株式日記と経済展望さんのサイトより
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/14ce51130bb383ce0f2142301153eed4
＜転載開始＞

殺らなければ、自分が殺やれる。このユコス事件を機に、欧米国際
ユダヤ金融財閥とプーチンKGB軍団との本格的な戦いの幕が開く。


2012年5月25日 金曜日

プーチン 最後の聖戦 ロシア最強リーダーが企むアメリカ崩壊シナリオとは？：北野幸伯（著）


◆出版社/著者からの内容紹介

「アメリカは自滅したのではない。没落させられたのだ！」というのが、この本で明かされる数多い真実の一つです。
でも、いったい誰に......？
それは、「多極主義陣営」と呼ばれる国々にです。
「アメリカ一極世界をぶち壊せ！」「多極世界をつくろう！」という運動は、そもそも西欧から起こってきました。
ソ連崩壊で「東の天敵」が消滅したとき、西欧のエリートたちは、「アメリカから覇権をとりもどそう！」と考えたのです。
しかし、西欧の一国が昔のように覇権国家になるのは、現実的でない。
それで、「ＥＵ拡大による欧州統合」と「共通通貨ユーロの導入」で欧州を「巨大な一つの国」とし、覇権を奪回しようとしたのです。
そんな欧州の反逆を03年までに鎮圧したアメリカ。(詳細は本書で)
しかし、そのときもっとも強力な敵が現れた......。
その敵こそが、ロシア史上最強のリーダー、プーチンだったのです。
プーチンは、「イラク戦争」「ユコス問題」「グルジア・バラ革命」「ウクライナ・オレンジ革命」「キルギス・チューリップ革命」等々で、ことごとくアメリカと対立。
08年8月には、アメリカの傀儡国家グルジアとロシアの戦争にまで発展していきます。
しかし、同年9月、「リーマンショック」が起こり、ついにアメリカの一極世界は自壊。
「100年に1度の大不況」のなか、米ロとも、戦いを継続するのが難しくなり、両国は停戦で合意。「米ロ関係『再起動』」なる言葉も生まれました。
しかし、「再起動」の時代は、プーチンの復活により終わりつつあります。
そう、「米ロ新冷戦」は、必然的に再開されることになるのです。
プーチンの目標は、「アメリカにとどめを刺す」こと。
でも、いったいどうやって......？
この本を一読いただければ、すべてが明らかになります。

◆「プーチン最後の聖戦」を読んで-1　４月１６日　子羊通信

順を追って必要最小限の要点だけピックアップして、私なりに多少？肉付けして箇条書きにしてみましょう。335Pもありますゆえ。
詳細を知りたい方は、1680円出して購入して読んでください（笑）、それだけの価値がある本です。

1.　フルネーム、ウラジーミル＝ウラジーミロヴィッチ＝プーチンは、少年時代スパイを夢見て、ホンマにKGBのスパイになった（笑）

2.　45歳で、ソ連KGBの後身であるFSB（ロシア連邦保安庁）の長官になり、ロシア全諜報員のトップに立った。

3.　その後、エリツィン時代に勃興したユダ金系の7大新興財閥（金融オリガルヒ）のドン、クレムリンのゴッド＝ファーザーと呼ばれた、ベレゾフスキーに取り入り、大統領に。
その後、米英ユダ金の犬、二大巨頭であったベレゾフスキー、グシンスキーを権力闘争を経て、追放。

4.　そして2003年、金融オリガルヒ＝ユダ金最後の大物、ホドロコフスキーをあの有名な「ユコス事件」でもって、脱税容疑でシベリアの刑務所送りに。これでプーチンのロシアにおける権力基盤が磐石となる。
なお、このホドロコフスキーのバックには、あのイギリス＝ロスチャイルド家の総帥である、ジェイコブ＝ロスチャイルド、アメリカ・ブッシュ政権がついていた。

5.　これでもって、プーチンはもはや後に引けなくなった。殺らなければ、自分が殺やれる。このユコス事件を機に、欧米国際ユダヤ金融財閥とプーチンKGB軍団との本格的な戦いの幕が開く。

6.　これに怒ったアメリカは、ウクライナ・オレンジ革命、グルジア・バラ革命、キルギス・チューリップ革命と、NGO、NPOなどのオーガナイザー＝プロの革命指導員を使い（このあたりはダンディ・ハリマオ氏のカレイド＝スコープに詳しい）、得意の革命戦略を追行。しかし、ベラルーシのルカシェンコ、ウズベキスタンのカリモフの追放には失敗。米ロでコーカサス、中央アジアという旧ソ連の裏庭にて、オセロゲームを演じる。これは2008年のリーマン・ショックまで続く。
グルジアのサーカシビリなどは、アメリカ、イスラエルにたぶらかされ、北京オリンピック開会式のどさくさに紛れ、南オセチアに侵攻したはいいが、ロシア軍に返り討ちにあったことはまだ、記憶に新しい。

7.　メドベージェフは「プーチンから離れようとしていた」、「独自路線を歩もうとしていた」。プーチンもメドベージェフにある程度の自由を与えていたのではないか。二人の双頭体制は、実は危うい「バランス＝オブ＝パワー」の上に成り立っていたと見るのが妥当だろう。
欧米に褒め殺しにされ、舞い上がっていたメドベージェフは、英米イスラエル（これは私の見解です）の本当の恐ろしさを知らず、リビア空爆の時も、拒否権を使わず、棄権に回った。これでKGB軍団はメドベージェフを見限り、プーチンとの権力闘争に敗れた形となり、2012年3月の大統領選でプーチンがカムバック。

8.　ロシア下院選挙後のデモは、北野氏の見解によると、アメリカの革命オーガナイザーの仕業、及び実際にクレムリンに不満を持っている中流階級の純粋なるデモの双方であろうとのこと。しかしながら、革命を起こしてまで政権を転覆させようというような中流階級はロシアには存在せず、失敗に終わった。チュニジア、リビア、エジプトとは違った。

（これは私の考えですが、シリアが1年近くも内戦を演じてますが、それでもアサド政権は倒れません。欧米が反体制派に資金面、軍事面で援助しているというのに。リビアのようにはならない。もちろん、ロシア、中国がリビアと同じ鉄は踏まないという確固たる意志があるのでしょうが、アサド政権をシリア国民の大多数が支持しているという証左でもあるのでしょう。）

というのが、ソ連崩壊後のロシア現代史の大まかな流れです。


（私のコメント）

日本にとって、どの国が味方でどの国が敵であることを分けることは出来ないでしょう。アメリカは同盟国だから味方ではないかと言う人がいますが、アメリカ政治勢力の中にも反日勢力があります。ウォール街のユダヤ国際金融勢力は同盟国に対しても露骨に金融支配を仕掛けてきます。７５円まで円を吊り上げて日本経済を弱らせて、その反面では中国の人民元や韓国のウォン安を容認しています。
ロシアに対してもユダヤ国際金融勢力は、国有財産の乗っ取りを図って石油産業を支配するようになりました。それに対してプーチンは「石油大手シブネフチや公共テレビＯＲＴを支配するユダヤ系新興財閥ボリス・ベレゾフスキーに取り入って、プーチンは首相に任命される。その取り入る過程で、いかにも戦国風のドラマチックなエピソードが紹介されているが、それは本書を読んでのお楽しみとしておこう。　ベレゾフスキーは、操り人形としてプーチンを引き立て、エリツィンの後の大統領にまでしたのだが、プーチンは実権を手にした途端、新興財閥を次々と脱税容疑などで陥れていく。新興財閥側からみると、飼い犬に手を咬まれた形になる。」
という風にプーチンはユダヤ国際金融勢力を利用して大統領になりましたが、プーチンを操り人形に出来ると見ていたのだろう。しかしプーチンはＫＧＢ出身のやり手スパイだったからユダヤ国際金融資本についてよく知っていた。その背景にはユダヤ人とロシア人との宿命的な対立があるのですが、プーチンは新興財閥を取り締りだして対立を深めた。
ユダヤ国際金融勢力はアメリカとロシアを金融支配下において世界を思いのままにしようとしたのでしょうが、プーチンはそれに逆らってユダヤ新興財閥を取り締りだした。それに対して「ユダヤ系新興財閥のホドルコフスキーは、米英の支配者層と結託することで、プーチン政権を打倒し、自ら大統領になろうと考えた」が、要するにロシアを構造改革しようとした。
アメリカはソ連崩壊後は一極覇権主義となり、アジアやロシアの産業資本を次々と買収していって、ユダヤ国際金融資本はますます強大化していった。それに反旗を翻したのがプーチンでありユダヤ新興財閥をつぎつぐと取り締って追放し始めた。まさに米英やユダヤ国際金融資本を敵にする行為であり、プーチンは世界の支配者である米英やユダヤ国際金融資本と戦い始めた。
それに対して世界の支配者たちは、「2004年１月、グルジアのバラ革命、同年１２月、ウクライナのオレンジ革命、2005年３月、キルギスのチューリップ革命と親米政権が誕生した。」まさにプーチン包囲網が築かれてしまいましたが、「プーチンは、アメリカの覇権に挑戦するために、それまで仮想敵国だった中国との同盟を成し遂げ、上海協力機構を反米の砦にしていたのである。」
アメリカはそれに対して中国を取り込むために中国の改革開放経済を支援して切り崩しを図った。プーチンは大統領の任期の８年が終わっていったん退き、プーチンは、後継者として子飼いのメドベージェフを大統領にしましたが、「メドベージェフは、英米の後援を得て、プーチンから離れようとする」が、リビア問題でプーチンとメドベージェフは対立して、ＫＧＢ軍団はメドベージェフを見限ってプーチンを再び大統領にする事に決定した。
２００８年までは米英とユダヤ国際金融資本の連合体が世界を支配していましたが、２００８年のリーマンショックで支配体制が揺らぎ始めている。アメリカは産軍複合体とユダヤ国際金融資本の連合体であり、それがアメリカ一極支配を可能にして来た。それに対してプーチンのロシアが一人で対抗していますが、中国やインドやベトナムと手を組み、アメリカの同盟国である韓国や日本やオーストラリアにも手を伸ばして来ている。
その武器となるのがロシアの豊富な地下資源であり、アメリカとロシアは石油や天然ガスをめぐる争奪戦を中東で繰り広げている。最近になって米中が対立し始めたのは中国がロシアに接近を始めたことであり、アメリカを裏切り始めているからだ。プーチンの大統領への復帰はそれを決定付けるものであり、中国ではアメリカ派とロシア派との対立が起きるだろう。９０年代のアメリカは江沢民を取り込んでロシアを孤立化させましたが、今のアメリカはそんな力は無い。
アラブの民主化革命も必ずしもアメリカに利するものではなく、ロシアや中国が勢力を伸ばしてくるだろう。アメリカはあまりにもイスラエルと結びつきすぎているからであり、シリアがなかなか倒れないのは反イスラエル感情があるからだ。アメリカもイラクやアフガニスタンに軍を送りイランを挟み撃ちにしていますが、ロシアや中国はイランに肩入れしてシリアにも肩入れしている。エジプトやリビアも反イスラエルだから反米国家になるだろう。
アメリカはユーロも潰してドルの復権を図っていますが、ドルの基軸通貨体制もプーチンは切り崩しを図ろうとするだろう。アメリカはドルの基軸通貨体制が崩れればアメリカが終わることをプーチンは見抜いている。プーチンはアメリカを支えている日本をロシアに取り込めればアメリカが倒れることを知っている。ドルを買い支えているのは日本だし、アフガニスタンやイラクに金をばら撒いているのも日本だ。全てアメリカ様からの命令によるものですが、日本におけるロシア派は鈴木宗男をはじめとして壊滅してしまった。
佐藤優氏は今朝の東京新聞で、プーチンの側近中の側近にワイノ氏を副長官に任命しましたそうですが、日本とのパイプが太く日本との外交関係も変わってくるかもしれない。アメリカはソ連崩壊以降、覇権主義を露わにして日本に対してもジャパンバッシングを仕掛けてきて、円高で日本経済はがたがたになってしまった。中東の石油を支配しているのはアメリカであり、それがドルの基軸通貨体制を支えていますが、それを切り崩せばドルの基軸通貨体制が壊れることをプーチンは知っている。
エジプトの大統領が誰がなるかは分かりませんが、ムバラクのような親米派ではないだろう。それが中東全体の影響が及んでくればどうなるかは分からない。イラクやアフガニスタンも米軍が撤退すれば反米国家となり、クウェートやサウジアラビアもドルで石油を売ることは無くなるだろう。もちろんこれは予測に過ぎないから分かりませんが、プーチンの大統領復帰はアメリカにとっても不気味だ。
＜転載終了＞