大摩邇（おおまに） : こびナビ連中はそろそろ詰んできてるのだろう。WHOカルテルによって設立された犯罪組織

Ghost Riponの屋形（やかた）さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12905459274.html
＜転載開始＞

「過去に戻れたらまたコロナワクチン打ちますか？」って問うたら、答えはどうなるのか知りたい

こびナビ連中はそろそろ詰んできてるのだろう

速報：みんながRFK Jr.がワクチンについて黙ったと思っていたけど、そうではなかった。

彼は戦っていたのだ。

今日公開された手紙で、FDAがファイザーとモデルナにmRNAの心臓リスクを認めさせるよう、こっそり圧力をかけていたことが明らかになった。

ここではその要点を説明する。

何年もの間、独立した医師や科学者、被害を受けた患者たちは、ワクチン接種後の心臓問題について声を上げてきたが、嘲笑され、黙らされ、検閲されてきた。

今、RFK Jr.のもとで、FDAがついに問題があることを認め、書面でそれを公表した。

公式な要求書が昨日オンラインで公開され、FDAは両社に対して、ワクチン接種後に「心筋障害が一般的だった」という結果をラベルに記載するよう指示した。

よく考えるんだ。

FDAがこのリスクが本物だと認めたんだ。

FDAは長期的な観察研究を引用し、心臓の炎症が単なる稀な異常ではなく、パターンであることを再確認した。

2023-2024年製剤では、100万回接種あたり8件の心筋炎が報告されている。

さらに衝撃的なのは、16～25歳の若い男性での統計だ。

100万回接種あたり38件と、驚くほど増加している。

手紙では、これまで無視されてきた研究をラベルに含めるよう要求している。

いくつかの「長期的な後ろ向き観察研究」を引用し、ワクチンによる被害の主張を裏付けている。

その一つでは、331人の患者のうち278人がワクチン接種後に心筋症状を経験した。

FDAは両社に対し、この手紙を受け取ってから30日以内に回答するよう要求した。

もし応じなければ、連邦法、具体的にはFDCAの505(o)(4)条に違反することになる。

製品が「誤表示」とみなされ、棚から完全に撤去されるリスクもある。

この手紙が4月17日付で、昨日ようやく公開されたのはそのためか？

そう、手紙は最新ニュースじゃない。

2025年4月17日付だ。

RFK Jr.は4月からこの問題に取り組んでいた。

みんなが彼がmRNAについて黙ったと思っていた間、彼はワクチンを止めるために本気で動いていたんだ。

これに加えて、バイデン政権のCDCが何年も前にこのリスクと死亡例を知っていて、それを隠していたというスキャンダルもある。

再表示の期限が過ぎた今、FDAからファイザーとモデルナの違反に関する新たな発表を待っている。

噂では、かなり厳しい措置になるらしい。

ちなみに危険なリンクではない↓
記事を読ませたくない場合は、このようなことをやる。
隠されているところに、答えがあったりする。

評論『WHOカルテルによって設立された犯罪組織』David Martin博士
https://www.globalresearch.ca/who-founded-cartel-criminal-organization/5887924

WHO総会で124カ国がパンデミック条約を可決した2025年5月20日、反対派議員は投票前に会議室からの退室を要求された。全194加盟国中、実際の出席者は135名のみで、条約反対国は意図的に排除された形跡がある。ビル・ゲイツとロックフェラー財団からの「保健資金」提供約束が複数国の賛成票獲得に使用されたと報告されている。

医学界や政府機関はこうした見解を「根拠のない陰謀論」として否定するが、マーティン博士は国連特権免除条約の条文や資金提供の流れを具体的証拠として提示している。

デイビッド・マーティン博士の分析によると、WHOは1948年設立時から公衆衛生保護ではなく人口削減を目的とした犯罪組織として機能している。ロックフェラー一族が国連本部用地を寄贈し、ビル・ゲイツが年間約30億ドル（約4,500億円）を拠出することで、私的資金団体であるWHOを国連システム内に移植した。

➡ 小児実験と機能獲得研究の実態
WHOは設立当初から小児および青少年を対象としたワクチン実験を実施し、接種による死亡率データを「機能獲得」研究として活用してきた。2021-2024年のコロナワクチン接種において、12-17歳の心筋炎発症率は通常の40倍に達し、5-11歳の接種後死亡例が前年比で78%増加した。これらのデータはWHOの「研究目的」のために収集され、製薬企業との共同分析に使用されている。

➡ 法的免責による犯罪隠蔽システム
国連特権免除条約第4条により、WHO職員は個人逮捕・拘禁からの完全免責、税金支払い免除、さらに捜査に対する永続的免責を享受している。2020年以降、WHO関連の薬害訴訟は全て管轄権なしで却下され、被害者への補償は一切行われていない。この法的保護システムは、組織的犯罪行為を前提とした制度設計である。

➡ 人口削減計画の数値目標
1972年ローマクラブ「成長の限界」で提示された世界人口5億人維持目標は、現在人口80億人から93.75%の削減を意味する。2022年にデニス・メドウズが再確認したこの計画において、WHOは実行機関として位置づけられている。コロナワクチン接種開始後、世界全体で超過死亡率が15-20%増加し、出生率が10-15%低下している現象は、この計画の実行段階とみなされる。

原題：WHO Was Founded by the Cartel as a Criminal Organization (2025年5月22日) ・David Martin, Peter Koenig

長崎大学と言えば↓

このニュースと論文を真に受ける人はもはやいないと思いますが、この論文は、初期のデータ（ワクチンが有効であった期間）を用いてシミュレーションしています。しかし現実はそうではありませんでした。6ヶ月でワクチンの効果がゼロになるのではなく、新型コロナウイルスに逆効果（肺炎などの発症は予防するが致死率を上げた）になったのです。しかもこれは前もってウイルス学的および免疫学的に十分予想されたことでした。今もその逆効果の影響は続いており、お年寄りを中心に多くの方が亡くなっています。新型コロナウイルスの流行（下水の新型コロナ調査で見える方で、報告者ベースではありません）に合わせて肺炎以外の死亡が増えています。超過死亡は前年の死亡者数に大きく影響を受けるので、指標にはなりませんが、実際の死亡者数はとんでもなく多くなっています。これはワクチンによる直接死がメインではなく、ワクチンによって「隠れ新型コロナウイルス感染」を誘発してしまったからです。

新型コロナワクチン、3カ月遅ければ2万人超が命を落としていた――東大・東北大の研究チームが試算(ITmedia NEWS)
https://news.yahoo.co.jp/articles/faf94d2fe81af9e7f8b840f98afc2ba86f4ed809

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