BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=36228
＜転載開始＞

これは AI にも確認しましたが、現在の状況だと、おおむね正しいタイムラインだと述べていました。

台湾は世界の半導体供給のキングです。天然ガス不足からの電力危機が起きれば、5〜6月から逼迫、そして世界的な価格高騰・納期遅延が予想されると思われます。要するに、「現代社会で普通に使っているような電子機器が何も製造できなくなっちゃう」可能性があるのです。

なんか…終末ですね。

Eason Mao

台湾の11日分の備蓄天然ガスの枯渇時期はいつか？

台湾経済省が公表した公式データによると、天然ガスの安全備蓄法定基準は 11日分で、2026年4月中旬時点で実際の維持水準は約 11.5日分となっている。この備蓄水準は補給が豊富だからではなく、極限的な調達調整によってかろうじて警戒線を維持しているに過ぎない。

経済省はすでに、4月に必要な 13隻の液化天然ガス船を基本的に調達済み、5月の 14隻のうち影響を受けた船 10隻を調整済み、6月の 15隻のうち 10隻を完了し、米国からの調達を拡大すると発表した。しかし、これらの調達計画には 3つの致命的な欠陥が存在する。

まず、台湾の天然ガスの約 34％はホルムズ海峡を経由して輸入する必要があり、4月13日に米軍が同海峡を正式に封鎖したため、すべての経由船は極めて高いリスクにさらされており、実際の到着量は調達計画を大幅に下回る。

次に、台湾の第2位の天然ガス供給国であるカタールは、イランの攻撃により液化天然ガス生産能力の約 17％を失い、修復に 3〜 5年を要する上、すでに複数国に対して不可抗力を宣言しており、台湾のガス供給源の約 25〜 33％が長期中断の危機に直面している。

さらに、代替供給源である米国のガスは最短でも6月中下旬に台湾に到着する予定で、それ以前に在庫を補充するための新規備蓄は一切ない。

以上の制約を踏まえ、備蓄消費のタイムラインを推演すると以下のようになる：

・4月下旬、4月に調達済みの船に依存することで、備蓄はかろうじて 11日分を維持できるが、余剰分を積み上げることはできない；

・5月に入ると、5月の調達船の到着数が限定的で海峡封鎖が継続するため、備蓄は純減を開始し、5月20日前後に 5日分以下に低下して緊急警戒線に入ると予想される；

・5月25日前後には、備蓄が 3日分を下回る可能性があり、その時点で天然ガス発電ユニットが広範囲で停止し、電力不足が 50％を超え、島全体で大規模な輪番停電が発生する；

米国のガスが 6月上旬に前倒しで到着しない場合、備蓄は 6月5日前後にほぼゼロとなる。

したがって、最も可能性の高い枯渇窓口は 2026年5月25日から 6月5日となる。

この判断は、台湾の貯蔵タンク容量の物理的上限、海峡封鎖の継続性、代替補給の時間差に基づいており、いかなる楽観的仮定も含まない。言い換えれば、台湾の 11日分の天然ガス備蓄は 11日間を支えられるものではなく、封鎖条件下では毎日純減しており、5月中下旬からカウントダウンの最終段階に入る。

中国の硫酸輸出停止による日本への影響

中国が硫酸の輸出を5月から停止することは「中国が5月から硫酸の輸出を禁止へ」という事で書きました。

日本は、硫酸の生産量が必要量の100％を超えていて、一見すると問題がないように見えるのですが、こういう問題があるようです。もちろん、投稿者の私見ではありますが。硫酸は、農業（肥料の製造）、金属精錬、石油精製、電子部品の製造ラインなど、現代の社会に非常に重要なものです。

Dr.Fager

日本が直面するリスク

日本の硫酸自給率は、統計上の数値で見れば100%を超えており、世界有数の硫酸輸出立国でもある。

しかし、この数字には資源としての自律性という面で、現在の地政学リスクに直結する大きな罠が隠されている。

1. なぜ自給率が高いのか（非鉄金属精錬の副産物）

日本の硫酸生産の約 90% は、銅や亜鉛といった非鉄金属を精錬する際に出る「排ガス（二酸化硫黄）」を回収して作られている。

石油精製や硫黄そのものを輸入して作るのではなく、金属を作る過程でどうしても出てしまうものを製品化しているため、国内生産量は非常に安定している。

日本は年間約600万〜700万トンの硫酸を生産しているが、国内需要はそのうち約400万〜500万トン程度。余剰分（年間200万トン前後）は中国や東南アジア、南米へと輸出されている。

2. 自給100%の裏にある致命的なリスク

数値だけを見れば中国が輸出を止めても日本は大丈夫そうだが、実態はそう単純ではない。

1. 原料となる鉱石の海外依存

硫酸を作るための銅鉱石や亜鉛鉱石のほぼ 100%を海外（南米やオーストラリアなど）からの輸入に頼っている。

ホルムズ海峡の封鎖や海上輸送網の混乱で鉱石が日本に届かなくなれば、金属精錬が止まり、その副産物である硫酸の生産も同時に止まる。

2. 硫酸の貯蔵が困難

硫酸は強力な腐食性物質であり、専用の巨大な貯蔵タンクが必要。

在庫を持てないいことが前提の流動的な製品なので、生産が止まれば、数週間から1ヶ月程度で国内在庫は底をつく。

3. 中国の輸出停止による玉突き現象

中国（世界最大の輸出国）が供給を止めると、世界中の買い手が日本産の硫酸に殺到する。

日本国内の需要家（化学メーカーや肥料メーカー）が、海外の買い手との買い付け競争にさらされ、国内価格が暴騰するリスクがある。

結論：日本が直面するシナリオ

日本の硫酸供給は海洋輸送の安全と非鉄金属の輸入に完全に依存した自給だ。

日本は作っているから安心というのは平時の論理であり、有事においては鉱石が入らなければ、硫酸も、金属も、肥料も、すべてが同時に消えるという、極めて脆弱な一本の鎖でつながった構造になっている。

ナフサ不足に加えて硫酸の国際需給が崩壊すれば、日本の製造業は文字通り川上から干上がってしまうリスクがある。

TOTOのユニットバス新規受注見合わせ。再開の見込みなし

日経新聞でも報じられています。「TOTO、ユニットバスの受注停止へ　ホルムズ封鎖で材料ナフサ不足」

本当に住宅がまったく建てられない状況に入ろうとしていますね。

システムバス・ユニットバス 新規受注の見合わせの件

令和8年4月13日
TOTO株式会社
東京支社

拝啓 平素は弊社商品に格別のお引き立てを賜り厚く礼申し上げます。

現在、中東情勢の緊迫化やホルムズ海峡周辺の通航制限等に伴い、原油・ナフサをはじめとする石油化学基礎原料の供給環境が悪化しております。これにより、国内外における原材料の調達が不安定な状況となっております。

弊社商品におきましても一部のサプライヤーにおいて調達・生産に支障を来たしており、システムバス・ユニットバスの新規受注を当面の間見合わせすることとなりました。

現時点において再開の目途は立っておりません。

市場の混乱を最小限に留めるべく、今後の対応に向け、関係省庁とも連携・相談しており、サプライヤーと共に全社を挙げて正常化に鋭意努めてまいります。

何卒ご理解・ご協力を賜りますようお願い申し上げます。

敬具

アメリカでも「ヘリウム」不足による医療の問題が表面化。MRI検査の遅延が深刻に

ヘリウムは天然ガスの副産物ですが、ヘリウムは MRI 検査などに必須のもので、世界全体として、その問題があるようです。私もかつて倒れて搬送された時に MRI を受けたことがありますが、ヘリウムが必要なものだったのですね。

ヘリウム問題：イランに対する米イスラエル戦争がMRI検査の遅延を引き起こす可能性

aljazeera.com 2026/03/26

Helium hitch: Why US-Israel war on Iran could cause MRI scan delays

米国とイスラエルによるイランへの戦争、そしてテヘランの対応により、世界のヘリウム供給量の約3分の1が混乱している。ヘリウムはMRI検査などの医療用途や、半導体分野などのハイテク産業にとって不可欠な物質である。

これは主に、輸送制限と、主要なヘリウム生産国であるカタールによる生産停止が原因である。

米国地質調査所によると、2025年にカタールは約 6300万立方メートルのヘリウムを生産し、これは世界のヘリウム生産量約 1億9000万立方メートルの3分の1に相当する。

他の湾岸諸国はヘリウムの主要生産国ではないものの、カタールなどからの輸出は沿岸水域、特にホルムズ海峡の航路や要衝に依存しているため、世界のサプライチェーンにとって極めて重要な存在である。

イラン当局は、米国、イスラエル、および両国と協力関係にある船舶を除き、海峡は完全に閉鎖されているわけではないと主張しているが、同時に新たな規則も定めている。すなわち、狭い水路を通過する船舶はすべて、テヘランの承認を得なければならないというものだ。その結果、インド、パキスタン、中国の船舶数隻を除いて、海峡の交通はほぼ停止状態に陥っている。

世界最大のLNG生産企業であり、液体ヘリウムも生産するカタールエナジーは、冷却材である液体ヘリウムの年間輸出量が毎年14％減少すると発表した。

 

ヘリウムはなぜそれほど重要なのか？

ヘリウムほど低い温度、つまり絶対零度（0ケルビン）のごくわずかな値まで冷却できる元素は他に存在しない。

その特性により、ヘリウムはハイテク産業における様々な用途において他に類を見ない存在となっている。極低温でも液体状態を保つため、漏洩警報システムとしても機能する。

ヘリウムは化学的に不活性であり、他の化学物質と反応しない。そのため、チップやその他の接触する材料を汚染することがなく、冷却剤として最適だ。

これらの特性から、液体ヘリウムは長年にわたり、磁気共鳴画像診断装置（MRI）の稼働に不可欠な構成要素となってきた。

MRI装置は、発熱する超伝導磁石を使用しており、冷却が必要だ。ヘリウム冷却によって、磁石は人体内部の鮮明な画像を生成するのに十分な強力な磁場を発生させることができる。

ドイツのエンジニアリンググループであるシーメンスによると、世界中で使用されるヘリウムの約4分の1は超伝導磁石の冷却に使用されており、その需要は増加傾向にある。

 

各国がヘリウムを入手できなくなったらどうなるか？

ヘリウムには人工的な代替物質が存在しない。したがって、ヘリウム不足は技術進歩に大きな空白を生み出すことになる。

今のところ、世界中のほとんどのMRI装置は液体ヘリウムに依存している。

紅海のバブ・エル・マンデブ海峡で船舶の強制停止事例が発生


以下のようなことですが、UKMTO（英国海上貿易作戦本部）によると、正式に確認されています。2026年4月12日の事象です。本当であるなら、紅海経由の石油ルートも危うくなるのかもしれせません。

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英国海運業務本部（UKMTO）は、紅海のバブ・アル・マンダブ海峡地域で治安インシデントが発生したことを発表した。位置はヒダ（al-Hudaydah）南西約54海里。

情報によると、10～12人の武装した人物を乗せたボートが別の船舶に接近し、停止を強要した。



＜転載終了＞