櫻井ジャーナルさんのサイトより
https://note.com/light_coot554/n/n62892290cd01
<転載開始>

 イギリスをはじめとするNATO軍とウクライナ軍の将兵8名で構成される7破壊工作部隊と偵察グループがクラスノアルメイスク、スロビャンスク、スムイ、ハルキウへ侵入したが、ロシア軍の特殊部隊による待ち伏せ攻撃に遭い、壊滅したという。ウラジミル・プーチン露大統領は基本的にリスクを取らないという方針を堅持、軍の前進スピードは速くないものの、戦況に変化はない。

 ウクライナの東部や南部はソ連時代にロシアから割譲された地域で、ロシア文化圏。住民の多くはロシア語を話し、ロシア軍にとって「ホーム」だ。しかもロシア軍の兵站線は短い。進撃のスピードを上げて兵站線が伸びることを嫌っているのかもしれないが、ロシア国内で大統領に対する不満が高まっているとも言われている。

 1945年5月8日にドイツ軍はベルリンで降伏文書に署名したことからロシアなどでは5月9日に戦勝記念のパレードが催される。プーチン大統領は5月8日午前0時から5月10日までロシアが停戦すると宣言、ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官は各国政府や国際機関に対し、ウクライナが戦勝記念日を妨害しようとした場合、ロシアがキエフの「意思決定機関」に対して報復攻撃を行う可能性があり、キエフから早期に避難するよう要請した。

 ウォロディミル・ゼレンスキーはモスクワで行われる戦勝記念パレードを中止させると脅迫、ウクライナ軍は5月8日にロシア領土への攻撃を激化させたのだが、ロシアの防空部隊は少なくとも669機のドローンを24時間以内に撃墜。戦勝記念日には大きな混乱はなかった。

 ウクライナでは資金的に余裕があれば早い段階に国外へ脱出、逃げさせないで街中を歩いている男性は徴兵担当者によって拉致されている。拉致される人物の家族や住民と徴兵担当者が乱闘になるケースが少なくない。拉致された人びとは軍事訓練をほとんど受けないまま最前線へ送り出され、数週間で死亡すると言われている。

 イギリスのベン・ウォレス元国防大臣は2023年10月1日、テレグラム紙に寄稿した論稿の中でウクライナ兵の平均年齢はすでに40歳を超えていると指摘していた。

 2023年の段階でウクライナ軍は壊滅状態で、その後、NATO諸国は兵器のオペレーター、特殊部隊、情報機関員などだけでなく、通常の兵士も送り込んでいるとされている。NATO諸国だけでなくラテン・アメリカからも少なからぬ傭兵がウクライナ入りしているが、その一部は犯罪組織のメンバー。生き残った犯罪組織のメンバーは兵器を携えて帰国し、警官隊などと戦っている。一部はヨーロッパへ移動していると言われている。

 すでにウクライナで少なからぬNATO軍の将兵が死傷しているが、ウクライナの外をロシア軍は攻撃していない。NATO軍は「安全な場所」からロシア領内を攻撃、NATO加盟国の幹部はロシア軍と戦争を準備すると公言している。

 NATO加盟国の数が多くても、ヨーロッパ諸国の軍隊はロシア軍の敵ではなく、アメリカ軍もすでにウクライナにおけるロシアとの戦争やイランに対する攻撃で兵器が枯渇、しかも生産力がない。それでもアメリカはロシアに匹敵する核兵器を保有、ロシア軍がNATO加盟国を攻撃すればアメリカをロシアとの戦争へ巻き込めると考え、アメリカを巻き込めればロシア軍がNATO加盟国と全面戦争に踏み切ることはないと高を括っているのだろう。プーチン大統領がリスクを取らないという姿勢を維持するならばNATO側は増長し続け、全面核戦争が近づく。

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<転載終了>