zapさんより情報を頂きました。
http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2064791.html#comments

A: 東レの会長の榊原定征=崔定征(1943~)は、2014年6月3日から経団連会長に就任した。 日本財界の韓国訪問団を引き連れてソウルに行ったときは、毎回、得意満面になって韓国語をペラペラ喋ってます。 2017年3月10日に失職する以前のパククネ大統領に平身低頭しながら日本財界人の面々を韓国語で紹介してました。 テレビ・ニュースでも、榊原定征=崔定征が韓国語でパククネ前大統領と対話しているシーンを少しだけ報道してました。

B: 榊原定征=崔定征 は、パンチョッパリ(日韓混血)の舛添要一と違って、日韓併合時代(1910~1945)の100%朝鮮人の両親から生まれました。 この朝鮮人の両親は、朝鮮動乱初期の1951年に「日本人になりすました方が得だ」と考えて日本国籍を取りました。しかし、この両親は、日本人に帰化する意志はなく、反日左翼の思想を貫き、少年時の榊原定征=崔定征に「カネの力で日本人どもに復讐するのが、おまえの天命じゃ」と言い聞かせて育てたという。

C: 合成繊維・合成樹脂をはじめとする化学製品を製造販売してきた三井グループの名門企業の東レは、戦前の1926年に創業したが、榊原定征=崔定征に代表される通名日本人(在日韓国人)たちによって1995年に乗っ取られた。 1995年と言えば、阪神淡路大震災、オウム真理教事件、国松警察庁長官暗殺未遂事件が起きた年だ。

D:「榊原定征=崔定征は、東レの社長・会長の座をつかむために、朝鮮総連・韓国民団・暴力団・パチンコ業界・芸能界の在日朝鮮人の人脈をフルに活用した。さらに、韓国版CIAと呼ばれる韓国国家情報院の人的・資金的な支援を受けてきた」と噂されている。 そして、「東レの出世争いのライバルたちは、あらゆる方法で消された」と。

E: 朝鮮人を一人でも企業の中に入れると、芋ずる式に朝鮮人を引き入れ、朝鮮人だけから成る「秘密の連絡会議」が結成され、企業が乗っ取られてしまう。 しかも、これらの朝鮮人は、日本人のフリをしているから、周囲の日本人たちは、その暗躍に気づかない。 実に恐ろしい社会現象だ。

F: 「韓国とビジネスするには、女を抱かないとビジネスにならない」って、黒田勝弘さんが本に書いてたな。たしか、呉善花の本にも、そんなことが書いてあった。韓国に取引に行って突然親韓派になって、交渉成立させる企業のトップは例外なく女を抱かされてるそうだ。自分の知り合いも、「韓国に交渉に行ったら、予約してもらったホテルのベッドに女がいた」と言ってた。(「女」とは、邪悪な「朝鮮人女」のことで「キーセン」と呼ばれる職業売春婦を指す。)

G: 東レの会長の榊原定征=崔定征は、経産省の再三の要請を無視して、韓国に最重要技術を移転した。また、東レの研究所・工場は、弾道ミサイル技術の心臓部を北朝鮮に提供した。このため、榊原定征は韓国の「金塔産業勲章」を、東レ経営研究所社長の飯島英胤は韓国の「光化章」を受章した。

●経団連会長「痛み伴う改革を」(NHK 2017年10月23日 17時20分) 経団連の榊原会長は10月23日の記者会見で、「国民の痛みを伴う思い切った改革は、安定的な政権基盤がないとできない。消費税は増税しないと財政を再建できないので、勇気を持ってやって頂きたい」と述べ、消費税率の引き上げや社会保障制度の改革などを求めました。また、憲法改正に向けた議論について、榊原会長は「改憲論議も重要だが、経済界としては、経済最優先の政策運営を基本姿勢としてやっていただきたい」と述べました。

●働き方改革関連法案 今国会で成立を 経団連会長(NHK 2018年2月26日 17時51分)榊原会長は「今回の法案は、多様化する働き方への対応や長時間労働の是正など時代に即した改正で、社会の要請でもある」と述べ、法案の今の国会での成立を求めました。

●韓国の全国経済人連合会(全経連)は、日本の経団連と「日韓財界会議」を定期的に開催し、日韓通貨スワップの再開を、反日政策を反省することなく求めている。
    • 3. zap
    • 2018年02月27日 08:11
    • ★ 2017年10月19日 「東レ 2020年までに韓国に1千億円投資へ…社会貢献の一環として科学振興財団を設立することも発表」【ソウル聯合ニュース】先端素材大手の東レ(東京・中央区)の日覚昭広社長は2017年10月19日、同社の韓国子会社、東レ尖端素材の李泳官(イ・ヨングァン)会長と共にソウルで懇談会を開き、韓国事業への投資拡大計画を発表した。2020年までに韓国に1兆ウォン(約1000億円)を投資し、韓国東レグループの年間売上高を昨年の2兆8000億ウォンから20年までに5兆ウォンに増やす計画だ。 http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/10/19/2017101902351.html