あかいひぐまさんのサイトより
https://note.com/akaihiguma/n/nf75746f91498
前回の大統領選挙でドミニオンを使ってでもトランプ氏を当選させなかったのは
プランデミックを実行するには邪魔だったのでしょう。
人類の半数以上が毒珍を撃ったのでお役は終わったから今回すんなり大統領に当選させられた。
これから毒珍を最初に推進したことを蒸し返されるかもしれませんね。
<転載開始>

選挙そのものは両陣営の不正は行われていたのは間違いないだろうし、ドミニオンパワーを使わなかったのには、その狙いがはっきりしているのだろうけどね。

もし不正がなく選挙が行われていたのなら、こんなに接戦ではなくトランプの圧勝で、結果わ変わらないのだろうけどね。

問題はどちらが勝ってもあまり変わらないのでは無いのか?自分にはそう見えるよ。逆に人々を誘導する力ならトランプの方が圧倒的に強いだろうから、奴等が狙っている方向へも誘導しやすいのではないかな。

何れにしても青写真があるのだろうから、その通りに進めるために選ばれたのだろう。

沼の水は更に深くなりそうだ…

2024年11月6日
https://vaccineimpact.com/2024/the-rich-get-richer-elon-musks-net-worth-soars-20-billion-higher-day-after-trump-wins-election/

画像
オリジナル画像の出典はワシントンポストの Jabin Botsford 氏。Source.

ブライアン・シルハヴィー
ヘルス・インパクト・ニュース編集部

億万長者のドナルド・トランプ氏が2024年のアメリカ大統領選の当選者に選ばれたことで、イーロン・マスク氏のアメリカ大統領買収という目標は昨日、大きな一歩を踏み出した。

ニューヨーク株式市場は、自分たちの仲間が再び大統領に選出されたことを喜び、DOWは3.5%以上上昇し、選挙後100年以上で最大の上げ幅となったと報じられた。

これは、数日前にイーロン・マスクがトランプ勝利の後に株式市場が暴落するだろうと述べたことに続くものである。参照

イーロン・マスク、トランプ勝利でも株価暴落を予測

その株式市場の暴落は今日は起こらず、マスク氏の純資産は今日の取引終了までに200億ドル高となった。

トランプ大統領がEV購入のための政府補助金を打ち切ると約束したため、ほとんどすべての電気自動車(EV)メーカーが株価を下落させたが、テスラ社の株価はトランプ大統領のおかげで急騰した。

ドナルド・トランプ氏の2期目の大統領就任が電気自動車メーカーにとって良い兆しだと投資家が判断したため、テスラ社の株価は水曜日に急騰している。

AP通信によると、共和党の統治は通常、電気自動車メーカーにとって良いこととは考えられないかもしれないが、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は、2024年の大統領選挙で勝利したトランプ氏と親密な関係にあるという。マスク氏は選挙の夜、トランプ氏と一緒にいた。

テスラの株価は、水曜朝の動きで12%以上上昇している。ダウ・ジョーンズ・マーケット・データによると、直近の終値は283.55ドルで、2023年7月19日の終値291.26ドル以来の高値を目指している。

リビアン・オートモーティブは9.0%安、ルーシッド・グループは4.4%安と、他のEV株は大きく下げている。

「イーロン、我々には新たなスターがいる。スターが誕生したのだ」とトランプ氏は勝利演説で語った。

「彼は素晴らしい人だ。」

トランプ氏はさらに、マスク氏は「超天才」であり、「我々は天才たちを守らなければならない」と述べた。(Source

マスク氏は「超天才」なのか?古い諺にあるように、実際に見ればわかるということなのだろう。

トランプは今度こそ沼の水を抜く約束を守るのか?

画像

トランプは2016年、「沼の水を抜く」と約束した支持者を完全に裏切った。最初の閣僚職のひとつである国務長官を、エクソンモービル会長兼CEOのレックス・ティラーソンに譲り、その後、特にCOVIDの際には、ほとんどの保健機関に製薬会社の幹部を任命した。

彼は今回、沼の水を抜くという公約を本当に守れるのだろうか?

私は今年初め、トランプ新政権で閣僚に起用される可能性のある人物の名前をいくつか紹介した。

複数の情報筋によれば、トランプ大統領は財務長官に、米国最大で最も複雑かつスキャンダルにまみれた銀行、JPモルガン・チェース銀行の会長兼CEOであるジェイミー・ダイモンを考えているという。

しかし、NYポスト紙の最近の記事で、チャールズ・ガスパリーノ記者は、財務長官の座は、ブラックロック社のトップで、世界最強の権力者と一部で信じられているラリー・フィンク氏に譲る可能性が高いと書いている。

記事全文を読む

ドナルド・トランプの2期目内閣はどうなる?沼の水を抜くのか、それとも埋め戻すのか?


画像
Image Source

トランプ大統領の閣僚候補として挙げられ、大手メディアに恐怖を与えている人物の一人が、シオニストのロバート・F・ケネディ・ジュニアだ。彼もまたジェフリー・エプスタインの元仲間で、ヘロイン中毒者として知られている。彼は常習的な不倫者として記録されており、また、口説いた女性たちとのセックス日記をつけていた。最近では、70歳になってもまだ不倫をしていると報じられた

最近、「オルタナティブ 」メディアは、ケネディがFDAを解体し、コビドワクチンを中止させるために閣僚に任命されるのではという期待で大騒ぎしている。

大手製薬会社がこのような事態を黙って見過ごすと誰か本気で信じているのだろうか。

それにもかかわらず、企業メディアはあまりに騒ぎ立てたので、ケネディ氏は今日、次のような公式声明を出さざるを得なかった: 「私は誰のワクチンも取り上げるつもりはない。」(Source

確かに、ケネディ氏が反ワクチンではないことは何度も指摘してきた。彼はワクチンを 「より安全に 」したいだけなのだ。

というのも、トランプ大統領は2016年にケネディ氏に対し、ワクチンを監督する何らかの委員会を立ち上げると約束したが、実現しなかったからだ。

ケネディ氏は、CDCやFDAといったアルファベットの 「保健 」機関でワクチンやその他の問題を調査する小さな委員会か何かを立ち上げるかもしれないが、ビッグファーマが彼に実質的な権限を持つ閣僚職を持たせるはずがない。

そのようなことを信じる人々は、誰がどのようにこの国を動かしているのか、まったくわかっていない。

トランプが初めて大統領になった時も、国を動かしていたのはトランプではなかったし、今回もトランプではないだろう。

ウォール街は今日も歓声をあげている。なぜなら、自分たちの仲間が選出されたことを知っているからだ(彼が実際に就任式に間に合い、宣誓するかどうかは別問題であり、まだ確実ではない)。

沼地の埋め立てを始めましょう。

シオニズムは言論の自由を完全に封じるのか?

画像
2022年のFBI犯罪統計。2023年10月以降の反イスラム教徒ヘイトクライムの増加(アメリカ・イスラム関係評議会(CAIR)より) - 2023年10月以降の反ユダヤ主義ヘイトクライムの増加(名誉毀損防止同盟(ADL)より)

選挙の翌日にこれを書いているが、共和党は上院を掌握し、下院でも過半数を維持する構えのようだ。

なぜなら、共和党が下院で過半数を維持すれば、彼らが主張する「反ユダヤ主義ヘイトスピーチ」の「猛烈な急増」に対処するため、より多くの「反ユダヤ主義」法案を推進することを妨げるものは何もなくなると思われるからである。

しかし、今年の初めに報告したように、「反ユダヤ主義 」の増加は、実際に報告されている事実のどこにもない。「ヘイトクライム 」は、アメリカにおけるすべての暴力犯罪のごく一部を占めており、ユダヤ人よりも黒人に対するヘイトクライムが3倍以上多く報告されており、2023年10月、ハマスとイスラエルの戦争が始まって以来、ユダヤ人よりも多くのイスラム教徒がヘイトクライムの犠牲になっている。参照

米国における反ユダヤ主義の「猛烈な急増」は、新たな反ユダヤ主義法を必要としているのか?

画像

すでに下院を通過したものの、今年初めに上院で停滞していた「反ユダヤ主義ウイルス」と戦うためのマイク・ジョンソンの法案が復活することになるのだろうか?

イスラエルを批判することが違法となる日は近いのだろうか?こちらをご覧ください:

イエス・キリストをユダヤ人の救世主と信じることを犯罪とする反ユダヤ主義ノアハイド法を暴露する(死刑に処するノアハディ法


フランスでも今週、フランスの国会議員が同様の法案を提言した。

フランスの国会議員、「イスラエル」批判禁止法案を提出へ

フランス国民議会のキャロリーヌ・ヤダン議員は、とりわけ「イスラエル国家の否定」を禁止し、言論の自由を制限する法案を提出する予定である。

フランス国会のシオニスト系議員が、「イスラエル」に対するあらゆる批判を犯罪とすることを提案し、活動家や議員たちの反発を招いている。

フランス国民議会のキャロリーヌ・ヤダン議員は、とりわけ「イスラエル国家の否定」を禁止し、親パレスチナ集会で「川から海まで」というフレーズを使用するような言論の自由を制限する法案を提出する予定である。(Full article)

イーロン・マスク氏の時流に乗って、彼は「言論の自由の擁護者」だと主張している「オルタナティブ」メディアの人々が、マスク氏が自身のXプラットフォーム上でイエス・キリストがユダヤ人の救世主であると主張することを「違法」と宣言して誰も認めなくなったときに、どのように反応するかを見るのは興味深いだろう。

関連している

イスラエル支持の義務化が雇用条件としてのCOVIDワクチン義務化に取って代わる日も近い?イスラエル支援はすでに38州で義務づけられている

武器と 「通信装置 」として作られた新たな 「聖櫃」、エルサレムに持ち込む前にトランプ大統領に持ち込まれる


HealthImpactNews.comでこの記事にコメントしてください。

________________________________________________


<転載終了>