https://indeep.jp/weather-manipulation-trap/
＜転載開始＞
ある海外メディアの記事を見て思い出すコロナ時代と、そのマインドコントロールの仕組み
オフ・ガーディアンという、どちらかというと、陰謀論系といえるのかもしれないメディアがありまして、そこで興味深い記事を見かけました。
それは、「気象操作」についての記事なのですが、それは後に回すとして、このオフ・ガーディアンは、コロナの時代に非常に鋭い記事を多く出していたメディアでもあります。
印象的な記事のひとつが、Wikipedia が「スペインかぜの致死率を 20％から 2％に大幅に下げた」ことを指摘したものでした。
2020年3月のこちらの記事で翻訳しています。ちょうど、コロナのパンデミック宣言が出された頃ですね。
あと、同じ年である 2020年10月に、当時のマスク着用義務とか社会的距離などの「思想性」を批判していた記事も印象的でした。
これは、「ニューノーマルという名のカルト」という記事で翻訳しています。
私自身、2020年の春から一変した社会の光景を見て、ずっと「これはニューノーマルという名のカルトだ」と確信していましたが、しかしまあ、今でもそのカルトはやや続いているのが現状です。
マインドコントロールというのは「解けない」ものなんですよ。
このあたりについては、「マインドコントロールを増大させるもの」という記事で書いています。
ポイントは、マインドコントロールに至るためには、
「他者からの強制ではなく、穏やかな本人の同意が必要」
だという部分で、2020年からの、マスクにしても社会的距離にしても、三密だの消毒だの夜間の酒類販売禁止だの、どこからどう見ても「合理が存在しない」方策に、当時は少なくとも「かなり多くの日本人が同意した」わけです。
ここがマインドコントロールの始まりで、そこから次には時間の経過と共に、その思い込みが深化していき、「催眠状態」に至ります。
こうなると、もう催眠はほぼ解けない。
今でもマスクをしている人たちは、そういう方々です。
ちなみに、先ほどリンクした記事でご紹介した米スタンフォード大学の催眠術の調査から見れば、
「全体の 75％が催眠術にかかる（マインドコントロールにかかる）」
ことがわかっていて、どんなことが対象だったとしても、率としてはこんな感じなのだと思います。
つまり、2020年に、マスクだ、社会的距離だ、三密回避だなどという話に対して、全体の 25％くらいは「ばかばかしい」と思っていたはずですけれど、「社会の状態」がそれを許さなくなっていました。
当時、同調的圧力といわれたものですね。
その結果、99％がマスクを着用しているような社会が出現しました。
今年の初めに「だまされる者は何度でもだまされる」というようなタイトルの記事を書きましたけれど、「だまされやすい性質（全体の 75％）」はある程度、気質だったり、生来のものでもあるのですけれど、そちらが大多数であるわけで、社会全体がその方向で進んでいく。それが、どんなに悪い社会制度でも。
これが、コロナの時代を含めて、過去の「社会的悲劇」のほとんどを生み出していると私は考えています。「だまされる者は何度でもだまされる」というのは、戦前の映画監督であった伊丹万作さんの『戦争責任者の問題』（1946年8月）の中にあるフレーズですが、伊丹万作さんは太平洋戦争中の日本社会を振り返り、
「だまされた者も、また加害者である」
と明確に書いています。
被害者ではなく、加害者だと。
ですので、今後も「感染症とはまったく関係ない他の議題」でも、同じように何度も何度もだまされながら社会は誤った方向に導かれていくのだと思います。
話が大きく逸れましたけれど、今日見たオフ・ガーディアンの記事は、
「ご注意を。気象操作の話はトラップ（罠）かもしれない」
というタイトルのものでした。
これは、先日大きな被害があったハリケーンとか、あるいは、現在、フロリダ州に向かっているハリケーンなどの「進路の奇妙さ」などから、SNSなどでは、「気象操作ではないか」というような話が出ることがあるようなのですが、それについての警鐘記事です。
「気象操作という存在を安易に認めてはいけない」という記事です。
その記事をご紹介させていただこうと思いますが、その前に、過去の In Deep の記事の気象操作についての過去記事を少し振り返ります。
気象コントロールの歴史
気象操作があるかないかといえば、それは確実にあります。
これについて初めてふれたのは、今から 10年以上前の記事ですが、今から約 50年前の 1975年に行われたジュネーブ軍縮会議の話から始まります。
以下は、その際の新聞の見出しです。
オーストラリアの1975年8月23日の新聞より
Trove
以下のようなことが書かれています。
米国とソ連の気象戦争を禁止する計画
米国とソビエト連邦は、昨日の 30カ国によるジュネーブ軍縮会議において、戦争の武器としての人工津波や人工地震などのような違法な手段による脅威に関しての条約案を発表した。
今回の条約で禁止される人工津波や地震以外の技術としては、氷冠を融解させることや川の方向を変えることによって沿岸諸国に洪水を発生させることが含まれる。さらに、意図的に致死量の紫外線を人々に曝露させるために上層大気中のオゾン層を破壊する技術が含まれている。
あるいは、1976年の「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」という異常に長い名称の条約では、以下のように、禁止事項として、
「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」
が含まれています。
環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約
環境改変技術の（以下略）は…1978年10月5日に発効した環境保全と軍縮に関する条約。
…「現在あるいは将来開発される技術により自然界の諸現象を故意に変更し（例えば地震や津波を人工的に起したり台風やハリケーンの方向を変える）、これを軍事的敵対的に利用すること」の禁止を目的とする環境保全と軍縮に関する条約。
具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」を禁止する内容となっており、条約を遵守する締約国のとるべき措置や、違反の際の苦情申し立ての手続きを規定する。
ただし、罰則規定はない。また、有効期間は無期限と規定されている。
この頃には、各国の「はったり」で言っていた部分もあるかと思いますが、それでも、この条約以前に、アメリカでは気象コントロールは研究されていました。2015年の英ガーディアン紙に、CIA などが関係した 1960年代からの気象操作についての報道をこちらの記事の後半で翻訳しています。
そして、その後、本格的にアメリカやロシア、中国などの大国が気象に介入するポイントになっていったのが、
「上層大気」
でした。
一般的に電離層（以下の図）と言われる領域ですが、ここへの介入を非常に積極的に行っています。
これについては、以下の記事など何度か記していますが、どれも正式に各国から発表されているものです（正確な目的は発表されていませんが、長距離無線信号の妨害と考えられています）。
（記事）誰もが「電離層への介入」を目指している ： 米国、中国に続きロシアまでも高層大気への介入による地球環境コントロール戦争に参入。その行く末は…
In Deep 2018年12月21日
この「電離層への介入」というのは、いろいろな「副作用」も考えられるもので、あまり良いことだとは思わないのですが、そのあたりは複雑となりますので、先に進みます。
あと、中国は、将来的な水不足に対処するために「世界最大規模の降雨実験」を続けています。こちらの記事などにあります。
その人工降雨システム装置の面積は、何と「スペイン全土面積の 3倍」だそうです。
2018年3月の報道より
interestingengineering.com
近年の中国が頻繁に、とんでもない豪雨と洪水に見舞われているのは、この影響もあるのではないかという気もしないでもないです。今年だけでも中国の洪水による経済的被害は、日本円で 2兆円規模になっています。
ともかく、こんなように、気象のコントロールというのは「大国の夢」であり、それは確かに存在しているのですけれど、ただ私自身は、そんなに簡単に気象を「完全に完ぺきに」掌握することなんてできるわけもないとは思っていますが、それでも、
「不完全な形ではあっても、存在はする」
ことは確かです。
現段階で確実にできることは、雨を降らせたり、あるいは降らせなかったりすることや、巨大な津波の発生（これはロシアのポセイドンのような核兵器でできます）くらいかもしれないですが。
今回の話と関係する「ハリケーンや台風の進路を変更する」ということに関しては、先ほどの 1978年の軍縮協約の中に表現は出てきてはいるのですが、私は「人工的に完全にはできない」と確信していますが、しかし、もしかすると、できるのかもしれません。しかし、それはどちらでもいいのです。
「気象の異変が人為的に起こされていると信じることが危険」だということをオフ・ガーディアンは伝えています。
ここから記事です。太字はこちらで施しています。
ご注意を。「気象操作」の話はトラップかもしれない
Careful, talk of “weather modification” could be a trap
off-guardian.org 2024/10/08
先週、カテゴリー4のハリケーン・ヘレンが北米東海岸を襲い、地域全体に大規模な洪水と壊滅的な被害をもたらし、多くの人々が孤立し家を失った。
今週、カテゴリー5のハリケーン「ミルトン」がメキシコ湾で発生し、東に移動した後、フロリダ西海岸を襲うと予想されている。
10日以内に 2度のこのような嵐が発生したことで、共和党の政治家やメディア関係者の間では内部告発者による「気象操作」についてのオンライン上の議論が活発化している。
しかし、個人的には、このような話には慎重になる理由があると思われる。
まず、支配階級の人々はそのような技術にアクセスできるだろうか。
それはおそらくできるだろう。彼らはそれ（気象操作システム）を作ろうと研究に何十億ドルも費やしてきたと私は確信している。
もし彼らがそれを持っていたら彼らはそれを使うだろうか。
もちろん使うだろう。彼らは、自分たちの目的を達成するために死や破壊を引き起こすことに道徳的な異議を唱えないのは明らかだ。
しかし、私の警告は単純なものだ。
「気象操作」の主張は、「気候変動」の現実を受け入れるための裏口として簡単に利用される可能性があるのだ。
結局のところ、その前提は同じだ。つまり、私たちが経験する天候は異常で、奇妙で、不自然であり、私たちにそれに対して何かをする必要があるという概念を生じさせる。
「気象操作」について語るとき、私たちはこの真実（気候に対して何かをする必要があるという概念）を暗黙のうちに受け入れている、あるいは少なくともそう見せかけるように簡単に操作される可能性がある。
なので、私たちは、どのような議論を支持するかについて、本当に慎重にならなければならない。
気候に関する恐怖の話を、すべて「気象操作」のせいにできるからといって、いきなり額面通りに受け取ることはできない。
調査を行い、データを集め、それぞれのケースをそのメリットに基づいて検討する必要がある。
例えば…ハリケーンは「決して」ハリケーン・ミルトンのようにメキシコ湾で発生して東へ移動することはないと主張されている。
しかし、それは本当だろうか？
確かにミルトンの進路は異例だが、気象データによれば、1851年以降メキシコ湾で発生した 146のハリケーンのうち 14が東に移動したという。
（※ 参考図） 1851年からのメキシコ湾で発生したすべてのハリケーンの進路
ChrisMartzWX
したがって、ミルトンの進路はまれではあるが、前例がないわけではない。
この説明として気候変動や気象改変を持ち出す必要もない。
そして、地球で経験される天候の大部分は、ヒステリックに反対する主張にもかかわらず、統計的には異常ではないことを忘れないでほしい。
もし私たちが「気候変動」に関する未検証、誇張、あるいは明らかに虚偽の主張をすべて受け入れ、さらに「気象操作」という主張を付け加え、自分たちのものにしてしまうとしたら、私たちは実際、誰のゲームに参加していることになるのだろうか。
「（ウイルスの）研究所からの漏洩」理論と同様に、これは過激な反体制派の主張のように見えるかもしれないが、結局は体制側の主張に関する重要なことすべてを承認することになる。
つまり、たとえば…
「この天気は異常かつ危険であり、秘密の気象改変技術の結果であり、私たちはこれに対して何らかの対策を講じる必要がある」
となると、彼らがしなければならないのは、秘密の気象改変技術が存在するという考えを、それを支持する根拠のない主張のいくつかを反証することによって信用できないものにすることだけだ。そして、私たちに残されるのは以下の主張となる。
「この天気は異常で危険だ…何か対策を講じる必要がある」
すでに、カマラ・ボットのアカウント「アレックス・コール」は、その論点の主張をしている。これは誰も無視できない発言だ。
これ以上明白なことはない。「気象操作」の主張は、気候変動懐疑論者の立場を弱めるために武器として利用されることになるのだ。
そう、「気象改変技術」は気候変動の「早期治療プロトコル」となる可能性を秘めている。
たとえば、COVID-19 にイベルメクチンやヒドロキシクロロキンを推奨した医師たちが、治療を必要とする新たな病気があるという考えを強めることで、実は「パンデミック」という物語を支持したのと同じように、「彼らは天候をいじっている」という主張は、私たちの天候が奇妙で不自然であり、私たちが「解決」する必要がある問題であると示唆することで、気候変動の前提を裏付けている。
もちろん、気象操作の主張のすべてが何らかのサクラ行為であるという意味ではない。しかし、サクラがすでに、明らかにアジェンダ関連の目的で気象操作を植民地化していることに私たちは気づく必要がある。
ここまでです。
今の世はトラップ、あるいはトリックにあふれています。ワクチン被害者への解毒トラップなどというのもあります。
そして、多くのことについて陰謀論が効率的に悪用されていることを認識する必要があると感じます。
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