大摩邇(おおまに)

日常の気になる記事を転載させていただきます。

マスコミ・メディア

報道陣「支持率下げる」音声拡散 高市総裁の取材対応を待つ一部

ライブドアニュースより
https://news.livedoor.com/article/detail/29738831/
<転載開始>

自民党本部で記者団の取材に応じる高市総裁。右は鈴木幹事長=7日、東京・永田町

 自民党高市早苗総裁による取材対応を待っていた報道陣の一部が「支持率下げてやる」「支持率が下がるような写真しか出さねえぞ」と発言したとされる音声を含む動画が、交流サイト(SNS)上で拡散されていることが8日分かった。

 7日に党本部で記者団の取材に応じた高市氏が姿を現す前から、一部メディアがインターネット上で生配信しており、報道陣の声をマイクが拾ったとみられる。

 他にも「靖国(神社参拝)は譲れません」と、高市氏の心情を代弁するような発言や、「イヤホン付けて麻生さん(麻生太郎副総裁)から指示聞いたりして」と、麻生派の議員を党執行部に多く起用したことをやゆするような発言も確認できた。

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日本のTV局が「愛国心が分裂するリスクを抱えた」外国籍の人々によって支配されるようになった経緯

eternalturquoiseblue(旧kamakuraboy)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ymhkobayasis/entry-12918349242.html
<転載開始>

NHKの入社に、国籍要件がないという事実(注)があるそうです。

 

「NHKですら」なのですが、日本のマスコミが「愛国心が分裂するリスクを抱えた」外国籍の人々によって支配されるようになった経緯について、決して愉快な話題でもありませんが、情報共有のため、別ブログに以前投稿した記事をそのままこちらでも再投稿しておきます。

「在日による恐怖のマスコミ支配 韓流ブームの正体 在日の圧力で隠蔽された真実」

引用元:https://blog.goo.ne.jp/mar7sa/e/5ddea37aa4dabe587d6acc3645b0b6ff


以下引用文からほぼそのまま転載

1960年代:
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題 (例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など)に対して、 朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。

抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。総連幹部の子弟を中心に入社試験無し(カタチだけの面接)での採用が毎年続く。

在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。

1970年代:
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が 社内で在日を積極登用。

「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い 日本人幹部だで、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。 異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。


1980年代~90年代:
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、 決定的なポストを占める。某サヨク週刊誌の在日編集長(筑紫哲也 本名:朴三寿)をキャスターに迎えたニュース23の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。

1989年の参議院議員選挙では「土井たかこ(本名:李高順)社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。

宇野総理のスキャンダルを連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。

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あなたはこれらの旧来のメディアの嘘をいくつ信じましたか…?

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12878864869.html
<転載開始>




あなたはこれらの旧来のメディアの嘘をいくつ信じましたか…?
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【狂ったマスゴミ】メディア廃棄宣言の証拠の数々!?→俺「ほんとメディアはフェイクや洗脳だらけでうざい!」

井口博士のサイトより
https://quasimoto5.exblog.jp/30534431/
<転載開始>
みなさん、こんにちは。

2025年7月5日の日本沈没まで あと何日?

225日

いよいよ、230日を切った!



今回の日本沈没は地殻変動ではなく、隕石衝突による大津波によるものである。

(A) 竜樹諒さんの夢予言
(B) りんごの木村秋則さんによるエイリアンからのメッセージ
(C) NASA筋からの天体計算予測
(D) 胎内記憶のある児童たちからの警告

などなどから、来年の夏は太平洋側に住む我々のような日本人にとっては一大問題である。
できれば、その時期だけでも住むことができる山村の古民家、そんなものが欲しいところだ。

ところで、赤松瞳さんのお話では、人々の集合意識が集中すれば、悲惨な未来も回避できるという。
この現象を我々は集中意識で回避できるだろうか?




さて、最近のマスメディアの退廃ぶりは群を抜いて、もはやマスゴミというレベルどころではない。


そんな記事をいくつかメモしておこう。
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日本のテレビ番組制作会社の倒産が過去10年で最悪のペース

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=15736
<転載開始>

TV番組制作会社の倒産、過去10年で最悪ペース 小規模企業に集中

ITmedia ビジネス 2023/11/17

テレビ番組の制作会社が倒産するケースが増えている。東京商工リサーチによると、2023年1~9月の倒産が14件に達し、前年同期と比較して2.3倍のペースであることが分かった。過去10年間で最悪のペースだという。

日本産業分類における「テレビジョン番組制作業」のうち、負債1000万円以上の企業を対象に集計・分析した。

過去10年間の通年で倒産が最多だったのは、18年の13件。23年は9月までで既に上回っている。

倒産した14件を資本金別に見ると、11件(78.5%)が1000万円未満の企業だった。資本金別で最も倒産が多かった金額帯は「100万~500万円未満」で7件。全体のうち半数を占めた。

負債額別では「5000万円以上」が2件(14.2%)で、倒産企業における最大の負債額も6800万円と、1億円に満たなかった。

東京商工リサーチは「規模が小さい企業が多く、社会保険料や法人税などの負担も限定的で、負債の大型化を抑制している」と分析する。

従業員数別では「5人未満」が92.8%を占め、代表者を含めて従業員が数人の小・零細規模で倒産が目立った。従業員が少ない企業は財務面が盤石ではないことも多く、コロナ禍における急激な受注減への対応が困難だったとみられる。

制作している番組を基に分析すると、旅・グルメ番組などをメインに請け負う企業の倒産が目立った。コロナ禍における外出自粛要請の長期化が受注減少に影響したとみられる。

テレビメディアの広告費が漸減傾向にあることも逆風だ。海外のコンテンツサービス企業の台頭やネット配信番組が勢いを伸ばしていることもあり、東京商工リサーチは「倒産はしばらく高水準をたどる可能性が高い」としている。


<転載終了>

テレビがなくてもスマホで見れば"受信料"を徴収…NHKが「史上最大の方針転換」に着手するワケ

ライブドアニュースより
https://news.livedoor.com/article/detail/24887081/
日本に必要ない放送局です。
民放にすればいいのに。
<転載開始>
NHKがインターネットに進出する動きを強めている。『NHK受信料の研究』(新潮新書)の著書がある早稲田大学社会科学部の有馬哲夫教授は「若者だけでなく、高齢者の間でもNHK離れが進んでいる。本来業務をネット配信に移しても、NHKを見る人はほとんど増えないだろう」という――。
写真=iStock.com/Mirko Kuzmanovic
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Mirko Kuzmanovic

■放送法上の存立を危うする歴史的大転換

8月23日、共同通信がNHKの在り方の大転換について以下のように報じた。

自民党の情報通信戦略調査会(野田聖子会長)は23日、スマートフォンの普及を踏まえた公共放送の在り方について、政府とNHKへの提言をまとめた。インターネットを通じた番組配信を放送法の改正でNHKの「本来業務」に位置付ける必要があると指摘。テレビがなくてもスマホで視聴したい人から受信料と同額の費用負担を求めるべきだとした。今後、総務省とNHKに提出する。

これまで、NHKは放送を「本来業務」とし、ネット配信を「補完業務」としていたのだが、それを逆転させるという。これはNHK史上もっとも大きな方針転換だといえる。つまり、NHKは電波をリレーして放送コンテンツを受信者に届ける放送ネットワークではなく、通信回線を使って動画コンテンツを受信者に届ける通信ネットワークになるということだ。これは存立基盤がまったく変わるということを意味する。

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4大新聞社の裏側と実態

達人さんのサイトより
https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera/e/0dbca20edba1d7a379c37d11db4a5d23
<転載開始>

https://satehate.exblog.jp/17355892/

まず、これが傑作なのでメモ(抜粋)

四大新聞社の 裏側 と 実態!(まとめ)  ニュースの真相
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120117/1326761770

http://www.asyura2.com/12/senkyo125/msg/185.html

♪Metis 人間失格
http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/396.html (こちらは注釈付き紹介です。他の部分も読みましょう)

人間失格にならないために

https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera/e/c6d56b07844bf13a1469b87080a7bcd6

今日は、「新聞社の裏側と実態!」ということで
とりあえず4大新聞を挙げてみます。

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メディアとは当初から大衆洗脳が目的

Walk in the Spiritさんのサイトより
https://plaza.rakuten.co.jp/555yj/diary/202306030000/
<転載開始>
自分はTVも新聞も辞めているが、

今一度、メディアの目的を確認しておこう、


メディアとはそれができた時から大衆洗脳を目的としていた

​このシリーズの第1回では、印刷機の技術的進歩と出版業界の新しいビジネスモデルの開発によって、グーテンベルクの革命的技術が一般大衆の手から離れ、新聞や本の出版社を有する資本力を持つ少数の金持ちの実業家の手に渡ったことを指摘しました。

グーテンベルクの陰謀は、必然的にモルガンの陰謀へとつながっていきました。

20世紀末には、一握りのメディア企業が、アメリカ人が読み、見、聞くことの大部分を支配するようになりました。

この状況が、重要なテーマについて国民が何を考えるかをコントロールするために利用されたことは、今では誰の目にも明らかです。
(引用ここまで)

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これは、NHKが「公共放送」として存在し続けてよいか否かすら問われるトンデモナイ事案

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12803696112.html
<転載開始>


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ドイツのメジャー報道の中心が「ワクチン被害ばかり」になってきている中で、同国でパンデミック以来初めて起きた全体的な世論の変化

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/he-wrote-giftspritze/
<転載開始>

ドイツのコロナワクチン接種センター近くの落書き。毒注射 (GIFTSPRITZE)と書かれてありますeugyppius

ドイツで全面的なワクチン拒否の世論が勃発

どの国でもいろいろ趨勢は変化してきているようで、主要国などにおいては、かたくなに、特に主要メデイアでは、「ワクチン批判は封じ込められ続けてきた」わけですけれど、今はもう違うようです。

ドイツの方が、サブスタック記事で、

「ドイツの地方紙から全国メディアまで、ワクチン接種に関するものが、ドイツのマスコミ報道の主要なテーマになっている」

と伝えていました。

「ワクチン接種に関する」というのは、その損傷、有害事象、そして「バイオンテック社への訴訟が連続している」ことについてということですが、そのサブスタック記事では、最近のドイツのメディアの報道を大量に並べていまして、確かに、「以前とは違う」様相となっているようです。

どんな感じかをお伝えするために、まず最初に、その記事をご紹介します。報道へのリンクもすべてつけますが、ほとんどがドイツ語の報道です。

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