Ghost Riponの屋形（やかた）さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12878748949.html
＜転載開始＞
デビッド・マーティン：
結論として、WHOは犯罪組織であり、人道に対する罪とバイオテロの罪で、活動を制限するだけでは十分ではなく、WHO自体を解体することを要求する。

以下、その背景・証拠・法的根拠について：

設立時の法的根拠：
WHOは1947年の設立時の規約第5条13項で、 組織とスタッフに対して「あらゆる形態の法的手続きからの完全な免責」を規定している。Martin氏はこれを、将来的な犯罪行為を見越した意図的な法的防御策だと解釈している。この免責は 外交官の特権以上に広範な保護を与えるものである。

組織の指導者の背景：
初代事務局長Rene San氏は1940年にドイツのダッハウ収容所に収容されていた経歴を持つ。1947年にロックフェラー財団の支援を受けてWHO事務局長に就任した後、後任のBrock Chisholm事務局長の下でWHOは人口制御を主要目的として明文化した。これはカーネギー財団が1913年にコールドスプリング研究所の優生学部門に資金提供を始めた流れを汲むものである。

資金提供の構造：
WHOへの資金提供の88%はゲイツ財団からのものである。これは米国のクレイトン法および欧州連合の機能に関する条約（TFEU）第101条に違反する支配的な利害関係を構成していると主張している。この一極集中的な資金提供構造は、独立した慈善団体による寄付という建前に反するものである。

具体的な活動の証拠：
2011年の臨床試験での倫理違反：WHOとその協力機関による6ヶ月未満の子供へのマラリアワクチン臨床試験で、ワクチン投与群66人、対照群28人の死亡が報告された。対照群には生理食塩水ではなく、既知の病原性を持つ物質が投与された。

機能獲得研究の違法な継続：
2014年付けのNIAIDからノースカロライナ大学への書簡で、機能獲得研究の一時停止期間中にもかかわらず研究継続が承認された。この研究はDARPAとNIHからの無期限の資金提供を受けており、実質的に停止命令の抜け道を作った。

計画的なパンデミック：
2016年に武漢ウイルス研究所のSARS様ウイルスのヒトへの感染可能性が公表され、2005年にRalph Baric氏がDARPA後援会議で「生物戦争実現技術」として発表していた内容が、その後1億4000万ドル以上の研究資金を得て実現に向かった。
経済的利益構造：
2019年9月のWHOによるパンデミック演習の目的は、世界的なワクチン接種の受け入れを促すことだった。その結果、2022年にファイザー社は1000億ドルの公的資金を得、モデルナ社はNIAIDに過去最大となる4億ドルのロイヤリティを支払った。これらの経済的成果は、事前に計画された利益誘導の結果である。



何も悪いことをしていないのなら、なぜ免責が必要なのでしょうか?
きっと「安全で効果的」だということがわかるはずです…そうですよね？










まだ続いているのか？



「なぜ日本は経済成長しないのか？」という問題と、「なぜ日本人はコロナワクチンを打ち続けるのか？」という問題は、背景に同じものがある






レッテル貼り




21年10月に厚労省から公募申請型『新型コロナウイルス感染症セーフティネット強化交付金』
事業費が21万円しか無いNPOに1億6600万円いきなり補助金がつくって




イベルメクチン↓

イベルメクチンは免疫増強剤















コロナワクチン 副反応データベース検索
https://covid-vaccine.jp/



新型コロナワクチン副反応検証サイト
https://side-effect.jp/
新型コロナワクチンの効果や副反応疑い報告を比較検証し、リスクやメリットを判断するための情報サイト。厚生労働省公表の資料を元に詳細な検索にも



最悪ミスリード大賞 結果発表！ - 世界のゴー宣ファンサイト
https://www.worldofgosen.com/2022/07/11/最悪ミスリード大賞-結果発表/






















＜転載終了＞