大摩邇（おおまに） : 新国際情勢ヨタ話一に増税、二に増税、三、四が財源、五に増税〜シナの手先か

二階堂ドットコムさんのサイトより
https://www.nikaidou.com/archives/187066
＜転載開始＞
さて、我らが親愛なるニッポン低国政府はどうだろうか？低国内自称保守連中の期待を一身に受けている高市総理であるが、現時点に於いては、何ら動きを見せていない。あの岸田元総理でさえ、就任直後に解散総選挙を行ったが、それさえもない。出て来る話しは増税案と、お得意の「財源が〜」どうしたと言ったところだ。安倍路線の継承だか何だか知らないが、不法難民の外国人追放もいち早くやらないし、衆議院議員定数削減等、全くどうでもいい話で、今やるべき課題ではないだろう。体調も悪い感じがするし、「憲政史上初の女総理」の肩書きで、早々に引退すれば良いだろう。所詮は、米国民主党で学んだリベラル信奉者に過ぎない。

ガソリン暫定税率が廃止となるが、代わりの「財源」が必要らしく、別の増税案が用意されているらしい。最早、笑うしかない。昭和のコントでも見ているかのようだ。これが、「安倍路線の継承」らしい。どうせ高所得者に対して増税をして、世論を煙に巻こうと言う策だろうが、いつまでその姑息な手段が通じるのか。

年末に向かって、もしかしたら国際情勢の一大事件が起こる可能性がある。愛読者の皆様方に於かれては、情報を収集しつつ、様々な事態を想像して頂きたい。

www.j-cia.com/archives/18791

逮捕情報は事前に流されていた

2025/11/09 12:58 -貴様ら！俺の言うことを聞いてみませんか？

リークって言う名で、役所からカスゴミに「意図的な情報漏らし」があるけど、それ、地方公務員法違反か国家公務員法違反だろ。単なる秘密漏洩だからマスコミに話すのなんて。

それはともかく、逮捕から一斉にオールドメディア、つまりカスゴミが細かいことを報じるのって、つまり検察と検察、おそらく自民党の鵺みたいなところの奴も噛んでる国策捜査だってことです。

NHKと総務省の利権集団が今回の後押しなのかな。おそらくね。立花はやりすぎだけどもここまでいろいろかき回した功績もある。まあ、邪魔なトリックスターは潰せという下民使用人たちの力だね。純粋に名誉毀損だけなら大した話でもないのに、カスゴミが一斉に同時に細かい話しを書くってのは、つまり当局もつるんでる、いやむしろ当局が書けと言ってるってことよ。

気に入らない出る杭は打つ、それが大日本低国ニポンの特徴。下民使用人の勝手な物差しで作られたラインを外れたらダメというね。そんなのに労力使うんなら外人締め上げてカネ取れよ。まぁむりか、なりすましが法曹に多すぎるものな。

これからますますどんどんネットは狙われる。そうやって抵抗を削ぐのが権力という名に座った下民使用人のやり方さ。なにせかつてはそういうことを俺がやっていたんだから間違いない笑

投稿・世界はモンスーンアジア主体の状態に戻りつつある　西欧の衰退、いずれ米国も追随する・・・これからは米作地帯が世界をリードする

2025/11/09 08:51 -貴様ら！俺の言うことを聞いてみませんか？

何となく世界が基本部分で大変化しようとしている予感が付き纏っている。
その原因がよく分からなかったが、ある本を読んで合点がいった。

その本とは「モンスーンの世界」（安城哲三）という本。
（この本が言うモンスーンアジアとはアジアの米作地帯・・インド〜日本・・とほぼ同じ地域）
本の内容はほぼ全てがモンスーンを主体とした気候の話だが、中に興味深いデータがあったので紹介したい。

p.204 「16世紀以降の世界経済の発展経路」
これによると次のとおりの変遷をたどってきている；
（15世紀・・大航海時代・・以前のデータが無いのがおしいが、元々使えるようなデータが存在しないのだろう）
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西欧モンスーンアジア
世界人口割合世界GDP割合世界人口割合世界GDP割合
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1700年 11 19 57 54

(産業革命)———————————————————-

1820年 12 22 63 55
石炭の大量使用と植民地化

(第2時世界大戦)——————————————————

1950年 16 51 44 13 ←明確なドロップ
化石資源世界経済の興隆

(人新世化)———————————————————-

2015年 9 29 51 48
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まとめ；
・1700年は大航海時代のスタートから100年経過しており、西欧の割合がすでに高まった時期だろう

・産業革命の影響は思ったほど大きくない

・第2次世界大戦以降、
しばらくの間は西欧のGDP比率が跳ね上がり、
逆にモンスーンアジアの世界GDPに占める割合が極端に低下した
※現在の大半の人間の基本認識は、この辺にあるのだろう

・現状はこの割合低下が徐々に戻りつつある過程にある

・この傾向は今後も当分続く（中国は落ちるが、東南アジア＋インドがより以上に上がる）

・西欧の衰退（人口減少、経済規模縮小）はさらに続く、
やや遅れて米国の衰退が起こる
代わりにモンスーンアジアが吸収して成長する