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<転載開始>
医師サイトに掲載されていた医療ニュースをご紹介。
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コロナ国内確認5年 感染症対策「次」へ着々 ウイルス変異「今後も警戒」
2025年1月13日 (月)読売新聞
新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されて15日で5年を迎える。
2023年5月、感染症法上の5類に移行して「普通の感染症」となったが、高齢者らにとって命に関わる病気であることに変わりはない。
人々の警戒感が薄れる中、新たな感染症への備えも問われている。(医療部 森井雄一、影本菜穂子)
■平時体制
「未知のウイルスに戸惑いながら、手探りで検査や治療を進めた。今は、インフルエンザと同じように対応できるようになった」
相模原協同病院(相模原市)の山本倫子・呼吸器内科部長は11日、国内で初めて新型コロナと診断された男性の治療にあたった経験を振り返った。
男性は、中国湖北省武漢市に滞在していた。
採取した検体を国立感染症研究所に送ったところ、20年1月15日夜にコロナ陽性と判明した。
同病院はその後も多数のコロナ感染者を受け入れた。
24年11月には、相模原市と協力し、感染症患者の搬送訓練も実施した。
地域の医療機関のスタッフを含む100人以上が参加した。
「コロナ禍を経て地域との連携が強固になり、新興感染症への対応力が底上げされた」と山本部長は話す。
政府は当初、新型コロナを、感染症法上の「2類相当」として扱い、感染者の全数報告や入院勧告など厳格な対応をとってきた。
インフルエンザと同じ5類への引き下げで、治療費や医療機関の病床確保などに対する公費支援は23年度末に終了。
幅広い医療機関でコロナ感染者の診療を担う平時の体制になった。
■高齢者9割超
移行後もコロナは、感染の波を繰り返している。
厚生労働省は24年10月、65歳以上の高齢者と重い持病がある60~64歳の人を対象に、コロナワクチンの定期接種をスタートさせた。
同年11月には都道府県に対し、冬に備えて医療体制の強化に取り組むよう要請した。
「高齢者が感染すれば重症化しやすい」として、換気や手洗い、マスク着用など感染対策の実施を求めている。
コロナによる年間死者数は、厚労省の人口動態統計によると、年間1000~3000人程度が死亡するインフルエンザを大きく上回っている。
24年は8月末時点で2万6302人に上り、65歳以上の高齢者が97%を占めている。
新型コロナウイルスの遺伝子変異は続いている。
佐藤佳・東京大医科学研究所教授(ウイルス学)は「過去の感染やワクチンで得られた免疫から逃れやすいように変異を重ねている。今後も警戒が必要だ」と指摘する。
■「教訓生かして」
政府は新たな感染症危機に向けた体制整備を図ってきた。
23年9月に司令塔となる内閣感染症危機管理統括庁を設置したほか、24年7月にコロナ禍の経験を踏まえ感染症危機の行動計画を全面改定した。
今年4月には専門家組織・国立健康危機管理研究機構(JIHS)を創設する。
新たな感染症区分として「急性呼吸器感染症」を設け、未知の感染症を含めた幅広い呼吸器感染症の動向を把握できるようにもなる。
世界の感染症や公衆衛生、医療経済などの専門家チームは24年10月、次のパンデミック(世界的大流行)について、「コロナとは大きく異なる可能性がある」と国際医学誌で指摘した。
チームに参加した押谷仁・東北大教授(感染症学)は「病原性が増したインフルエンザの大流行で、若者や子どもが重症化し亡くなる事態が懸念される。政府は世界の感染症の動向を常に把握して対応することが求められる」と注文する。
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会長を務めた尾身茂・結核予防会理事長は「09年の新型インフルエンザ後に出した提言が生かされず、医療のデジタル化や検査態勢が不十分なままパンデミックを迎えてしまった。今回こそ教訓を生かし、新たなパンデミックに備えなければならない」と強調する。
後遺症治療手探り続く
◎ 倦怠感や集中力低下も
全国の医療機関には今も、新型コロナの後遺症に苦しむ人が訪れる。
咳 や息苦しさのほか、疲労感・ 倦怠けんたい 感や集中力低下、睡眠障害などの神経症状もみられる。
2021年6月に後遺症外来を開設した北野病院(大阪市)の場合、初診の予約は1年待ちの状態が続く。
3年以上通う人もいる。
担当する丸毛聡・病院長補佐は「5年たっても、医師同士で経験を共有しながら、手探りで対応する状況だ」と語る。
厚生労働省研究班が、大阪府八尾市と札幌市の住民を対象に24年1~3月に行った実態調査では、コロナ感染後18か月時点で、19歳以上の5%、6~18歳の1%に何らかの後遺症があるとみられた。
結果をまとめた磯博康・国立国際医療研究センターグローバルヘルス政策研究センター長は、「呼吸器の症状が治まっても神経症状が続くのが特徴だ」と説明する。
同年7月、米英の研究者が国際医学誌「ランセット」に、後遺症になり、回復しにくい要因を報告した。
持病がある人や女性、再感染した人のほか、コロナワクチンが未接種の人や十分な回数を接種していない人などだった。
下畑享良・岐阜大教授(脳神経内科)は「病態の解明は少しずつ進んでいるが、まだ後遺症の治療薬はない。高齢者らはワクチンを接種してほしい」と話している。(医療部 東礼奈)
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違和感満載の記事でした。
コロナによる年間死者数がインフルエンザを大きく上回っている
うち65歳以上の高齢者が97%を占める
要するにコロナのほうがインフルより死者が多い、そのうち高齢者が97%と言っているのですが、コロナの死者だけに目を向けず、全体の死者数もふまえて考察して頂きたい。
2020年、コロナが日本に入ってきて緊急事態宣言が出されましたが、死者は減少に転じています。
そして2021年、新型コロナワクチン開始。
するとどうでしょう?
死者が増えています。
そしてその翌年2022年、3回目以降の接種が始まったらさらに激増。
グラフにすると分かりやすいでしょうか。
つまり
2020年 コロナのみ→死者減少
2021年 コロナ+ワクチン
→死者増加
2022年 コロナ+頻回ワクチン
→死者激増
なんです。
コロナ死者数が多いと言っても全体のわずか数パーセント。
それ以外の大量死は一体なぜ起きているのでしょうか?
ワクチン接種が始まる度に死者が増えたことも皮肉な結果でした。
接種すればするほどコロナ感染者もコロナ死者も増えたのです。
そして2023年9月に創設された内閣感染症危機管理統括庁 は、感染症の危機管理を統括する組織なのに、どうして組織のトップが警察の人間なのですか?
医師でもウイルス学者でも免疫学者でもないド素人の人間が感染症の危機管理をできるのでしょうか?
を行いましたそして国民の大反対を押し切ってとんでもない感染症危機の行動計画を全面改定を行いました。
まるでパンデミック条約のようです。
いや、パンデミック条約よりひどい内容です↓
そしてこれも勝手に決められましたね。
新たな感染症区分として「急性呼吸器感染症」を設け、未知の感染症を含めた幅広い呼吸器感染症の動向を把握できるようにもなる。
普通の風邪も取り締まれという監視社会が出来上がります。
地方自治法も改正されましたから自治体は国の指示に従わなければなりません。
そしてこんなことが支配者層で話合われている。
次のパンデミック(世界的大流行)について、「コロナとは大きく異なる可能性がある」
次の準備が出来ているのでしょうか。
次は何なんでしょう。
まるで次のパンデミックを予言するかのようなコメントですね。
病原性が増したインフルエンザの大流行で、若者や子どもが重症化し亡くなる事態が懸念される。
子供たちが亡くなるとなれば、パニックに陥るでしょうね。
そこでまたワクチンの登場でしょう。
ほら、打たないと死ぬよ・・・と言わんばかりに。
子供を死なせたくなければ接種しろと。
そして新型コロナの後遺症についてもおかしいと思いませんか?
うちの患者さんたちが言っていたのですが、
こんなことにならないためにワクチン打ったのに、打った意味ないやん
と。
なんでワクチンを何回も打ってるのにコロナに何度もかかって、そのあとダラダラ症状が長引いて治らず後遺症になるんですか?
ワクチンはコロナの重症化を防いでくれるんじゃなかったんですか?
ワクチンを接種したのにコロナに感染し、そのあとコロナ後遺症になった・・・それって「接種後感染後遺症」で実態は「ワクチン後遺症」ではないですか?
また未接種者がコロナ後遺症になりにくいと書いてありますが、コロナに感染して症状がダラダラ長引いて調子が悪くなっている人ってワクチン打った人ばっかりですけど
うちの施設で未接種者でコロナに感染し、コロナ後遺症になった患者さんはたった2名です。
また「治療薬がない」とコメントされていますが、皆さん、良くなっていっていますよ。
また薬を作ってコロナ後遺症治療薬でも出すのでしょうか
こんなにコロナ後遺症患者がいることに疑問を持って頂きたい。
だって国民の8割以上が接種したわけだから。
しかも8回目を接種している国なんて日本だけでしょう?
こんなに接種しても感染者が減らず、コロナに感染して後遺症になっていく・・・
いい加減気付いて。
ワクチン、効いてないって。
それどころか日本史上最大の薬害を引き起こしているって。
予防接種健康被害救済制度の審議結果を見て下さい。
コロナワクチンが何をもたらしたのか?
忖度なしに評価して頂きたい。
「グローバルヘルス」という言葉に警戒感を持っています。
世界の公衆衛生を盾にしたグローバル全体主義に向かっていると。
トランプ政権の誕生によって引き返せることを願う。
<転載終了>