大摩邇(おおまに)

日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞(ひふみのりと) カタカムナウタヒ 第5首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第6首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ (3回) 第7首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ (3回)

マスコミ・メディア

日本のテレビ番組制作会社の倒産が過去10年で最悪のペース

BrainDead Worldさんのサイトより
https://nofia.net/?p=15736
<転載開始>

TV番組制作会社の倒産、過去10年で最悪ペース 小規模企業に集中

ITmedia ビジネス 2023/11/17

テレビ番組の制作会社が倒産するケースが増えている。東京商工リサーチによると、2023年1~9月の倒産が14件に達し、前年同期と比較して2.3倍のペースであることが分かった。過去10年間で最悪のペースだという。

日本産業分類における「テレビジョン番組制作業」のうち、負債1000万円以上の企業を対象に集計・分析した。

過去10年間の通年で倒産が最多だったのは、18年の13件。23年は9月までで既に上回っている。

倒産した14件を資本金別に見ると、11件(78.5%)が1000万円未満の企業だった。資本金別で最も倒産が多かった金額帯は「100万~500万円未満」で7件。全体のうち半数を占めた。

負債額別では「5000万円以上」が2件(14.2%)で、倒産企業における最大の負債額も6800万円と、1億円に満たなかった。

東京商工リサーチは「規模が小さい企業が多く、社会保険料や法人税などの負担も限定的で、負債の大型化を抑制している」と分析する。

従業員数別では「5人未満」が92.8%を占め、代表者を含めて従業員が数人の小・零細規模で倒産が目立った。従業員が少ない企業は財務面が盤石ではないことも多く、コロナ禍における急激な受注減への対応が困難だったとみられる。

制作している番組を基に分析すると、旅・グルメ番組などをメインに請け負う企業の倒産が目立った。コロナ禍における外出自粛要請の長期化が受注減少に影響したとみられる。

テレビメディアの広告費が漸減傾向にあることも逆風だ。海外のコンテンツサービス企業の台頭やネット配信番組が勢いを伸ばしていることもあり、東京商工リサーチは「倒産はしばらく高水準をたどる可能性が高い」としている。


<転載終了>

テレビがなくてもスマホで見れば"受信料"を徴収…NHKが「史上最大の方針転換」に着手するワケ

ライブドアニュースより
https://news.livedoor.com/article/detail/24887081/
日本に必要ない放送局です。
民放にすればいいのに。
<転載開始>
NHKがインターネットに進出する動きを強めている。『NHK受信料の研究』(新潮新書)の著書がある早稲田大学社会科学部の有馬哲夫教授は「若者だけでなく、高齢者の間でもNHK離れが進んでいる。本来業務をネット配信に移しても、NHKを見る人はほとんど増えないだろう」という――。
写真=iStock.com/Mirko Kuzmanovic
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Mirko Kuzmanovic

■放送法上の存立を危うする歴史的大転換

8月23日、共同通信がNHKの在り方の大転換について以下のように報じた。

自民党の情報通信戦略調査会(野田聖子会長)は23日、スマートフォンの普及を踏まえた公共放送の在り方について、政府とNHKへの提言をまとめた。インターネットを通じた番組配信を放送法の改正でNHKの「本来業務」に位置付ける必要があると指摘。テレビがなくてもスマホで視聴したい人から受信料と同額の費用負担を求めるべきだとした。今後、総務省とNHKに提出する。

これまで、NHKは放送を「本来業務」とし、ネット配信を「補完業務」としていたのだが、それを逆転させるという。これはNHK史上もっとも大きな方針転換だといえる。つまり、NHKは電波をリレーして放送コンテンツを受信者に届ける放送ネットワークではなく、通信回線を使って動画コンテンツを受信者に届ける通信ネットワークになるということだ。これは存立基盤がまったく変わるということを意味する。

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4大新聞社の裏側と実態

達人さんのサイトより
https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera/e/0dbca20edba1d7a379c37d11db4a5d23
<転載開始>

https://satehate.exblog.jp/17355892/

まず、これが傑作なのでメモ(抜粋)

四大新聞社の 裏側 と 実態!(まとめ)  ニュースの真相
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120117/1326761770

http://www.asyura2.com/12/senkyo125/msg/185.html

♪Metis 人間失格
http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/396.html (こちらは注釈付き紹介です。他の部分も読みましょう)

人間失格にならないために

https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera/e/c6d56b07844bf13a1469b87080a7bcd6

今日は、「新聞社の裏側と実態!」ということで
とりあえず4大新聞を挙げてみます。

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メディアとは当初から大衆洗脳が目的

Walk in the Spiritさんのサイトより
https://plaza.rakuten.co.jp/555yj/diary/202306030000/
<転載開始>
自分はTVも新聞も辞めているが、

今一度、メディアの目的を確認しておこう、


メディアとはそれができた時から大衆洗脳を目的としていた

​このシリーズの第1回では、印刷機の技術的進歩と出版業界の新しいビジネスモデルの開発によって、グーテンベルクの革命的技術が一般大衆の手から離れ、新聞や本の出版社を有する資本力を持つ少数の金持ちの実業家の手に渡ったことを指摘しました。

グーテンベルクの陰謀は、必然的にモルガンの陰謀へとつながっていきました。

20世紀末には、一握りのメディア企業が、アメリカ人が読み、見、聞くことの大部分を支配するようになりました。

この状況が、重要なテーマについて国民が何を考えるかをコントロールするために利用されたことは、今では誰の目にも明らかです。
(引用ここまで)

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これは、NHKが「公共放送」として存在し続けてよいか否かすら問われるトンデモナイ事案

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12803696112.html
<転載開始>


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ドイツのメジャー報道の中心が「ワクチン被害ばかり」になってきている中で、同国でパンデミック以来初めて起きた全体的な世論の変化

In Deepさんのサイトより
https://indeep.jp/he-wrote-giftspritze/
<転載開始>

ドイツのコロナワクチン接種センター近くの落書き。毒注射 (GIFTSPRITZE)と書かれてありますeugyppius

ドイツで全面的なワクチン拒否の世論が勃発

どの国でもいろいろ趨勢は変化してきているようで、主要国などにおいては、かたくなに、特に主要メデイアでは、「ワクチン批判は封じ込められ続けてきた」わけですけれど、今はもう違うようです。

ドイツの方が、サブスタック記事で、

「ドイツの地方紙から全国メディアまで、ワクチン接種に関するものが、ドイツのマスコミ報道の主要なテーマになっている」

と伝えていました。

「ワクチン接種に関する」というのは、その損傷、有害事象、そして「バイオンテック社への訴訟が連続している」ことについてということですが、そのサブスタック記事では、最近のドイツのメディアの報道を大量に並べていまして、確かに、「以前とは違う」様相となっているようです。

どんな感じかをお伝えするために、まず最初に、その記事をご紹介します。報道へのリンクもすべてつけますが、ほとんどがドイツ語の報道です。

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「学者コメンテーター」をTVに出す条件は「政権批判をしない」だと堂々と語っていました

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12790878217.html
<転載開始>



政権批判の意味は、「反米、反3S政策、反植民地支配、反棄民政策、反搾取」に見える↓
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代替メディア

Walk in the Spiritさんのサイトより
https://plaza.rakuten.co.jp/555yj/diary/202302160001/
<転載開始>
今日のsnippits-and-slappitsは、

UFOとオハイオ脱線事故の話題で一杯なのだが、

規模から言えば、この出来事は、
福島原発のような重大な出来事である可能性があると私は考えています(ブログ主)

投稿の全文(英文)
(脱線事故現場から7㎞離れた小川で、網で一掬いしたところこれだけ出て来た)

それはさておき、
こちらをメモで置いておく、


WEDNESDAY DROP: JUST HIT THEM WITH THE UFO'S: FEBRUARY 15, 2023



<転載終了>

「放送法」に明らかに違反している危険なTV局など日本にはいらない

eternalturquoiseblue(旧kamakuraboy)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ymhkobayasis/entry-12775537395.html
<転載開始>

日本のTV局はそもそも、これほどコロワク接種後の被害が拡大している現状に鑑みても、一部の良心的な局を除き、その多くが明らかに「放送法」に違反しています。

 


放送法とは、
一、公安及び善良な風俗を害しないこと。
二、政治的に公平であること。
三、報道は事実を曲げないですること。
四、意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

 

 

安倍元総理が日本の巨大な「第4の権力」である、新聞と繋がった主要TV局に風穴を開けるため、日本以外の国では当たり前に行われている「電波オークション」を日本にも取り入れようとなさっていました。

 

しかし残念なことに、読売新聞の渡辺恒雄氏などに大反対されるなどで、出来なかったそうです。

 

 

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厚労副大臣も指摘する読売のウソ報道

字幕大王さんのサイトより
https://www.jimakudaio.com/post-13603
<転載開始>

面白いツイートがありました。厚労副大臣いさ進一によるものです。いかに読売新聞がウソ・デタラメをばらまいているか、「政府トップ」が証言するものであり、そして、この社会のルールを作っているのが政府などではなく、こういった何者かに支配されたメディアであることです。

つまり、政府が実際にどんな法律を作ろうが、それとは無関係に、こういった被支配済メディアが、この社会の実際のルールを作って行く役割を果たしているのです。

 

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