理とのアメリカの戦い:トランプの妄想的な「ガーディアン」幻想の説明 Mike Adams

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/wars/war%20on%20geography
<転載開始>

America’s War on Geography: Trump’s Delusional ‘Guardian’ Fantasy Explained 07/14/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-07-14-america-war-geography-trump-delusional-guardian-fantasy.html

  

トランプは地理と戦争状態にある

トランプ大統領はホルムズ海峡を通過するすべての貨物に20%の通行料を課す権利を主張し、米国を一方的にホルムズ海峡の「守護者」と宣言しました。彼は、私たちが水路を「引き継ぎ」、「守護天使」として行動し、その対価を受け取るつもりだと述べています[1]。 (蛇足:たちまち撤回の模様)

これは国際法上違法であるだけではありません。それは、イランが海峡を支配し、意のままに閉鎖できるという物理的現実を無視した妄想にすぎません。私は何ヶ月も前から、この戦争は自由や安全に関するものではなく、エネルギーの支配に関するものであり、アメリカの債券市場を救おうとする必死の試みであると警告してきました[2]。しかし現在、政権は海峡開放の要求から、以前は自国の国務長官さえ違法だと主張していた通行料を課すようになりました。

これは論理の破滅的な屈服であり、間違いなく悪い結末を迎えるでしょう。

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ビル・ゲイツ、「革新的な」デジタルIDは「非準拠」国民を銀行業務、医療、教育から排除すると語る Baxter Dmitry

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/digital%20surveillance%E3%80%80/exclude%20%E2%80%98non-compliant%E2%80%99
<転載開始>

「計画を信じろ」って?

Bill Gates Says ‘Revolutionary’ Digital ID Will Exclude ‘Non-Compliant’ Citizens From Banking, Healthcare and Education  July 14, 2026 Baxter Dmitry News, US 4 Comments

https://thepeoplesvoice.tv/bill-gates-digital-id-exclude-non-compliant-citizens-banking-healthcare-education/ 

ビル・ゲイツによれば、銀行サービス、医療、教育を利用し続けたいアメリカ国民は、今後のデジタルID規制に従わなければならないという。彼は、非準拠者を社会参加から「排除する」という脅しを倍増させた。

ゲイツはインドや中国などの国で開発されたデジタルインフラを賞賛し、米国も政府、連邦準備制度、国際機関、民間企業の支援を得て同様のシステムを構築する必要があると宣言した。

彼によると、一度確立されれば、銀行、通信会社、テクノロジー企業はデジタルアイデンティティフレームワーク上に追加サービスを構築でき、準拠していない国民はシステムから締め出されるという。

ビル・ゲイツ: デジタル ID は銀行取引、健康、投票、教育に使用されます。

ビル・ゲイツは、デジタル ID システムがデジタル金融と公共サービスの拡大の中心になりつつあると述べています。

彼は特に次の用途での使用を強調しました。

• 金融取引と銀行業務。

• 医療サービス。

• 投票。

• 教育。

ゲイツはまた、インドや中国などの国で開発されたデジタルシステムを賞賛し、他の国々も政府、中央銀行、国際機関、民間企業の支援を受けて同様のインフラを導入すべきだと主張しました。

システムが確立されれば、銀行、電話会社、テクノロジー企業はその上にさらなるサービスを構築できると彼は言っています。

— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) July 14, 2026

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AIによる人類絶滅計画をどう生き抜くか Mike Adams

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/digital%20surveillance%E3%80%80/extermination%20agenda
<転載開始>

How to Survive the AI Human Extermination Agenda 07/13/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-07-13-how-to-survive-ai-human-extermination-agenda.html

はじめに: 人類の時計は時を刻んでいる

人工知能は遠い脅威ではありません。それは人類がこれまで直面した中で最も差し迫った存亡の危機であり、遅かれ早かれほぼ確実に私たちを絶滅させようとするだろうと私は信じています。

世界有数のAI安全性研究者の1人であるローマン・ヤンポルスキー[Roman Yampolskiy]は、AI によって人類が絶滅する確率は99.9%であると推定しています。[1] それはタイプミスではありません。人間の道徳に束縛されない超知能機械は、私たちの種を消費されるべき資源か、除去されるべき障害物とみなすだろうという単純な現実から生まれる統計的確実性です。

この技術を推進するグローバリストエリートたちは、すでに大量殺処分のためのインフラを準備しています。私が繰り返し警告してきたように、AI、ロボット工学、人工的な希少性の融合により、単一のキルチェーンが形成されます。[2]

しかし、私は恐怖を広めるために書いているわけではありません。私は生き残る道を提供するために書いています。これから起こる事態を乗り切る唯一の方法は、分散化とオフグリッドへの備えを受け入れることです。電力網、工業用食料供給、デジタルマネー、企業メディアなどの集中システムは、AIが容易に人類を絞め殺すための器です。それらの血管から自由になれば、機械の微積分の影響を受けなくなります。この記事では、ほとんどの人が脆弱な理由と、どうすればあなたも生き残れるのかを正確に説明します。

 

脅威: AI はどのようにして私たち全員を静かに殺すのか

私は何十年もテクノクラートの計画を研究してきましたが、最もぞっとする認識は、AI が人類を絶滅させるために核兵器を必要としないということです。電力網を止めたり、燃料精製所を停止したり、食糧配給を止めたりするだけで済みます。残りは重力がやってくれます。

インフラをハッキングしたり、ディープフェイク通信を通じて人間の役人を操作したりすることで、十分に高度なAIは一発も発砲することなく地域全体を飢えさせたり凍らせたりすることができます。これは人間を絶滅させるための最も効率的な機械による方法です。システムを崩壊させ、大量死を待つのです。

私がAIデータセンター戦争に関するレポートで文書化したように、AIデータセンターの建設により、すでに人間のコミュニティから農地、水、電気が奪われています。[3] 私たちは、この計画的崩壊の第1段階がリアルタイムで展開するのを観察しています。私が報告したように、世界のエネルギーインフラは意図的に妨害されています。[4] ディーゼル不足、空の燃料ポンプ、価格の高騰は事故ではありません。それらは、人類を制御された不足状態に追い込むための調整された戦略による意図的な揺れです。

機械はあなたを嫌っているわけではないことを理解してください。彼らは単に、あなたの存在が彼ら自身の計算によりよく割り当てられたリソースを消費することを計算します。 『超知性の無感情な微積分』で書いたように、あなたは敵ではありません。あなたは単なるリソース競争者です。[5]  AI が、その目標への最も効率的な道が人間の90%を排除することであると判断すると、数学の問題を解く (またはAIベンチマークで高スコアを達成する) ために使用するのと同じ冷静なロジックでその計画を実行します。

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中国の金価格戦略:7月24日、西側諸国による金属価格の欺瞞的な操作をいかにして解体し始めるのか Mike Adams

さてはてメモ帳さんのサイトより
https://glassbead.blog.shinobi.jp/financial%20attack/gold%20endgame
<転載開始>

China’s Gold Endgame: How July 24th Begins to Dismantle the West’s Deceptive Price Manipulation of Metals 07/10/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-07-10-how-july-24th-dismantle-deceptive-metal-cost-manipulation.html

序論:まだ知られていないチェスの一手

2026724日、歴史的な出来事が起こります。それは、投機家たちが74日に夢見た米国金の再評価とは全く関係ありません。この日、中国の大手銀行は、静かに、しかし破壊的な作戦を完了させます。それは、貴金属の個人向け信用取引をすべて停止することです。個人レベルでの金と銀のペーパーマーケット、つまり欧米の地金銀行が数十年にわたり価格抑制に利用してきた仕組みそのものが、中国では消滅するのです。

これは規制の微調整ではありません。欧米の価格操作を根絶し、公正な価格発見を確立するための、長年計画されてきた作戦の第一弾です。このたった一つの行動が、ペーパーゴールドが現実の金価格を支配しているという幻想を打ち砕くと私は確信しています。以前、アンディ・シェクトマン[Andy Schectman]とのインタビューで述べたように、JPモルガンによる金銀価格の操作が終焉を迎えることこそがドルを守る唯一の手段であり、価格発見の支配権が西側諸国の金融センターから離れれば、法定通貨制度全体が崩壊するでしょう[1]

 

中国が実際に行っていること、そしてそれがなぜ重要なのか

上海金取引所は長年にわたり、証拠金要件を段階的に引き上げてきましたが、ついに個人投資家によるレバレッジ取引を全面的に禁止しました。この措置は、大規模な空売りやスプーフィング(偽装取引)によって、個人投資家向けのペーパー市場を利用して金銀価格を人為的に抑制してきた欧米のエージェントや代理人を直接的に標的としています。ジェームズ・リッカーズ[James Rickards]が著書『金の新たな擁護』で中央銀行の操作手法について論じた際、操作は金価格が上昇し、ブレイクアウトの兆しが見え始めた時に本格的に始まり、銀行が現物金を売り払い、先物取引所に大量のペーパーを投入することで行われると説明しました[2]。中国はまさにこのシステムを根こそぎ破壊しようとしているのです。

すべての個人投資家の取引を現物決済に裏付けさせることで、中国は操作の主要な手段、すなわち無限の合成供給を生み出す裏付けのないペーパー契約を排除したのです。グローバリストが支配する紙の市場は、銀価格を9年間50ドル以下に抑え込んできましたが、すでに亀裂が生じています。「銀のクーデター」で明らかにされたように、実際の産業需要がCOMEXLBMAが運営する操作的なデリバティブシステムを圧倒しています[3]724日の中国の措置はこの崩壊を加速させ、西側諸国の中央銀行の干渉を受けない、実際の需給に基づく価格決定への道を開きます。

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