yocchan_no_blog3さんのサイトより
https://yocchan-no-blog3.blog.jp/archives/6764155.html
＜転載開始＞
米医薬品食品局（FDA）はファイザーから提出された大量の臨床試験データ審査を完了し、2020年12月11日にファイザーの治験用mRNAワクチンに緊急承認を与えた。初めての接種の様子は、当時、米タイム誌が下記のように伝えている：
月曜日（Dec/14/2020）の午前9時30分直前、ニューヨーク州クイーンズ地区にあるロングアイランド・ユダヤ医療センターの集中治療室で仕事をするサンドラ・リンゼイ看護師は新型感染症用お注射の接種を受けた最初の人たちのひとりとなった。この接種は公衆衛生の専門家たちがパンデミックの終焉の始まりを告げる出来事として全国的な接種の波を望んでいたもので、待望のスタートであった。このニュースは新型感染症の死者が30万人以上確認された同国にとっての暗黒の日々の節目と時を同じくしていた。FDAから緊急使用許可を得て、出荷が開始されたのはファイザー・バイオンテック社のお注射だけである。マサチューセッツ州に拠点を置くバイオテクノロジー企業のモデルナが開発した別のお注射は今週後半に審査に掛けられる予定・・・（出典：How the First COVID-19 Vaccinations Rolled Out at Hospitals Across the U.S.: By ALICE PARK, JAMIE DUCHARME AND W.J. HENNIGAN, TIME, Dec/14/2020）
当時の主要メデイアの報道では新型ｍRNAお注射に対する期待感だけが一人歩きをしていたことが読み取れる。あれから丸4年が経過し、今や、様子はガラッと変わった。新型ｍRNAお注射に関する理解が進み、喧伝されていた有効性や安全性は歪曲された情報であって、過大に報じられていた事実が一般大衆にも理解され始めた。お注射による死者数や重篤な健康被害を被った人たちの総数が推算され、あまりにも大きな数値が公開されたことによって、この時代を生きるわれわれには途方もなく辛い思いや憤りをもたらしている。
ここに「新型感染症用お注射による総死者数は広島原爆による死者数の121倍に相当」と題された記事がある（注１）。
本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。
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副題：FDAのクラス１の認可のリコールや市場からの撤退に関する基準を遥かに越してしまった 
2020年の暮れに新型コロナ用お注射が世界的に展開されて以来、お注射を壊滅的な数の死者と関連付ける論文がかなり出回っている。以下はこれまでで最も強力な証拠となる文献のいくつかを示すもので、実用的なリストである：
1．Rancourt et al: 2023年9月までに全世界で1,700万人が新型感染症用お注射のせいで死亡したと推定。
２．Mostert et al: 2020年から2022年にかけて、西側世界の47カ国で新型感染症用お注射/都市閉鎖が原因であると推定される超過死亡者数は310万人。
３．米ワクチン有害事象報告制度 (VAERS)： 37,966人が新型感染症用お注射のせいで死亡したと報告された。31倍の過少報告係数を適用すると、VAERSを使用する国々ではお注射のせいで1,176,946人の死亡がもたらされた。
4．Skidmore: 2021年12月までに278,000人の米国人が新型感染症用お注射のせいで死亡した可能性があると推定。
５．Pantazatos and Seligmann: 2021年8月までに米国では146,000人～187,000人がお注射関連で死亡したと推定。
６．Hulscher et al (I): 2021年から2023年にかけて米国では新型感染症用お注射の接種が原因と思われる心停止によって49,240人が超過死亡したと推定。
７．Hulscher et al (II): 325人の剖検事例の分析から、新型感染症用お注射と死亡との間に因果関係がある可能性が高いことが判明。
８．Aarstad and Kvitastein: 新型感染症用お注射の接種率が高いほど、全死因死亡率の増加と関連することが分かった。
９．Alessandria et al：新型感染症用お注射を1回または2回接種した人は、お注射未接種者と比較して、全死因死亡リスクが高いことが分かった。お注射の接種を2回受けた被験者は追跡期間中にワクチン未接種の集団と比較して平均余命が37%減少した。
１０．Lataster：調査期間の各月について新型感染症用お注射の接種率と超過死亡との間には正の相関関係があることが分かった。
いかなる方法論を用いたとしても、実験的な新型感染症用お注射によってあまりにも多くの疑わしい死亡者が出ている。参考までに、1945年の広島への原爆投下では、約14万人が死亡した。したがって、新型感染症用お注射のキャンペーンは、少なくとも、広島への原爆投下の121回分に相当する死者を出した可能性がある。

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連邦政府機関が新型感染症用「お注射」による死亡を認めることは、長年にわたって喫煙は健康に有害ではないと主張してきたが、結局、1964年についに喫煙は有害であると宣言したのと同じ道筋を辿る可能性がある。

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1953年から2013年の間に市場から撤退した462種の医薬品について言えば、最初に報告された副作用から最初の撤退までの経過時間の中央値は6年である。残念ながら、重篤な有害事象が最初に報告されてから製品が中止されるまでの経過時間は、過去60年間一貫して改善されてはいない。1950年以降、死亡を引き起こしたことを理由に95種の医薬品が市場から撤退した。死亡による撤退事例の83%は症例報告から得られた証拠をその根拠とした。撤退のほとんどは最初の死亡が報告されてから1年または2年後に起こった。このように、新型感染症用のｍRNAお注射は市場からの撤退がすでに過大なまでに長く待ち望まれているのである。
すべての年齢層に対して致命的な医療製品（新型感染症用のお注射）を喧伝し、推奨し続けることは予防の原則に甚だしく違反する行為である：
「ある活動が人間の健康や環境に害を及ぼす脅威をもたらした場合、たとえその因果関係が科学的に完全に確立されてはいなくても、予防措置を講じるべきである。」
FDAはクラス１のリコールを次のように定義している：
「違反製品の使用または暴露が深刻な健康への悪影響または死亡を引き起こすことに関して合理的な可能性が認められる場合。」
この定義は、新型感染症用のお注射は、公共の安全を確保するために、FDAによるクラスIの即時リコールを実行する必要があることを示している。本件は新型感染症用のお注射が生後6か月以上の米国の全人口にとって差し迫った脅威であり続けていることから、新大統領政権は優先事項#1とするべきである。
著者のプロフィール：ニコラス・ハルシャー、公衆衛生学修士。疫学の専門家であって、マッカロー財団の管理者を務めている。
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これで全文の仮訳が終了した。
本記事の表題は新型感染症用ｍRNAお注射が如何に悲惨な結果をもたらしたかを象徴的に示すために広島に投下された原爆による死者数との比較を行い、その121倍に相当すると指摘している。しかしながら、ディザスター・キャピタリズムの信奉者たちにとってはこのショッキングな比較も馬の耳に念仏であろう。その点こそが今日の世界が抱えている最大級の問題なのである。
引用記事の著者は10件の報告書を引用し、最初にRancourt et alを挙げている。この文献の表題は「COVID-19 vaccine-associated mortality in the Southern Hemisphere」で、CORRELATION誌上で2023年9月17日に出版された。これこそが全世界で1700万人もの死者がもたらされたと報告した論文なのである。原文はpdfファイルで、全ページ数は180頁にもなるので、冒頭の「要約」の部分だけでも下記に仮訳しておきたい。ご参考になれば幸いだ。

要約：
赤道周辺および南半球の17カ国（アルゼンチン、オーストラリア、ボリビア、ブラジル、チリ、コロンビア、エクアドル、マレーシア、ニュージーランド、パラグアイ、ペルー、フィリピン、シンガポール、南アフリカ、スリナム、タイ、ウルグアイ）について調査を行った。これらの国々は世界人口の9.10%、世界における新型感染症用お注射の接種数の10.3%（全年齢層で1人あたり1.91回の接種率）を占め、ほぼすべての新型感染症用お注射の種類と製造元が含まれ、4つの大陸にまたがっている。
これらの17カ国で、新型感染症用お注射の有益な効果に関しては全死因死亡率（ACM）の時間データには証拠が見当たらない。新型感染症用お注射の接種とACMの比例的な減少との間には時間的な関連はないのである。逆に、まったく反対のことが起こっている。全17カ国はACMが高い状況に移行しており、これは新型感染症用お注射が展開され、投与が開始されたときに起こっている。17カ国のうち9カ国は、2020年3月11日に世界保健機関（WHO）によってパンデミックが宣言されてから約1年間、お注射が展開されるまでの間に検出可能な過剰ACMは見当たらない（オーストラリア、マレーシア、ニュージーランド、パラグアイ、フィリピン、シンガポール、スリナム、タイ、ウルグアイ）。2022年の南半球の夏（1月から2月）に、前例のないようなACMのピークが発生し、赤道の国々では新型感染症用お注射のブースター接種（3回目または4回目の接種）の急速な展開と同期しているか、その直前に発生している。この現象は十分な死亡データがあるすべてのケース（15カ国）に見られる。調査した国々のうちで、アルゼンチンとスリナムは2022年1月から2月の死亡データは不十分である。チリとペルーでは死亡およびお注射の接種についての詳細なデータが存在し、年齢別および接種回数別に詳しく考察することが可能。2022年1月から2月に観察された全死因死亡率のピークでは（さらには、2021年7月から8月のチリ、2022年7月から8月のペルーにおいても）、両国のすべての高齢者の年齢層において新型感染症用お注射のブースター接種の急速な展開以外の原因に帰するものであるという可能性は低い。同様に、新型感染症用お注射の展開と持続的な投与と一致しており、高い全死因死亡率（ACM）への移行が南半球および赤道周辺の17カ国すべてにおいてお注射以外の原因によるものであると言える可能性は低い。17カ国、4大陸、すべての高齢者の年齢層で異なる時期におけるACMの多くのピークと関連する急速なブースター接種との同期性は因果関係に関して確固たる結論を導き、新型感染症用お注射の毒性に関して正確な定量化を可能にする。全年齢でのお注射接種の致死率（vDFR）は集団内での投与回数に対するお注射が誘発した死亡の推定値であって、2022年2月のACMピークは0.02%（ニュージーランド）から0.20%（ウルグアイ）の範囲に収まって定量化されている。チリとペルーでは、vDFRは年齢とともに指数関数的に増加し（約4歳ごとに倍増）、最新のブースター接種で最大となり、90歳以上の年齢層では約5%に達する（つまり、4回目の接種では20回の注射ごとに1人が死亡）。北半球でも同様の結果が得られており、以前の記事（インド、イスラエル、米国）で紹介した。17カ国の全年齢層のvDFRを0.126 ± 0.004%と定量化し、これは2023年9月2日までに行われた135億回の接種に基づいて全世界では1700万±50万人の新型感染症用お注射による死亡が示唆される。これは、世界人口の（0.213 ± 0.006）%を死亡させた大規模な医原性イベントであることを示し（生存者470人につき3年以内に1人が死亡）、いかなる死亡も測定可能な状態で防止することはできなかった。新型感染症用お注射による接種によって引き起こされる死亡の全体的なリスクは、実際の人口において、過剰な全死因死亡率とお注射を接種する展開との同期から推測され、臨床試験、有害事象監視体制、死亡証明書からの死因統計で世界的に広範に報告されているものよりも3桁も（1,000倍）大きい。この研究で示された17カ国4大陸における大きな年齢依存性とvDFRの大きな数値にはすべての主要な新型感染症用お注射の種類と製造元が含まれており、政府に対して高齢者を新型感染症用お注射の接種で優先対象とするとの根拠のない公衆衛生政策を直ちに終了させるよう促すべきである。少なくとも、リスクと恩恵に関して正当な分析が実施されるまではそうしなければならない。

こうして、新型感染症用お注射が全世界に引き起こした死亡者の総数を1700万人と推算した経緯を知ることができる。
この要約の中で私にもっとも強い印象を与えたのは「これらの17カ国で、新型感染症用お注射の有益な効果に関しては全死因死亡率（ACM）の時間データにその証拠は見当たらない。・・・この研究で示された17カ国4大陸における大きな年齢依存性とvDFRの大きな数値にはすべての主要な新型感染症用お注射の種類と製造元が含まれており、政府に対して高齢者を新型感染症用お注射の接種で優先対象とするとの根拠のない公衆衛生政策を直ちに終了させるよう促すべきである」という著者らの主張だ。
平たく言えば、お注射が死亡者数を減らす効果は見られなかった。しかも、接種を最優先に据えられた高齢者たちは、蓋を開けてみたら、お注射による死亡率がもっとも高い年齢層となったのである。これ程大きな皮肉はない！
「新型感染症対策は完全に失敗であった、しかも世界規模の大失敗であった」という主張の意味するところがこれで具体的に分かって来たような感じがする。

参照：
注１：COVID-19 'Vaccines' Estimated to Have Killed More People Than 121 Hiroshima Nuclear Bombings: By By Nicolas Hulscher, MPH, Nov/03/2024

＜転載終了＞