yocchan_no_blog3さんのサイトより
https://yocchan-no-blog3.blog.jp/archives/6953665.html
<転載開始>
今月(2021年10月)の初め、ABCニュースの報道は4つの異なる政府系の情報源を引用し、2019年11月までさかのぼって、米国の防衛情報局内の特別医療情報部門は中国の武漢地域で制御不能な病気の流行が発生しているという警告を含めた報告書を作成し、その文書を政府の上層部に広く配布し、アジアに駐留する米軍を保護するための措置を講じるべきだと警告していたことを明らかにした。だが、この報道が流された後に、ペンタゴンの報道官はその11月の報告の存在を公式に否定し、他のさまざまな高官や情報機関の職員は本件についてコメントすることを拒否した。しかし数日後、イスラエルのテレビ局は11月に米国の情報機関が武漢での感染症の発生に関する報告をNATOおよびイスラエルの同盟国と共有したと報じた。これは元のABCニュースの報道と他のいくつかの政府の情報とが一致し、完全な正確性を独立して確認しているかのように思えた。したがって、米国の防衛情報局の部門は中国政府が公式に知るよりも1か月以上も前に武漢での致命的なウィルス感染症の発生を認識していたようである。米情報機関が予知技術を開発したというわけではないならば、これは放火犯が未来の火災について最も早く知り得るのとまったく同じ理由で起こったのかも知れない。(出典:What America’s 17 Intelligence Agencies Won’t Say About the Origins of Covid: By Ron Unz, The Unz Review, Oct/31/2021)
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言い換えると、この研究においては、非接種者と比較して、新型感染症用お注射の接種者の方がより多くの健康問題を抱えていることが判明した:
関連記事:「速報 - 査読付き研究が新型感染症用「お注射」の即時市場撤退を支持する反論の余地のない証拠を発見」(原題:BREAKING - Peer-Reviewed Study Finds Irrefutable Evidence Supporting Immediate Market Withdrawal of COVID-19 "Vaccines": By Nicolas Hulscher, MPH, Jan/28/2025)
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これで全文の仮訳が終了した。
参照:
<転載終了>
https://yocchan-no-blog3.blog.jp/archives/6953665.html
<転載開始>
新型感染症が世界を席巻した2019年~2020年を想い起してみよう。あれからすでに5年の歳月が経過し、全世界で1,700万人(2,500万人との推計もある)もの命を奪ったにもかかわらず、このパンデミックの真相は必ずしも十分に報じられてはいない。
その一つは感染が始まった起源はいったい何処にあったのかという点だ。有力だと思われているのは武漢のウィルス研究所からの漏洩説だ。この漏洩説は広く知られている。
その一方で、あまり一般には知られてはいないと思われる、もうひとつのあり得そうな説が存在するので、それを簡潔にここでご紹介しておこうと思う。2021年10月の記事からの抜粋である:
今月(2021年10月)の初め、ABCニュースの報道は4つの異なる政府系の情報源を引用し、2019年11月までさかのぼって、米国の防衛情報局内の特別医療情報部門は中国の武漢地域で制御不能な病気の流行が発生しているという警告を含めた報告書を作成し、その文書を政府の上層部に広く配布し、アジアに駐留する米軍を保護するための措置を講じるべきだと警告していたことを明らかにした。だが、この報道が流された後に、ペンタゴンの報道官はその11月の報告の存在を公式に否定し、他のさまざまな高官や情報機関の職員は本件についてコメントすることを拒否した。しかし数日後、イスラエルのテレビ局は11月に米国の情報機関が武漢での感染症の発生に関する報告をNATOおよびイスラエルの同盟国と共有したと報じた。これは元のABCニュースの報道と他のいくつかの政府の情報とが一致し、完全な正確性を独立して確認しているかのように思えた。したがって、米国の防衛情報局の部門は中国政府が公式に知るよりも1か月以上も前に武漢での致命的なウィルス感染症の発生を認識していたようである。米情報機関が予知技術を開発したというわけではないならば、これは放火犯が未来の火災について最も早く知り得るのとまったく同じ理由で起こったのかも知れない。(出典:What America’s 17 Intelligence Agencies Won’t Say About the Origins of Covid: By Ron Unz, The Unz Review, Oct/31/2021)
ABCニュースの報道の後で、ペンタゴンはABCニュースの放送内容を公式に否定したが、イスラエルのテレビ局はNATO諸国やイスラエルは米諜報機関が流した報告を共有したと報じた。奇しくも、ペンタゴンによる公式な否定はイスラエルのテレビ局が情報操作の実態をあからさまにばらしてしまったのである。
そして、本質的にもっとも重要な点はFDAが緊急時の使用のために仮の認可を出したmRNAお注射の有効性や安全性である。FDAは重篤な症状を和らげる上で少なくとも50%の有効性を持たなければならないことを製薬企業に求めた。FDAが仮承認を与えたファイザーとモデルナのお注射は製薬企業が行った試験の結果、95%の有効性があるとして申請が行われた。この極めて本質的な特性に関して、mRNAお注射は「安全で有効である」という当局の説明は、今日では、さまざまな形で疑念や反論を招いている。
ここに「新しい研究結果 ― 新型感染症用お注射を接種した人は健康状態がより悪化」と題された記事がある(注1)。
本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。
***
副題:お注射の接種を受けた人は接種をしなかった人と比較して、医師の診察を受けなければならない状況が多くなり、新型感染症に感染する率がより高く、筋骨格系の健康問題が増加する、等、全体的な疾病負担がより大きくなった。
ハラルド・ワラッハ博士とライナー・クレメント博士によって著された「新形感染症用お注射の接種、健康についての自己報告、そして、世界観 ― ドイツにおける代表的な調査」(原題:Covid-19 vaccinations, self-reported health, and worldviews – A representative survey from Germany: Dec/12/2024)と題された論文が、最近、「メディカル・リサーチ・アーカイブ」に掲載された:
要約:
新型感染症に対する新しいmRNAお注射の接種は大きな進歩として歓迎されたが、重篤な副作用の兆候が指摘されている。われわれは過去2年間にわたって新型感染症用お注射の接種に関連して病気にかかったと報告した人たちがどの程度いるのか、また、接種を受けた人と受けてはいない人の間にどれだけの差があるのかに関して知りたかった。また、お注射の接種を受ける意欲は特定の世界観とどのように関連しているのかについても知りたかった。
したがって、われわれはミュンヘンの専門的な調査会社であるデバロ社が主催した代表的なインターネット調査を実施した。ドイツの人口構成をおおよそ代表するサンプルを得るために最終的なサンプル集団を準備した。合計で1,051件の回答が分析に供された。お注射の接種を受けた人々は医師の診察を必要とするような状況が有意に多く報告された(42%対30%、p = 0.0024)。新型感染症への感染もより多くの事例が見られ(30%対23%、p = 0.0535)、筋骨格系の問題もより多く(21%対15%、p = 0.059)報告された。接種を受けた回答者たちは全体的に有意に多くの疾患を報告した(平均1.6±1.6対1.3±1.4、p = 0.0023)。ワクチン接種を受ける可能性をロジスティック回帰モデルで分析した。お注射の接種者は高齢者、ドイツ国籍、高収入、一人暮らしで、より多くの薬を服用しており、新型感染症で亡くなった人を知ってはいるが、新型感染症用お注射の接種後に亡くなった可能性のある人については知らない可能性が高かった。さらには、物質主義的な世界観はお注射を接種する可能性と正の相関があり、日常の現実よりも重要な他の現実の領域が存在し、これらの領域は科学的説明を超えているという信念とは負の相関があった。加えて、mRNAお注射が人類のために役立つという信念はお注射を接種する可能性に関して非常に重要な予測因子であった。最終的に、社会人口統計変数とお注射の接種前の健康状態を考慮した傾向スコア分析によって、新型感染症は接種者においてより頻繁に発生することが確認された(31%対23%、p=0.103)。mRNA由来のお注射が人類にとって有益であるという信念は傾向スコアが一致した接種者たちのグループの方が非接種者グループよりも有意に高かった(同意/不同意/不確定:34.6%/30.8%/34.6%対22.9%/45.2%/31.9%、p=0.0075)。
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言い換えると、この研究においては、非接種者と比較して、新型感染症用お注射の接種者の方がより多くの健康問題を抱えていることが判明した:
• 全体的な病気
• 医師の診察
• 新型感染症
• 筋骨格系の問題
ハラルド・ヴァラッハ博士の研究における彼の包括的な分析をここで必ずお読みいただきたい。彼は方法論や主要な発見事項、限界、潜在的なバイアス、ならびに、信頼できるデータに基づいたさらなる検証の必要性に関して詳しく述べている。
本研究は新型感染症用「お注射」の即時市場撤退を支持する大量の証拠に追加されて然るべきものである:
関連記事:「速報 - 査読付き研究が新型感染症用「お注射」の即時市場撤退を支持する反論の余地のない証拠を発見」(原題:BREAKING - Peer-Reviewed Study Finds Irrefutable Evidence Supporting Immediate Market Withdrawal of COVID-19 "Vaccines": By Nicolas Hulscher, MPH, Jan/28/2025)
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著者のプロフィール:ニコラス・ハルシャー、公衆衛生学修士。疫学者であり、マッカロー・ファウンデーションの管理者。www.mcculloughfnd.org
マッカロー・ファウンデーションとX(旧ツイッター)における私の個人アカウントにて今後のコンテンツをフォローしていただきたい。
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これで全文の仮訳が終了した。
読者の皆さんは最近の新しいトレンドに気が付かれておられるだろうか。米国の前政権が進めていたお注射政策が破棄されるだろうことを先取りしてか、トランプ新政権が実務を開始する前から「反お注射」的な論文の発表は増えていた。この引用記事もそのひとつである。つまり、専門誌の編集者たちの方針が微妙に変化し始めたと言えるのではないか。あるいは、今まで頭を低くして、様子をうかがっていた反お注射派の研究者らが声を高めても大丈夫だという安心感を感じ始めているのかも知れない。
「有効で安全である」というmRNAお注射に関する神話に関してこれからその化けの皮をどこまで剥がせるかが見物である。
ところで、かって、タバコの健康被害の実態が報じられ、タバコの広告がメディアから消えて行った。そして、タバコの箱にも健康被害の可能性が記載されるようにさえなった。でも、そういった社会環境に到達するまでにはかなり長い歳月を要した。
そして、今朝(2月14日)、米国ではロバート・F・ケネディ・ジュニアが上院で承認されたとの報が舞い込んできた。これで、CDCやFDAを傘下に治める保健福祉省の長官に彼が就任することに決った。SNS上では皆がこのことを伝えており、大騒ぎだ!これによって、mRNAお注射を巡る親お注射派と反お注射派との間の戦いのバランスには大きな変化がもたらされるであろう。新たな潮流が現れそうである。
参照:
注1:NEW STUDY - COVID-19 ‘Vaccinated’ People Are Sicker: by Nicolas Hulscher, MPH, Jan/31/2025
<転載終了>
今までで心臓の疾患とかは有るの?って聞いたら無いと一言
7回位キメてるとか前に言ってたなぁ。
genkimaru1
が
しました