東海アマのブログさんのサイトより
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6245997.html
＜転載開始＞
文鮮明の遺志を忠実に実行してきたのが、自民党安倍派だ。
文鮮明の遺志とは、1976年に表明された文鮮明語録による日本支配ビジョン。
日本国民の税金を4~5倍に上げて、生活水準を三分の一にする。日本人口を5千万人にする。軍事費を激増させ、第三次世界大戦を必ず起こさせるというものだった。
統一教会の機関誌である「世界思想」1976年11月号は、以下を文鮮明教祖の言葉として紹介している。
「日本においても軍事力の増強は絶対に必要であります。生活水準を三分の一に減らし、税金を四倍、五倍にしてでも、軍事力を増強してゆかなければなりません。それに、日本を守るということだけでなくて、韓国をも守らなければなりません」
第三次世界大戦は必ず起こさなければならない
日本を悪魔の国 韓国を神の国とする 世界は韓国に吸収融合され 全ての民族は韓国語を祖国語として使用しなければならない
日本は生活水準を3分の1し、税を今の4、5倍にしなければならない
この恐ろしい文鮮明教祖様の御指示が出たのが、1976年であり、実行部隊は、統一教会というより「国際勝共連合」だった。
以来、ちょうど半世紀、自民党と国際勝共連合は、着実に文鮮明の指示を実現し続け、大蔵省を統一教会（原理研）出身者が乗っ取って、歴代自民党総理が、消費税を引き上げ、本当に、税金負担が、当時の4~5倍になって、日本国民は生活苦に喘ぎ、子供も作れなくなった。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6245997.html
＜転載開始＞
文鮮明の遺志を忠実に実行してきたのが、自民党安倍派だ。
文鮮明の遺志とは、1976年に表明された文鮮明語録による日本支配ビジョン。
日本国民の税金を4~5倍に上げて、生活水準を三分の一にする。日本人口を5千万人にする。軍事費を激増させ、第三次世界大戦を必ず起こさせるというものだった。
統一教会の機関誌である「世界思想」1976年11月号は、以下を文鮮明教祖の言葉として紹介している。
「日本においても軍事力の増強は絶対に必要であります。生活水準を三分の一に減らし、税金を四倍、五倍にしてでも、軍事力を増強してゆかなければなりません。それに、日本を守るということだけでなくて、韓国をも守らなければなりません」
第三次世界大戦は必ず起こさなければならない
日本を悪魔の国 韓国を神の国とする 世界は韓国に吸収融合され 全ての民族は韓国語を祖国語として使用しなければならない
日本は生活水準を3分の1し、税を今の4、5倍にしなければならない
この恐ろしい文鮮明教祖様の御指示が出たのが、1976年であり、実行部隊は、統一教会というより「国際勝共連合」だった。
以来、ちょうど半世紀、自民党と国際勝共連合は、着実に文鮮明の指示を実現し続け、大蔵省を統一教会（原理研）出身者が乗っ取って、歴代自民党総理が、消費税を引き上げ、本当に、税金負担が、当時の4~5倍になって、日本国民は生活苦に喘ぎ、子供も作れなくなった。
森永卓郎によれば、1976年当時の、国民の税金負担は、三公七民であり、収入の25％程度が税金だった。ところが、2025年の税金負担は、五公五民になり、収入の半分を国に強奪されることになった。
しかも、税金名目だと反発されるため、名目を社会保険料に変えて税金でないように装い、世界最悪の重税国家である真実を誤魔化している。
家康が1603年、徳川幕府を開き、税務を四公六民に定めた。これが国民にとって税務の限界だったのだ。ところが1716年、8代吉宗は、税務を五公五民に引き上げた。
これで生活できなくなった全国の民衆は、生活を崩壊させ、物凄い数の百姓一揆が起きた。それも武力で弾圧され、「逃散」といわれる逃亡を図り、このとき、全国の人が立ち入れないような山奥や、東北の僻地に逃げ出した。
吉宗は世上いわれるような名君ではない。庶民の生活を権力で崩壊させた江戸時代最悪の暴君だった。犬公方と呼ばれた綱吉など、せいぜい暗君だった。
当時、日本最大の経済的繁栄を誇った尾張には、聡明な宗春がいたが、吉宗は宗春を徹底的に弾圧した。宗春は庶民の負荷を軽減し、たくさんの消費ブームを作って、需要を開拓しながら経済を底上げしたのだ。
日本中が真っ暗闇の景気沈滞のなかで、尾張名古屋だけが不夜城のように輝いたときだった。
文鮮明の指示を実現し続けてきた自民党は、吉宗と同じように、庶民に圧政をもたらし、消費税のような底辺への重税で、人々の暮らしを追い詰め、生活苦から子供を作れなくさせている。
結果、日本の特殊出生率は、1.14にまで下がり、このままゆけば10年後には、日本人は文鮮明のビジョンどおり、本当に5000万人になってしまう。
人口を維持するためには、出生率2以上が必要なのだ。
2022.06.20日本はこのまま消滅するのか…人口減少の「絶望的現実」に打つ手なし
これに対し、岸田文雄首相は、「こども家庭庁」を作り、10兆円の予算をつけて、少子化対策を実現するとした。ところが、岸田文雄こそ、人口削減を主張する統一教会・文鮮明の隠れエージェントであり、こども家庭庁とは、統一教会の主張を実現するための機関であり、少子化対策とは逆の、文鮮明ビジョン＝日本人口を5000万人に減らすための機関だった。
岸田こそ、文鮮明のビジョンによる日本重税化の旗手だったのだ。
文鮮明の忠実な工作員である自民党議員団は、日本国民を地獄に追い詰める使者であり、その最強工作員こそ、在日二世、文鮮明の忠実な下僕である高市早苗だった。
高市の超悪質な不正工作に見事に騙された日本国民の多くが、高市を初の女性首相として、まだ希望をいだいているように見える。
だが、高市政権の下で、我々は究極の生活苦に陥ろうとしている。
理由は、トランプのイラン戦争により、原油価格が5割も上がることで、電気ガス資源価格が暴騰し、ありとあらゆる物価も釣られて暴騰することが避けられないからだ。
高市は、トランプの愛人として、イランから「日本だけは出光佐三の恩に免じてホルムズ海峡を通す」といわれていたのに、拒否し、泥舟に乗ったトランプに追従した。
この10年で日本人の生活苦はより深刻化している ニューズウィーク 2024年06月13日
（2年前の記事だが、現在は、当時とは比較にならないほど物価が上昇している）
＜お金に困っていると感じている人の割合が多いのは主に25歳から49歳の現役世代で、約半数に達している＞
国民の生活が苦しくなっていると言われる。引き合いに出されるのは、稼ぎの減少だ。雇用の非正規化もあり、働く人の収入は減っている。「官」も例外ではなく、図書館職員の7割以上が非正規雇用で、生活できないほどの低賃金で働いているという（弁護士ドットコムニュース、2024年6月6日）。
以下、一部抜粋引用
「今の生活は苦しいか」と尋ねる調査は数多いが、信頼のおける政府調査だと、内閣府の『国民生活に関する世論調査』がある。筆者の年代（45～49歳）を見ると、悩み・不安があるという人は84.0％で、そのうち「今の収入や資産の悩み・不安がある」と回答しているのは57.8％（2023年調査）。全数ベースの割合は、この2つをかけ合わせて48.6％となる。40代後半の国民のおよそ半分が、お金に困っている。
日本人の生活苦
この10年間で、不穏な闇が広がっている。2023年で見ると、25～49歳の半数前後がお金の悩みを抱えている。意外というか、高齢層では比較的少ない。
社会を支える働き盛りの層で、生活苦が広がっているようだ。特に、結婚・出産期の若年層で割合が高いのが気にかかる。若者にカネがないのはいつの時代も同じだが、近年は増税も加わっている。
大学進学率の高まりで奨学金を借りている人も増えているが、少なくなった手取りからその返済もしないといけない。結婚どころではない。
追い打ちのごとく、全国民から少子化支援金を徴収することも決まった。子育てをしている家庭の負担軽減に使われるのだろうが、持たざる者から持てる者へとお金が流れることにもなる。
全体として見ると、結婚・出産から遠のく若者が増え、少子化がますます進みそうだ。若者の可処分所得を増やすことに重きを置いたほうがいい。
お金に困っている人の実数も見積もってみる。上述のように2023年の45～49歳だと、お金の悩みがある人の割合は48.6％。この年の当該年齢人口は912万人ほどなので、経済苦を感じている人の実数は443万人と推定される。＜図2＞は、年齢ごとの見積もり数をグラフにしたものだ。
日本人の生活苦
この10年間で、お金に困っている国民の実数もかなり増えている。2023年で最も多いのは45～49歳、いわゆる「ロスジェネ」だ。全年齢層の合計は3757万人で、20歳以上の国民の3人に1人がお金に困っていることになる。
増税が相次いでいるが、税による再分配が適切に機能しているなら、こういう状況になるだろうか。国の税収は過去最高なのだが、最近の内訳をみると所得税や法人税よりも消費税が多くなっている。税金には累進性を持たせる、という原則が崩れつつある。
「国民の生活が苦しい、政府の出番だ」となるのだが、国のやることなすことが逆効果というケースが増えているように思えてならない。このほど徴収が決まった少子化支援金も、使途を誤らないようにしてほしい。まずは学校の学費を下げるというように、使い道を限定することから始めるべきだ。
＜資料：内閣府『国民生活に関する世論調査』＞
***********************************************************************
一部引用以上
【「国民の生活が苦しい、政府の出番だ」となるのだが、国のやることなすことが逆効果というケースが増えているように思えてならない。】
と締めくくっているが、日本政府＝自民党は、統一教会と関係している議員が290名いるとTM報告書が暴露した。
つまり、自民党は、統一教会の代理人であり、冒頭に紹介した、文鮮明ビジョンを実現するために議員活動を行っているのだ。
文鮮明のビジョンは、何度も書いているが、1900年に、日本が朝鮮李朝の奴隷制度を廃止させ、文鮮明の所属する両班階級が遊んで暮らしてきた奴隷制利権を奪ったことに対する復讐を、数世代もかけて行っているのだ。
統一教会、文鮮明の最大教義は、「報怨」であり、7世代、120世代、210世代、420世代も前の先祖の恨みを晴らすことである。「千年の恨」どころではない。
文鮮明が、自分たちの奴隷利権を奪われた恨みは、日本という国を天皇制ぐるみ破壊し、この世から日本国を追放し、日本列島に換えるというものだ。
高市早苗が、愛子ちゃんを永久追放しようとしている本当の理由は、天皇制を破壊し、文鮮明の血筋を天皇に据えて日本を支配することである。
高市が、「日本国」を大切にするという意思表明を聞いたことがない。それは破壊対象なのだ。
この文鮮明ビジョンは、自民党を使って、見事に9割以上実現し、今や愛子ちゃんの去就も風前の灯火となり、外国に追放されようとしている。
天皇制を信奉する人たちは、皇位継承第一位、悠仁のDNA検査をして、文鮮明とどれほどの近接度があるのか明らかにする必要がある。
そもそも、悠仁の実父、秋篠宮文仁は、裕仁・明人・徳仁の天皇とは完全に無関係であり、安西家からの養子にすぎない。
私の気持ちを言えば、天皇制が廃止されることで、邪魔なだけの天皇歴ダブルスタンダードが消えてほしいという希望はあるのだが、変わって文鮮明の血筋、朝鮮人天皇が君臨し、高市早苗は、主権を天皇に返すと主張しているのだ。
同じことを、参政党の神谷宗幣と、竹田恒泰、高市早苗、維新の藤田文武らが主張している。高市は、自分が天皇への主権返還を発言した事実を全部消させてしまった。
高市早苗のもたらす男系天皇とは、文鮮明の血を受け継いだ朝鮮人天皇であり、その先には、天皇に主権を返還するとして、統一教会の独裁社会が待っているという意味である。
＜転載終了＞
しかも、税金名目だと反発されるため、名目を社会保険料に変えて税金でないように装い、世界最悪の重税国家である真実を誤魔化している。
家康が1603年、徳川幕府を開き、税務を四公六民に定めた。これが国民にとって税務の限界だったのだ。ところが1716年、8代吉宗は、税務を五公五民に引き上げた。
これで生活できなくなった全国の民衆は、生活を崩壊させ、物凄い数の百姓一揆が起きた。それも武力で弾圧され、「逃散」といわれる逃亡を図り、このとき、全国の人が立ち入れないような山奥や、東北の僻地に逃げ出した。
吉宗は世上いわれるような名君ではない。庶民の生活を権力で崩壊させた江戸時代最悪の暴君だった。犬公方と呼ばれた綱吉など、せいぜい暗君だった。
当時、日本最大の経済的繁栄を誇った尾張には、聡明な宗春がいたが、吉宗は宗春を徹底的に弾圧した。宗春は庶民の負荷を軽減し、たくさんの消費ブームを作って、需要を開拓しながら経済を底上げしたのだ。
日本中が真っ暗闇の景気沈滞のなかで、尾張名古屋だけが不夜城のように輝いたときだった。
文鮮明の指示を実現し続けてきた自民党は、吉宗と同じように、庶民に圧政をもたらし、消費税のような底辺への重税で、人々の暮らしを追い詰め、生活苦から子供を作れなくさせている。
結果、日本の特殊出生率は、1.14にまで下がり、このままゆけば10年後には、日本人は文鮮明のビジョンどおり、本当に5000万人になってしまう。
人口を維持するためには、出生率2以上が必要なのだ。
2022.06.20日本はこのまま消滅するのか…人口減少の「絶望的現実」に打つ手なし
これに対し、岸田文雄首相は、「こども家庭庁」を作り、10兆円の予算をつけて、少子化対策を実現するとした。ところが、岸田文雄こそ、人口削減を主張する統一教会・文鮮明の隠れエージェントであり、こども家庭庁とは、統一教会の主張を実現するための機関であり、少子化対策とは逆の、文鮮明ビジョン＝日本人口を5000万人に減らすための機関だった。
岸田こそ、文鮮明のビジョンによる日本重税化の旗手だったのだ。
文鮮明の忠実な工作員である自民党議員団は、日本国民を地獄に追い詰める使者であり、その最強工作員こそ、在日二世、文鮮明の忠実な下僕である高市早苗だった。
高市の超悪質な不正工作に見事に騙された日本国民の多くが、高市を初の女性首相として、まだ希望をいだいているように見える。
だが、高市政権の下で、我々は究極の生活苦に陥ろうとしている。
理由は、トランプのイラン戦争により、原油価格が5割も上がることで、電気ガス資源価格が暴騰し、ありとあらゆる物価も釣られて暴騰することが避けられないからだ。
高市は、トランプの愛人として、イランから「日本だけは出光佐三の恩に免じてホルムズ海峡を通す」といわれていたのに、拒否し、泥舟に乗ったトランプに追従した。
この10年で日本人の生活苦はより深刻化している ニューズウィーク 2024年06月13日
（2年前の記事だが、現在は、当時とは比較にならないほど物価が上昇している）
＜お金に困っていると感じている人の割合が多いのは主に25歳から49歳の現役世代で、約半数に達している＞
国民の生活が苦しくなっていると言われる。引き合いに出されるのは、稼ぎの減少だ。雇用の非正規化もあり、働く人の収入は減っている。「官」も例外ではなく、図書館職員の7割以上が非正規雇用で、生活できないほどの低賃金で働いているという（弁護士ドットコムニュース、2024年6月6日）。
以下、一部抜粋引用
「今の生活は苦しいか」と尋ねる調査は数多いが、信頼のおける政府調査だと、内閣府の『国民生活に関する世論調査』がある。筆者の年代（45～49歳）を見ると、悩み・不安があるという人は84.0％で、そのうち「今の収入や資産の悩み・不安がある」と回答しているのは57.8％（2023年調査）。全数ベースの割合は、この2つをかけ合わせて48.6％となる。40代後半の国民のおよそ半分が、お金に困っている。
日本人の生活苦
この10年間で、不穏な闇が広がっている。2023年で見ると、25～49歳の半数前後がお金の悩みを抱えている。意外というか、高齢層では比較的少ない。
社会を支える働き盛りの層で、生活苦が広がっているようだ。特に、結婚・出産期の若年層で割合が高いのが気にかかる。若者にカネがないのはいつの時代も同じだが、近年は増税も加わっている。
大学進学率の高まりで奨学金を借りている人も増えているが、少なくなった手取りからその返済もしないといけない。結婚どころではない。
追い打ちのごとく、全国民から少子化支援金を徴収することも決まった。子育てをしている家庭の負担軽減に使われるのだろうが、持たざる者から持てる者へとお金が流れることにもなる。
全体として見ると、結婚・出産から遠のく若者が増え、少子化がますます進みそうだ。若者の可処分所得を増やすことに重きを置いたほうがいい。
お金に困っている人の実数も見積もってみる。上述のように2023年の45～49歳だと、お金の悩みがある人の割合は48.6％。この年の当該年齢人口は912万人ほどなので、経済苦を感じている人の実数は443万人と推定される。＜図2＞は、年齢ごとの見積もり数をグラフにしたものだ。
日本人の生活苦
この10年間で、お金に困っている国民の実数もかなり増えている。2023年で最も多いのは45～49歳、いわゆる「ロスジェネ」だ。全年齢層の合計は3757万人で、20歳以上の国民の3人に1人がお金に困っていることになる。
増税が相次いでいるが、税による再分配が適切に機能しているなら、こういう状況になるだろうか。国の税収は過去最高なのだが、最近の内訳をみると所得税や法人税よりも消費税が多くなっている。税金には累進性を持たせる、という原則が崩れつつある。
「国民の生活が苦しい、政府の出番だ」となるのだが、国のやることなすことが逆効果というケースが増えているように思えてならない。このほど徴収が決まった少子化支援金も、使途を誤らないようにしてほしい。まずは学校の学費を下げるというように、使い道を限定することから始めるべきだ。
＜資料：内閣府『国民生活に関する世論調査』＞
***********************************************************************
一部引用以上
【「国民の生活が苦しい、政府の出番だ」となるのだが、国のやることなすことが逆効果というケースが増えているように思えてならない。】
と締めくくっているが、日本政府＝自民党は、統一教会と関係している議員が290名いるとTM報告書が暴露した。
つまり、自民党は、統一教会の代理人であり、冒頭に紹介した、文鮮明ビジョンを実現するために議員活動を行っているのだ。
文鮮明のビジョンは、何度も書いているが、1900年に、日本が朝鮮李朝の奴隷制度を廃止させ、文鮮明の所属する両班階級が遊んで暮らしてきた奴隷制利権を奪ったことに対する復讐を、数世代もかけて行っているのだ。
統一教会、文鮮明の最大教義は、「報怨」であり、7世代、120世代、210世代、420世代も前の先祖の恨みを晴らすことである。「千年の恨」どころではない。
文鮮明が、自分たちの奴隷利権を奪われた恨みは、日本という国を天皇制ぐるみ破壊し、この世から日本国を追放し、日本列島に換えるというものだ。
高市早苗が、愛子ちゃんを永久追放しようとしている本当の理由は、天皇制を破壊し、文鮮明の血筋を天皇に据えて日本を支配することである。
高市が、「日本国」を大切にするという意思表明を聞いたことがない。それは破壊対象なのだ。
この文鮮明ビジョンは、自民党を使って、見事に9割以上実現し、今や愛子ちゃんの去就も風前の灯火となり、外国に追放されようとしている。
天皇制を信奉する人たちは、皇位継承第一位、悠仁のDNA検査をして、文鮮明とどれほどの近接度があるのか明らかにする必要がある。
そもそも、悠仁の実父、秋篠宮文仁は、裕仁・明人・徳仁の天皇とは完全に無関係であり、安西家からの養子にすぎない。
私の気持ちを言えば、天皇制が廃止されることで、邪魔なだけの天皇歴ダブルスタンダードが消えてほしいという希望はあるのだが、変わって文鮮明の血筋、朝鮮人天皇が君臨し、高市早苗は、主権を天皇に返すと主張しているのだ。
同じことを、参政党の神谷宗幣と、竹田恒泰、高市早苗、維新の藤田文武らが主張している。高市は、自分が天皇への主権返還を発言した事実を全部消させてしまった。
高市早苗のもたらす男系天皇とは、文鮮明の血を受け継いだ朝鮮人天皇であり、その先には、天皇に主権を返還するとして、統一教会の独裁社会が待っているという意味である。
＜転載終了＞
しました
2026年06月16日19時46分頃茨城県南部 M5.5震度5弱（群馬県太田市、埼玉県本庄市他）
■首都圏としては、2023年以来の規模の地震でしょう。
6月16日は一年で一番気になる日でしたので、これだけで済めば御の字でしょう。
エジプトはオクシリンクスの遺跡から発見されたギリシャ語による最古の（三世紀頃）ヨハネの黙示録の紙片を、新たな写真技術で解析した結果、実際には獣の数字は”616″と書かれていたことが判明したという。
https://karapaia.com/archives/51252146.html
2026年6月6日は意味はなかったが、昨年は天下分け目の日は6月16日（666の日）と解釈して、日本で最高標高ポイントのある車道峠（大弛峠）付近で目標にして来た通算走行距離199999ｋｍ達成を計画したら、2ｋｍ手前で愛車がトラブルを起こして帰りはヒッチハイクで帰宅しました。（ガソリン発電機をもって下山できましたが、その時のバッテリーへのダメージで廃車にしました）
genkimaru1
が
しました