日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞（ひふみのりと） カタカムナウタヒ 第５首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第６首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ （３回） 第７首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ （３回）
さて、今日の午前2時ごろ、トランプ氏の就任演説ありますたね。
以下は就任式の全編ですた。
それにしても就任式って敗者を横にしてやるんですね。
バイデンとかハリスに屈辱を与えるため？
あと、驚いたのですがクリキントン先輩もいますよね。
バイデンとかハリスなんてクリキントン先輩の手下ですからね。
続きを読むさて、しょっちゅう載せてるこれ。
流行が完全に終わる。無くなる。
日本で今まで安定していて永遠だと思っていた何かが突然終わり、パニックになる。
野菜の流通か小麦関連か、日本で食糧問題が起こる。社会問題になる。
娯楽産業の大企業のひとつが潰れて、大きな流れ（たぶん連鎖倒産）ができる。
大都市神話が崩れて、都市脱出が真剣に検討され始める。
で、最近、フジテレビ注目されてますね。
トヨタをはじめとして大企業がフジへのCMを差し止めたのだとか。
そのため、今、フジのCMはACばかりになってる。
くほほほ
置き換えられたのがACの決めつけデカというCMのようですた。
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でご参加願いたい。W.E.F. C40 SMART CITIES: Dystopian nightmare where elitist ruling class can literally SHUT OFF power, vehicles, food, internet and money anytime for any reason 01/20/2025 // S.D. Wells
scitechdaily.com 2024/12/27
New Research Links Plant-Based Meat to Depression
植物由来の肉代替品のベジタリアン食摂取は、過敏性腸症候群のリスクを低下させるものの、うつ病や炎症のリスクが増加する可能性がある。
近年、超加工食品が健康に害を及ぼす可能性があるという証拠が増えている。しかし、ベジタリアン食を摂っている場合はどうなのか。
ベジタリアンの間で一般的な選択肢である植物由来の代替肉（PBMA）は、超加工食品に分類され、同様のリスクを伴う可能性がある。
英サリー大学の研究者らが Food Frontiers 誌に発表した画期的な研究によると、植物由来の代替肉を摂取したベジタリアンは、これらの製品を避けたベジタリアンに比べてうつ病のリスクが 42% 高くなることが判明した。
ハナ・ナブラチロワ氏が率いたこの研究では、英国バイオバンクのデータを分析し、植物由来の代替肉を摂取したベジタリアンと摂取しなかったベジタリアンの間で、ナトリウム、遊離糖、総糖、飽和脂肪酸の摂取に顕著な違いは見られなかった。
しかし研究者らは、植物由来の代替肉を摂取した人たちは、血圧と炎症マーカーである C反応性タンパク質（CRP）値が高く、HDL（善玉）コレステロールに関連するタンパク質であるアポリポタンパク質A値が低いことを発見した。
しかし植物由来の代替肉の摂取は、過敏性腸症候群のリスクを 40％低下させることにも関連していた。
サリー大学獣医学部の研究共著者であるアンソニー・ウェットン教授は次のように述べた。
「超加工植物性代替肉は、人々が効果的にベジタリアン食に移行するための有用な方法であり、持続可能な農業の実践に役立ちます。これらの研究結果とベジタリアン食品と気分の関係を確認するには、縦断的研究やより多様な集団での試験を含むさらなる研究が必要です」
2021年2月の時点では、アメリカ軍兵士の３分の１がコロナワクチンの接種を拒否していました。
scitechdaily.com 2024/12/27
Trump promises to reinstate military members who objected to COVID shots ‘with full back pay’
トランプ大統領が、「 COVID ワクチン接種を拒否したために不当に軍から除名された軍人全員を復職させる」と発表した。
「未払い給与は全額支払う」とトランプ大統領は就任演説で拍手を浴びながら語った。
この約束は、トランプ大統領が国防長官に指名したピート・ヘグゼス氏の約束と一致する。
「ワクチンが原因で何千人もの米軍人が除隊させられた」とヘグゼス氏は指名承認公聴会で述べたと ミリタリー・タイムズが報じた。「彼らに謝罪する。彼らは復職し、給与と階級を回復する」
「約 8,000人の兵士が命令を拒否したため除隊を余儀なくされた」と ミリタリー・タイムズは報じた。
最近発表された「農薬による環境汚染」についての論文が記事として取り上げられていました。「畑を超えて：農薬の飛散が生物多様性を脅かす仕組み」というタイトルの論文で、こちらにあります。
簡単にいえば、農薬の散布は、「農薬を使用している場所から何千キロメートルにもわたって気流によって運ばれ、世界的な環境問題を招いている」という内容のものでした。
使用した農薬最大 25％が、大気の流れに乗って数百キロ、数千キロと飛散・拡大し、土壌や河川などに流入しているそうです。
それが微生物から昆虫、鳥類などを含めた広範囲の生存に悪影響を与えていると。
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トランプ氏が二期目の大統領に就任して、まあ、就任初日からいろいろな決定を発表しています。
目立つところでは以下のようなものでしょうか。
・コロナワクチン接種を拒否して除隊された軍人全員をで復職させると発表
おおむね保守派層の望んでいた方向にはなっています。
とはいえ、これにより、右と左の対立軸はさらに強くなったのかもしれません。
それはそうとして、米国の保守系メディア US ウォッチドッグのインタビューで興味深いものを見ました。
「元消防士で、予言者である男性へのインタビュー」
というものでした。
続きを読む先日、農業に関するヤバイ法案が通りそうになっているのでパブリックコメントを書いて下さいという記事を書きました。
23日までなので、まだ書いておられない方は急いで下さい。
難しい話で良く分からない･･･という方のためにこちらの動画を↓↓
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医師サイトに掲載されていた医療ニュースをご紹介。
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コロナ国内確認５年 感染症対策「次」へ着々 ウイルス変異「今後も警戒」
2025年1月13日 (月)読売新聞
新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されて15日で5年を迎える。
2023年5月、感染症法上の5類に移行して「普通の感染症」となったが、高齢者らにとって命に関わる病気であることに変わりはない。
人々の警戒感が薄れる中、新たな感染症への備えも問われている。（医療部 森井雄一、影本菜穂子）
■平時体制
「未知のウイルスに戸惑いながら、手探りで検査や治療を進めた。今は、インフルエンザと同じように対応できるようになった」
相模原協同病院（相模原市）の山本倫子・呼吸器内科部長は11日、国内で初めて新型コロナと診断された男性の治療にあたった経験を振り返った。
男性は、中国湖北省武漢市に滞在していた。
採取した検体を国立感染症研究所に送ったところ、20年1月15日夜にコロナ陽性と判明した。
同病院はその後も多数のコロナ感染者を受け入れた。
24年11月には、相模原市と協力し、感染症患者の搬送訓練も実施した。
地域の医療機関のスタッフを含む100人以上が参加した。
「コロナ禍を経て地域との連携が強固になり、新興感染症への対応力が底上げされた」と山本部長は話す。
政府は当初、新型コロナを、感染症法上の「2類相当」として扱い、感染者の全数報告や入院勧告など厳格な対応をとってきた。
インフルエンザと同じ5類への引き下げで、治療費や医療機関の病床確保などに対する公費支援は23年度末に終了。
幅広い医療機関でコロナ感染者の診療を担う平時の体制になった。
続きを読む立花孝志氏がＳＮＳ投稿について訂正し謝罪 元兵庫県議の死亡をめぐり相次いで発信…県警トップが「事実無根」と否定（MBSニュース） u.lin.ee/NfxA7a2?mediadetail=1&utm_source=line&utm_medium=share&utm_campaign=none
続きを読む先週金曜日のTwitterスペース内（最後の方）で、MY@DawntoDusk23さんに紹介された動画をメモしておきます。
現状、世界の問題に続く話で、今まで長く掘り下げてきた内容が上手く纏めてある動画です。
歴史に中で隠蔽されてきた史実は、現状の世界では真反対の偽事実とされてきたことにも、自分の頭で考察する為にも時系列で確認取れるので、良い題材だと感じました。
細部に渡っては、自分の見てきた所と違いはあるのですが、書き残す人の史観によって違いはあるので、そこは大きな問題ではないと思われ、大きな流れ的には、こんな感じだと理解するにはよく纏められている内容ですね。
続きを読む
ワクチンを接種して健康被害が起きた場合、国に救済を求めて申請できる制度があることをご存知でしょうか？
予防接種健康被害救済制度です。
すべてのワクチンに適用されます。
45年前から始まった制度で、これまでにも過去、多くの被害認定があります。
ところが･･･
2021年から始まった新型コロナワクチンは桁違いに多く、審査部会が1〜2週間に1回開催されて認定数がどんどん増えています。
結果は誰でも見ることができます。
厚労省のホームページに掲載されていますので、このページをブックマークに保存して時々見に行って下さい↓
福島雅典先生と有志医師の会のメンバーで立ち上げたワクチン問題研究会。
1月16日に記者会見を開きました。
藤江さんが配信をして下さったのですが、やはりYouTubeで削除。
あとから中継を見ようとしても既に削除されて観れませんでした。
こちらは編集して下さっているので大丈夫だと思います↓
福島節炸裂です
是非とも観て頂きたい。
全編はニコニコ動画で閲覧できます↓
13 Nations Sign WEF Treaty To Destroy and Rebuild Major Cities Before 2030 January 19, 2025 Baxter Dmitry News, US 23 Comments
13の諸国が、いわゆるアジェンダ2030と称して主要都市を解体し、再建することに同意するWEF条約に署名してきた。
気候変動を究極のカバーとして使用して、WEFは日常の人々に対する壊滅的な攻撃の舞台を設定した。彼らのエンドゲーム？ 都市の風景を、自由が過去の遺物であり、脱出はもはやオプションではない広大な野外刑務所である「15分間都市」に変えるために。
これは遠いディストピアのファンタジーではない。それは今起こっている。そして、彼らの長年にわたって計画されてた軍事作戦の恐ろしい詳細が明らかになっている。私たちが点をつなぎ、証拠を明らかにし、彼らが隠しておくべく無理をして努めた真実を暴露しているときに私たちと一緒にいてください。
これを想像してください：世界で最も人口の多い13諸国が、主要都市を解体する(文字通りそれらを地面になぎ倒す)道を開くためのWEF条約に、すべてアジェンダ2030の名のもとで署名している。
彼らの目標？自家用車の使用を排除するために、地域をいわゆる「15分間都市」に再設計し、そして、都市の空間を批評家たちが野外刑務所と呼んでいるものに変える。
今日1月20日はアメリカ大統領就任式が行われます。そこで私のトランプ氏に対する見解を、改めてXポスト(ツイート)を通して簡潔にお伝えしようと思います。(※パープルの文字が私のポストです)
( ・・) ～ ☆彡 or ★彡
五十嵐勉
https://twitter.com/TsutomuIkarashi
救世主などとは思っていない
ですが
世界中に大きな変化をもたらすことは
間違いないでしょう
騙してきた側も騙されてた側も
心の準備は出来てますか？
私も同じスタンス。彼らは今まで地球に構築されて来たシステムを根底から破壊させたい。何故なら今までのシステムが限界に達している事を分かっているからだ。
ただそれが世界統一政府による新世界秩序という「世界共産化」という、支配層に取ってのユートピア＝人類のディストピアに向けたものなのかどうか、私達は常に見極めなければいけない。
続きを読む
40％の暴落ですね。この夫妻は何をしているだろう…。
エドワード・ダウドさんは以下のように投稿していました。
「大統領就任式を前に、私たちは史上最大の自滅的なミスを目撃している…信じられない」
cointelegraph.com 2025/01/20
米次期大統領ドナルド・トランプ氏の物議を醸すミームコインは、次期ファーストレディであるメラニア・トランプ氏が自身のミームコインを立ち上げた後に38%下落し、時価総額が50億ドル（約 7800億円）吹き飛んだ。
メラニア・トランプ氏のミームコイン「MELANIA」はXアカウントで発表され、その後すぐにドナルド・トランプ氏によってリツイートされた。
DEXScreenerのデータによると、現在MELANIAの時価総額は530万ドル（約 8億3000万円）であるが、極端なボラティリティを示している。4万5000人以上の投資家がこのトークンを購入している。
同時期に、ドナルド・トランプ氏の「オフィシャル・トランプ（TRUMP）」トークンは時価総額が50億ドル減少し、コインマーケットキャップのデータによると、40分間で74.6ドルから45.9ドルへと38%の下落を記録した。
MELANIAは、メラニア・トランプ氏への「支持」と「関与」を表現するために作られたものであり、「投資機会」を意図したものではないとされている。
＜転載終了＞毎年毎年、こんな無駄な殺戮を繰り返して…。これまで、それで状況が良くなったことなど一度もないのに。
（参考記事）世界的単位で見れば「意味がない鳥インフルエンザでの殺処分」。しかし、世界の鳥インフルエンザでの殺処分数はすでに数百万羽規模に
地球の記録 2020年12月9日
愛知
中京テレビ 2025/01/20
愛知県では新たに4か所の養鶏場などで鳥インフルエンザの感染が確認され、ニワトリなど約64万羽 殺処分される予定です。今シーズン、県内で感染が相次いでいて、殺処分数は過去最多となっています。
愛知県によりますと、18日半田市と常滑市にある合わせて3か所の養鶏場と阿久比町の1か所のウズラ農場から、ニワトリやウズラが死んでいるなどと通報がありました。
遺伝子検査の結果、4か所全てで鳥インフルエンザの感染が確認され、飼育されている約64万羽が殺処分されるということです。
これで県内では、今シーズン合わせて11例の感染確認、殺処分数は約132万羽でいずれも過去最多です。県は防疫措置のために自衛隊の災害派遣を要請したということです。
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千葉
テレ朝news 2025/01/20
高病原性の鳥インフルエンザが相次いで発生している千葉県で、新たに3カ所の養鶏場で陽性が確認され、およそ80万羽が殺処分されます。
千葉県によりますと、18日午前、銚子市と旭市の3カ所の養鶏場から相次いで死んだニワトリが見つかり、遺伝子検査の結果、鳥インフルエンザであることが確認されました。
関連する別の養鶏場も含めると、およそ80万羽が殺処分されます。
今シーズンに千葉県で鳥インフルエンザが確認されたのは8例となり、殺処分の対象は合わせておよそ220万羽に上ります。
千葉県は去年2月時点で、食用の卵を産むニワトリの数が全国トップとなっていて、単純計算で県全体の15％のニワトリが殺処分されることになります。
千葉県のほか、愛知県でも鳥インフルエンザの発生が相次いでいることを受け、農林水産省は20日から現地に対策本部を設置することを決めました。
江藤大臣は、「1月が終わってもこの状況は終わらない可能性がある」との懸念を示しています。
米国のZ世代とは、おおむね現在の十代と二十代のことです。
米ニューヨークポストでおもしろい記事を見かけました。
「Z世代は電球の交換ができない」
というタイトルの記事で、最近の世論調査についての記事です。
米国での Z世代は、厳密に決められているわけではないですが、1996年から 2015年あたりにかけて生まれた世代ということになっていまして、大雑把にいえば、「現在 10代から 20代の世代」ということになるでしょうか。
この世代は、「そのようなことを自分で処理するよりも、他人にお金を払ってやってもらうことを好むから」ということのようですが、しかしまあ、電球くらいは自分で交換できないと…とも思います。他にも、さまざまに「できないこと」が世論調査で挙げられていまして、わりと興味深かったので、まずは最初にその記事をご紹介したいと思います。
これを読み、「日本のその世代はどうなんだろう？」とも思います。
まずは記事です。
