http://orangeapple01.blog62.fc2.com/blog-entry-2470.html
＜転載開始＞
面白い記事を見つけてきました。
この記事に登場するのは「落合信彦」氏。
氏は国際情勢や諜報関係の事情をレポートした作品や、それらを題材とした小説、海外作品の翻訳、また近年では若者向けの人生指南書を多数執筆している方だそうで、氏はＣＩＡが出した2000年のレポートの通りに日本は動かされる可能性があると言う。
中でも15年前にＣＩＡが予言していた今年2015年の「日本が先進国から脱落する」と言うのが気になる。
経団連のシンクタンク、２１世紀政策研究所（森田富治郎所長）も2012年4月16日に発表している。こちらは2050年と予測している期日が遅いものの、日本の人口や貯蓄・投資の動向、生産性の変化を試算。世界人口は現在の７０億人から９０億人に増えるが、日本は世界最速で少子高齢化が進み、総人口が１億人を割り込み、６５歳以上が約４割を占め、労働力人口は約４４００万人に減るとしている。
両氏の危惧する所は同じで、日本は「先進国」から脱落するとの結果が出されている。
つまり、Ｇ８（フランス：フランソワ・オランド 大統領 、アメリカ合衆国：バラク・オバマ 大統領、 イギリス：デーヴィッド・キャメロン 首相 、2013年議長国 ドイツ：アンゲラ・メルケル 首相、 日本：安倍晋三 首相、 イタリア：エンリコ・レッタ 首相、カナダ：スティーヴン・ハーパー 首相、 ロシア：ウラジーミル・プーチン 大統領）の仲間から外される・・・と言う事になるやもしれない。
中国・韓国がこれを見逃す筈もなく、日本はますます厳しい状況へと追い込まれてしまうかもしれない。
ともかく、今は安倍晋三氏が日本国民の代表であるのだから、ＣＩＡの工作に負けない様に瀬戸際で踏ん張っていて頂きたいと思う。
それにしてもＣＩＡが工作しているとは・・・・・・。
そりゃ、工作すれば、どの様な内容の予言でも100％に近い確率で当たりますわなぁ。
日本は2015年に先進国の地位から脱落するとCIAが予言していた
2015年1月20日 16時0分 NEWSポストセブン
http://news.livedoor.com/article/detail/9694963/
ざっくり言うと2015年に日本が先進国から脱落すると、CIAが15年前に予言していたという
【2015年に日本が先進国から脱落とのCIA予測現実と落合信彦氏】
ウクライナやイスラム国の問題に積極的な関与を避けたことで、アメリカが内向きになってきているとの指摘が出ている。そんなアメリカに依存せざるを得ない日本にどのような危機が迫っているのか、落合信彦氏が解説する。
＊ ＊ ＊
厭戦気分の蔓延で、アメリカは内向きにならざるを得ない状況にある。世界に目を向ける余裕がないのである。
そこでいよいよ日本の問題となる。いまの日本にアメリカと対等に交渉できるような政治家はいない。それどころか、安倍晋三はオバマに毛嫌いされている始末だ。
そんな状態で、孤立主義に陥ったアメリカが日本を手助けするなどあり得ない。これまでアメリカに依存してきた日本はいま、国際的地位が転落する危機に瀕している。
そのことは、すでに15年も前に予見されていた。2000年の12月、CIAは日本の将来を分析したレポートを出した。そのなかで日本社会が抱える諸々の問題を分析し、結論として「日本は2015年には先進国の地位から脱落するだろう」と予言していたのだ。
CIAがそうした分析をする場合、セルフ・フルフィリング・プロフィシー（Self fulfilling Prophecy）という、自分の予言が現実となるよう工作を行なうケースがある。
たとえば1991年、CIAの委託でロチェスター工科大学などが書いた研究レポート「JAPAN2000」は「経済的にアメリカは日本の攻撃に晒されている」と説いたが、その1か月後、野村證券など日本の四大証券会社が大口顧客に損失補填をしていたという「ノムラ・スキャンダル」が発覚した。
アメリカをはじめとする国際社会は、「日本人はカネのためなら何でもする」と書かれたレポートの通りだと驚き、日本バッシングを始めた。このスキャンダルがCIAの工作によるものだったことは、いまでは公然の秘密である。
つまり、「日本が2015年に先進国の地位から脱落する」という予言も、このときと同じようにCIAがそれに向けて動いていた可能性はゼロとは言えないのだ。
日本とアメリカの関係は、かくも厳しい状況にある。そんななかで日本人はといえば、政治家は700億円も無駄金を使った選挙に明け暮れ、若者は海外に出ることを恐れ日本に引きこもっているだけ。
このままでは、CIAの工作など関係なく、この予言は現実となるだろう。
※SAPIO2015年2月号
七曜 高耶
＜転載終了＞
共和党が、返り咲くことが、
ほぼ、決定した状況が、背後にあるため、
オバマさんが決定した法案を、
州議会で、次から次へと、廃案に持ち込むなど、
あまり、力は、無くなっている状況でしょう。
日本では、ロックフェラーの中に、親日派がいる。
日銀をはじめとした、官僚派は、
ロスチャイルド系なんだろうけど、
ロスチャイルドは、ロックフェラーという、
最大ライバル勢力を、
取り込む作戦に出たのでしょうが、
ロックフェラー系同士で、
当然、耳打ちしていることでしょう。
したがって、ロスチャイルドといえども、
日本では、難しい綱引きを、強いられているという、
非常に、状況が、混在した状況にあると思いますね。