株式日記と経済展望さんのサイトより
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/1dcda4c749d176a37550fc9d1c7938aa＜転載開始＞
今年の夏は、「節電」よりも「発電」で電力危機を切り抜けよう。日本は
まもなくＣＩＳ薄膜系太陽電池の世界有数の生産国になろうとしている。
2011年6月15日 水曜日
◆一般家庭でも加速する太陽光発電ニーズ あなたのシステム選びの基準は正しいか？ ６月１３日 ダイヤモンドオンライン
そんななか、近年急速に市場での存在感を高めつつあるのが「ＣＩＳ（Copper、Indium、Selenium）薄膜系」と呼ばれる「化合物系」の次世代型パネルだ。これには銅やインジウム、セレンといった化合物が用いられていて、シリコン系と比べると原材料の使用量が少なく、かつ製造工数が少ないことから価格競争面では優位となる。
ＣＩＳ薄膜系は、シリコン系と比べると実発電量では同等か、場合によってはシリコン系を上回る水準にまで達してきている。また、鉛やカドミウムなどの物質を使用していないため環境負荷が少ないことや、影や熱に強いという利点もあり、たとえば太陽光パネルの一部に影が落ちても発電への影響は少なくてすむなどシリコン系にはないメリットがある。
じつは世界有数のＣＩＳ太陽電池生産国になる日本
ＣＩＳ薄膜系の太陽電池にはこうした特徴がある反面、高いレベルの製造技術が要求され、世界的に見てもシリコン系に比べまだまだ生産量は少ない。ところが、日本はまもなくＣＩＳ薄膜系太陽電池の世界有数の生産国になろうとしている。
しかもその生産体制は、ソーラーフロンティアという太陽電池市場では後発のメーカーによって確立されたものだ。
同社は昭和シェル石油の100％子会社であり、1993年からＣＩＳ太陽電池の研究を始め、05年にその事業化を決定した。
その後、宮崎県宮崎市に第1工場を立ち上げ、07年から20メガワットの商業生産を開始。09年には第2工場も稼動し、両工場で年間80メガワットを生産。そして今年4月、1000億円を投じて造られた900メガワットという世界最大規模の生産能力を備えた第3工場が同県国富町に竣工した。
ここが今年の夏に本格稼動することで、同社は11年度中に3工場合わせておよそ1ギガワット（＝1000メガワット）級の年間生産能力を保有することになる。
1ギガワットは、一般家庭27万戸分の設置容量に相当するが、ＣＩＳ薄膜太陽電池生産工場でギガワット級の量産を実現できるのは世界でも同社以外に例を見ない。
このような短期間に巨費を投じて次世代太陽電池の生産体制が整えられた背景には、昭和シェル石油が09年に打ち出した中期ビジョンの一つ「低炭素社会に対応したエネルギービジネス」の中核として、次世代太陽電池事業を掲げた経緯がある。
これに基づき、同社は現在、米国ＧＥへの自社製品のＯＥＭ供給をはじめ、国内外での販売体制を急ピッチで整えつつある。実際、高い発電性能というパフォーマンス面が評価され、同社の製品は国内はもちろん、欧州をはじめとした世界各国で導入が進んでいる。生産過程において環境負荷が少ないことや、さまざまな屋根の形にフィットするデザイン性などの付加価値も差別化の要因となった。
こうした同社の次世代ＣＩＳ太陽電池生産戦略には、新興国企業にシェアを奪われた日本製太陽電池が、再び世界でトップの座を奪還するための原動力としても期待が寄せられている。
クリーンエネルギーの代表格として注目される太陽光発電には、国や自治体も補助金を通じてその普及支援を行っているほか、メーカーもより高性能な製品の開発に力を入れている。導入の際にはこうした業界の動きを加味しつつ自宅の環境に合った製品を選びたい。
（私のコメント）
関西でも１５％の節電をしなければならなくなったようですが、東京でも節電ということで広告塔の電気や玄関先の電気などが間引きされています。だから東京では夜になると薄暗くなりましたが、広告塔を消してもたいした節電にはならない。むしろ金はかかりますが、照明をLED照明にして広告塔をつければいい。
オフィスなどの照明ランプも、蛍光灯からCCFL蛍光灯に変えるだけで消費電力は半分に減らせる。オフィスビルなどは数千本の蛍光灯を使っているから全部交換すれば楽に２５％の節電が出来るだろう。私が経営するビルなどにおいても電力の消費の半分は照明が半分で空調が半分の割合だ。しかしCCFL蛍光灯は一本が４０ワット蛍光灯で８０００円もするから大変だ。
札幌市庁舎ではLED蛍光灯に変えたようですが、LFD蛍光灯はちらつきがあって目が疲れる。だから事務室用には使えない。「全波整流した直流電源で点灯させると、製造コストは抑えられますが、LEDは1秒間に100回の点滅を起こします。LEDは点滅の応答性が非常に早いので、明滅（ちらつき）の振幅が非常に大きくなり、視覚に与える影響が大きく職員に健康被害をもたらしました。」
だから照明器具を交換するにしても、専門家によく相談しなければなりませんが、近代的なオフィスビルが蛍光灯を間引き照明している姿を見ると、もっと頭を使うべきなのだ。最近ではパソコンで仕事をするようになって、紙の書類を見る機会が少なくなってパソコンのディスプレイを見るには薄暗くてもいいのでしょう。
家庭などでも蛍光灯の照明が普通ですが、これもCCFL蛍光灯に変えるだけで節電効果は５０％になる。CCFL蛍光灯はパソコンディスプレイのバックライトに使われている照明であり、寿命も蛍光灯よりも長くて４００００時間も持つ。日立や東芝やパナソニックのような大メーカーがなぜ省エネ蛍光灯を作らないのだろうか？
このような節電もありますが、家庭や工場などは発電装置を取り付けて停電に備えたほうがいいのではないかと思う。家庭などにおいては太陽電池などを備え付けて電力会社の電気使用量を抑えるほうが合理的ではないかと思う。太陽電池などにおいても次世代型太陽電池が開発されて普及し始めています。
従来の太陽電池はシリコン系太陽電池であり、材料が高価であり家庭用に取り付けても２００万円もかかります。それに対してCIS薄膜系太陽電池は銅やインジウム、セレンといった安い材料で作る事が出来て、量産すればシリコン系太陽電池よりも半分のコストで作る事が出来る。量産が軌道に乗れば１００万円以下で家庭用に普及できるのではないかと思う。
そうなれば現在は投資回収に１０年かかるものが５年で元が取れる。CIS系太陽電池はシリコン系太陽電池よりも寿命が長く発電効率も落ちないから、５年以上使えばそれだけ得になるだろう。これもシャープや三洋などの大メーカーではなく、昭和シェル石油の100％子会社が開発して実用化にこぎつけた。
蛍光灯にしても太陽電池にしても従来の大メーカーが開発したものではなく、新規参入したメーカーが開発したものだ。日本の大企業はプライドばかり高くて技術開発よりもコストダウンに熱心であり、国内の工場をたたんで中国に工場を作るようなことばかりしている。確かにそうすればコストダウンになりますが、技術開発が疎かになり、画期的な新製品が中小企業から開発されてシェアを失っていく。
日本の大企業は優秀な人材を大量に採用しますが、人材を育てることに失敗している。結局の原因は大きな組織ほど年功序列で無能な経営幹部が、新しい技術開発を潰していくのだ。ソニーなども大企業病にかかり普通の家電メーカーになってしまいましたが、大企業ほどダメな人物が経営幹部になり画期的な商品が出来なくなっていく。
中小企業はダメな経営幹部の会社は潰れていくから、優れた経営者で無いと生き残れない。優れた経営者に優れた研究者が集まるのであり、大企業は優秀な人材を潰していく。役所も同じであり、財務省のような大きな役所ほどバカばかりが集まって消費税を上げようとしている。経済産業省も原子力村が出来てしまって電力自由化派は排除されて来てしまった。
その因果がめぐりめぐって福島原発の事故に繋がりましたが、東京電力も大企業病で大災害を起こしてしまった。もともと原子力発電は危険なものであり、バカが経営幹部をしているから大事故を引き起こす。東大が原子力発電の学者や技術者を供給してきましたが皆バカばかりだ。原子力発電にも画期的な技術があるのですが、東大がみんな潰してきた。
蛍光灯にしても太陽電池にしても大メーカーがシェアを握っているから、画期的な新製品が出来ると困る訳であり、原子力発電も日立や三菱や東芝といった大メーカーは軽水炉で稼いでいるから、トリウム原発や高温ガス原発などが出来ると困るから圧力をかけて潰してきた。しかし福島原発の事故で軽水炉原発の欠陥が明らかになり原発の見直しが必要だろう。
22 コメント
http://renzan.org/2011/06/post-130.html
脱出して行く科学者、技術者、プログラマーと富裕層
http://bit.ly/iZxG1n
アーニー・ガンダーセン独占インタビュー： 「福島原発事故は、我々が考えているよりるかに危険」 そして台風シーズンが来たらどんなことが起き、どんな困難が予想されるのか。
もし、（秋に台風が直撃し）そうなったら、日本の友人の皆さん、逃げなさい。
http://p.tl/FeCX
新技術の開発は役員報酬や投資報酬のために
技術と開発が停滞していく。
日本の企業の典型。
どうしてｿﾆｰが任天堂を作れないか、という疑問、も同じくＭＢＡが関与してるから。
ＭＢＡの理論は製造ではなく、収奪の理論。開発系に入れると真っ先に企業が停滞して追い抜かれていく。ベンチャーが凄いのは技術系だから。
基本的にＭＢＡは資金と技術は自分のシェアだと資本を考えているので、他の競争を促進させても、技術を促進させて見守るという意識は皆無。
その実例が投資ファンドである某ビールメーカーの実例。技術開発に無知の外資系ＭＢＡが入り、資金だけをたかると企業が潰れてしまう。
リーマンショックはその典型だ
投資と開発は意味がまったく違う。投資は搾取、開発は成長だ。
ここを政界のバカどもがはき違えている。
小泉改革で進歩した分野もゼロ。
処理機を製造せずに、原発を作るという行為もＭＢＡバカの典型。布団たたむのに、丸める東大生と同じ構図だ
23 ：2011/05/10(火) 17:41:32.58 ID:NHt4dggh
まあ株の話で
「東大出が大量に入った業界は売れ。」てのがあるからな。
石炭業界、映画業界、ｅｔｃ、彼らが入ると不思議に衰退するそうだ、
ただ例外があって「官僚」だけはいまだに衰退してないけど。
92 ：2011/05/10(火) 18:22:29.78 ID:R0R82mT5
>>23
例外じゃねえよ
日本国自体が衰退してるだろ
http://shadow-city.blogzine.jp/net/2011/06/post_0556.html
・・・
東電や東芝や日立がスマートグリッドに巨額の投資をしていた
アメリカで・・・・ね(笑)
なぜなら原発バブルの日本じゃ商売にならないから(^_^;
シャープが太陽光発電に巨額の投資をしていた
EUで・・・・ね(笑)
なぜなら原発バブルの日本じゃ商売にならないから(^_^;
日本にたかりたい外国は、日本に脱原発されることを何よりも恐れている。
今、世界は福島原発の爆発のおかげで、自然再生エネルギーという、巨大なバブル経済が膨らみつつある。
この、世界で膨らみつつある自然再生エネルギーバブルの規模は、福島原発の爆発のおかげで、数百兆円規模にまで成長することが期待されている。
そしてその基盤になっているのが、原発により日本国民が自らドブに捨てていた、日本の大学や研究所やメーカーが持っている最先端技術なのだ。
もしも日本が脱原発をすれば、日本国民がそれらの技術を、商売にならないと言ってドブに捨てることが無くなり、数百兆円規模と見込まれる、世界の自然再生エネルギーバブルの利益は、プリウスでかっさらわれた自動車と同じように、再び、日本企業に流れ込んでしまう。
だからEUもアメリカも、中国も韓国も、日本の脱原発を命がけで阻止している。
原発を必死で推進して、「原発はクリーンで安いエネルギー」という幻想のバブルを日本人に抱かせておかないと、またしてもプリウスの時のように、美味しいところをみんな日本企業に持って行かれてしまうから。なるほど。
http://www.jiji.com/jc/c?g=pol&k=2011061400502&j4
【関連情報】
数々の民主党の売国法案
http://www.shugiin.go.jp/itdb_seigan.nsf/html/seigan/177_l.htm#2
有権者の皆様へお願い
http://www.aixin.jp/axbbs/ktr/chsk.cgi
本年度予算はあるある詐欺で５０兆円の歳入不足。
野党が過半数を占める参議院で国債発行が承認され
ないので民主党韓内閣は続行不能に落ちる。
地震災害や原発爆発であるある詐欺を騙し通す民主党
が推進する売国法案の成立を断固阻止しなければ成らない。
【民主党政権では、日本が滅びますの掲示板】
http://www.aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsj2.cgi
【民主党政権では、日本が滅びますの掲示板タイトル一覧】はこちらをクリックして下さい。
ps:
沖縄返還協定締結四十周年記念
「日本を守り抜く！国民集会」
～日本固有の領土である沖縄・尖閣を守ろう！～
【置きビラの掲示板】
http://www.aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsjb.cgi
大メーカーが画期的な新製品が出来ると圧力をかけて潰してきたのなら、フロッピーディスクのように外国で製品化しちゃうぞ！って言えばいいじゃん。
世界の安定にとって、アホな中学生なみの民主党はきわめて有害である。迷惑千万である。
----------------
しかし、ベトナムが南シナ海で実弾演習を行ったことは容認できる行為ではなく、「私の考えでは、中国は開戦する必要がある。南シナ海で、ベトナムに大きな教訓を与える必要がある」と主張した。
史教授は、開戦すべき他の理由として「中国の民心を奮い立たせることができる」、「長年にわたり実戦経験がない海軍を訓練できる」、「使用期限がまもなく切れる弾薬を使ってしまえる」、「米国や東南アジアに顔色を変えさせ、小日本（日本に対する蔑称＝べっしょう）を威嚇できる」、「ベトナムを引きさがらせることで、将来十年にわたる平和と周辺国家との関係の基礎ができる」、「米国も、中国の海岸線から1800キロメートル以内の範囲で、勢力を伸ばすことは不能と悟る」などと、列記した。
米国軍の動きについては「米国は、中国と直接の戦争になれば共倒れになることを、よく知っている」として、心配する必要はないとの考えを示した。
史教授は、中国の軍事力が10年前に比べ、格段に向上したと主張。「外蒙古（モンゴル国）の祖国復帰、釣魚島（尖閣諸島の中国側呼称）の回収、沖縄を取り戻すことも、中国の発展にともない、10年前よりは容易になった」と論じた。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0614&f=politics_0614_008.shtml
ないですが、刑事罰を是非適用して責任を
取ってもらいたいと思っています。
関係者をなんらかの方法で告訴するなど
司法当局に強く要求します。
であるある詐欺を騙し通す民主党
が推進する売国法案の成立を断固阻止しなければ成らない。
それ自体で電力をまかなうことができない。もともと太陽定数から計算できるはずで、高校の物理の教科書に乗っている。確か掛け算でできるはずだから、式さえ示せば小学生でもできる計算である。
孫正義氏の坊やは太陽光発電を普及のためにたかく、売電する仕組みを当然としている。それには既存の電力を安く作る必要がある。つまり原発が必要だと当人は主張している。
調べるとたかりそのものではないか。
おかしなことであるが、太陽光発電はサハラ砂漠なら意味はあり、設置も可能だが、ハーキームがあるときはいかがするのだろうか。
さらに安全性が担保された原発を進めることである。
仮に太陽光をつかうとする。ある家がつかっているとする。その南さらに背丈が高い建物を作ったとする、そのとき季節の太陽光発電装置はお釈迦になる。
このことは一定の面積をゆする土地の太陽光を受ける権利を法律的に策定する必要がある。
これは日当たりのいい土地の値段を上げる要素を持つが、それとても簡単ではない。でどうなるかというと南向きの北に土地が高い尾根の近くの土地が高かうなる。
権利紛争の元になるから普通の人や利用形態によって、使うことはできない。
太陽光殺人事件というのが起こるのではないか？
原発より死者が出るのではないか？
怖いぞ。
さらにマンシィオンとなるとこまる。
お日様はみなに当たるから、よほど特殊なつかい方でナイト使用してはいけないのではないか？
オカルトか？
太郎も基地外だそうだから基地外が考えると上記のようなことが思いつくが、孫正義氏の坊やはなにを考えているんだろうか？
＜転載終了＞