日常の気になる記事を転載させていただきます。
まずは森田洋之先生のこちらの記事をお読み頂きたい↓
日本の特殊出生率がどんどん下がっていることは皆さんご存知でしょうが、このグラフを見ると国家存亡の危機を感じました。
妊娠中にコロナワクチン接種をした患者さんの流産、早産、死産は私の患者さんでも起こりました。
不妊については正直、データを取らないと分かりません。
幸いなことに2〜3回接種者の患者さん達が出産されていたのでホッとしていたのですが、このグラフを見ると恐ろしいまでに少子化が進むことが予想されます。
森田先生がご指摘の通り、コロナワクチンは卵巣に蓄積することが分かっています。
しかもピークが見えない。
続きを読むこれはワクチン有害事象の報告です。この文章を読む人は「新型コロナウイルス・SARS CoV 2」が存在しないことを確りと頭に置いて読んでください。以下にその内容をメモしておきます。
ニコラス・ハルシャー、MPH
2026年2月3日
https://www.thefocalpoints.com/p/breaking-vaccine-mrna-plasmid-dna
ニコラス・ハルシャー（公衆衛生学修士）
長年にわたり、mRNAワクチンの成分は数日から数週間で分解される、つまり急速に分解され、生物学的に短命で、長期にわたる残留性がない、と国民は説明されてきた。この前提が、規制当局による保証、国民へのメッセージ、そして世界中の安全性への期待に影響を与えた。遺伝物質が体内から急速に消失するという主張に基づいて、世界中で数十億人がこれらのワクチン接種を受けたのである。
今日、その説は、マカロー財団、INMODIA 研究所 (ドイツ)、ドレスデン・フリードリヒシュタット市立病院 (ドイツ)、Neo7Bioscience、および協力する独立研究所が関与する、多国間の協調調査の結果、崩れ去りました。
「COVID-19 mRNAワクチン接種後3年半にわたるワクチンmRNA、プラスミドDNA、スパイクタンパク質、ゲノム調節異常の前例のない持続」と題された論文は、私たちが知る限り、これまでで最も包括的なCOVID-19ワクチン障害症例報告であり、3年半以上にわたり、40回を超える救急外来受診、18の医療分野にわたる200回を超える専門医の診察、100件を超える臨床検査、100件を超える画像診断検査、複数の時点で実施された連続的な血液および組織サンプルの採取が含まれています。
この研究結果は、ワクチン由来のmRNA、プラスミドDNA断片、およびスパイクタンパク質がワクチン接種後3.5年以上ヒトの血液および組織中に残存する可能性があるという長期的な分子的証拠を明らかにしており、多様な分析方法を用いて複数の研究室で独立して確認されている。
アメリカのアリゾナ州の議員が、
「mRNA注射を大量破壊生物兵器に指定する法案が提出した」
と報じられています。
この場合は、特に、脂質ナノ粒子を使用した、たとえば mRNA コロナワクチン等を指すものだと思われます。
法案が成立した場合、mRNA注射剤の製造、所持、配布はテロ行為として起訴され、最高で終身刑となるというこうが書かれています。
しかし、この法案が成立するかどうかは、アリゾナ州の議会状況をよく知らないですので、ともかくとして、
「他の州や機関でもこれまでも何度もあった」
のですよ。
しかし、2025年が終わるまでに、法案が成立したという報道は見たことがないです。
それでも、意欲的な法案の提出として興味深いものだと思いますが、「いろいろな人たちはいろいろと狡猾」ですから。
mRNA テクノロジーを捨てても、他のものがあり得ます。
先日の「AIが自然界に存在しなかったウイルスを作成」みたいに、今の遺伝子テクノロジーは日々進んでいて、その先に「人類にどんな未来が待っているのか」もわからない状況です。
とはいえ、こういう法案を「出すことができる」という土壌が少しでもあるのは悪いことではないのかもしれません。
アメリカの疫学専門家の記事です。
続きを読む
中国で、狂犬病の症例が急増していることが報じられています。
中国における狂犬病の症例数は 2007年に 3,300件に達し、過去最高になったのですが、その後、減少し続けていたのが、2024年からまた増加に転じたという報道でした。
報道には、
＞ 2025年に中国本土での狂犬病の症例は 244件、死亡者は 233人に達し、死亡率は 95％を超え
とありましたが、狂犬病は、発症した場合、基本的に 100％の致死率ですので、やや奇妙な数字にも思えましたが、「絶対数が多い」のも関係しているのでしょうか。
何しろ、報道によれば、
＞ 中国では毎年約 4,000万人が狂犬病に曝露している
とのことですので（すごい数字ですね）。
日本では、野良犬というものを見なくなって、ずいぶんとなりますが、中国には 1億匹以上いるのだそうです。
アメリカでは、「経口狂犬病ワクチンの空からの大量配布」を開始したことが以前報じられていましたが、こういうことも行われるのかもしれないですね。
効果的なのかどうかは不明ですが（非標的動物および人間に感染する可能性があるため）。
ともかく、中国の報道です。
続きを読むDMSO Unmasked: The Natural Cure for Vaccine-Induced Cancer and the SV40 Depopulation Conspiracy 01/26/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-01-26-dmso-unmasked-natural-cure-vaccine-induced-cancer.html
はじめに: 隠れた腫瘍性タンパク質と抑制された治療法
何十年にもわたって、隠れた発がん物質の恐怖が何百万もの注射器の中に潜んでおり、命を救う予防接種として一般に販売されているものに意図的に播種されてきました。汚染物質はシミアンウイルス 40 (SV40) で、世界中の無数の子供と成人に投与されたソークおよびセービンのポリオワクチンに含まれていた強力な発がん遺伝子です [W-1、W-2]。この問題は決して偶然の見落としによるものではなく、人口削減と人工的病気の時代の到来を狙った意図的な悪意によるものです。米国疾病管理予防センター (CDC) 自身も、歴史的にポリオワクチンがSV40に汚染されていることを認めています。SV40ウイルスは、実験動物において腫瘍形成性があることが知られており、中皮腫、脳腫瘍、骨がんなどの幅広いヒトのがんとの関連がますます高まっています[1]。これは、安全で効果的なワクチン接種の物語をひっくり返し、数十年に渡り、世界中で数百万人に影響を与えた汚染のパターンを明らかにしています。
同時に、古代の自然治癒分子は、公衆衛生を委託されたまさにその機関によって組織的に悪者扱いされ、制限され、抑圧されてきました。樹木由来の単純で豊富な有機硫黄化合物であるジメチルスルホキシド (DMSO) は、何世代にもわたって生物兵器として意図的に使用されてきたまさにSV40 T腫瘍タンパク質の発現を抑制する驚くべき能力を示しました[S-1、S-3、W-3]。この記事では、世界的な人口削減計画の一環として、発がん性のあるSV40ラージT腫瘍性タンパク質を含むワクチンを意図的に配合することと、自然界の深遠な解毒剤としてのDMSOの組織的かつ無慈悲な抑制という、絡み合った2つの陰謀を暴露します。
続きを読む医師サイトにこんな医療ニュースが掲載されていました↓
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ＲＳワクチン接種率１１％ 妊婦対象、認知度低さ課題
2026年01月14日(水) 共同通信社
国立成育医療研究センターは13日、乳児のＲＳウイルス感染症を予防するため妊婦に打つワクチンの接種率が、11.6％にとどまるとの調査結果を発表した。
認知度の低さや約３万円とされる費用の高さが背景にある。
ワクチンは４月から原則無料の定期接種になる予定。
ＲＳウイルス感染症は、せきや発熱の風邪症状が出て、乳児は重症化して肺炎や気管支炎になることがある。
ワクチンは、妊婦が接種すると抗体が胎児に移行し、発症や重症化を予防できる。
2024年5月から任意接種で受けられるようになった。
同センターなどのチームは、24年7月～25年8月に出産した女性1279人を対象にオンラインで調査。
接種したのは全体の11.6％で、世帯年収や学歴が高いほど接種率が高い傾向があった。
接種した人の87.2％が費用を「やや高い」「とても高い」と回答。
未接種者にその理由を尋ねると「予防効果を知らなかった」（28.9％）、「存在を知らなかった」（27.3％）、「支払額が高すぎる」（18.7％）などだった。
調査した同センターの大久保祐輔（おおくぼ・ゆうすけ）室長（疫学）は「定期接種になるので、産婦人科医と相談して接種を検討してほしい」と話している。
成果は国際専門誌に掲載された。
注）国際専門誌は「ジャーナル・オブ・インフェクション・アンド・ケモセラピー」
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先日来られた患者さんから聞いた話。
昨年9月から10月にかけてインフルエンザが大流行して学級閉鎖になった小学校や中学校が多かったのですが、なんと、経鼻インフルエンザワクチンを受けた子どもから感染が広がったというのです
経鼻インフルエンザワクチンというのは注射ではなく鼻にスプレーする「経鼻弱毒生インフルエンザワクチン」のことです。
テレビでも宣伝してました↓
弱毒化された生きたウイルスを使うため自然感染に近い免疫をつけられ、2歳〜19歳未満が対象で、1回接種で効果が期待できるというもの。
注射を嫌がる子どもには最適だろうということでしたが、なんせ、生きたウイルスを鼻に吹き付けるので、ちょっと感染した状態になるんです。
ちなみに注射のインフルエンザワクチンは不活化ウイルス（死んだウイルス成分）。
生きたウイルスだからでしょうか。
続きを読む遺伝子組み換え作物用の除草剤としてモンサント社（注：後に、ドイツのバイエル社に買収された）はグリホサートを主成分とする「ラウンドアップ」を商品化し、遺伝子組み換え作物の種子とこの除草剤を一組にして世界市場を席巻した。しかしながら、この除草剤によって癌を発症したとする訴えが数多く表面化し、米国では集団訴訟となったことはまだ記憶に新しい。南米の農業生産国で名高いアルゼンチンにおいては、多くの農民が牧畜業から遺伝子組み換え大豆の栽培に切り替えた。ハイテック農業の恩恵に預かろうという新しいトレンドであった。こうして、アルゼンチンは世界で第3位の大豆生産国にのし上がった。しかしながら、除草剤による深刻な環境汚染が起こり、子供たちの健康を蝕み始めた。
また、除草剤の安全性を審査する米環境庁（EPA）はモンサント社に捕り込まれ、規制当局として期待される役割を十分に発揮することは出来なかった。
この本末転倒の状況は、最近の新型コロナ感染症のパンデミックで観察された規制当局である筈の米保健当局（CDCやFDA）が製薬大手によってすっかり捕り込まれてしまった状況と非常によく相似している。驚くほどだ！
ここに「モンサントはファイザー他に対して新型コロナ感染症用のｍRNAワクチン技術に関して同社の特許を侵害したとして起訴」と題された記事がある（注１）。思わず「えっ」と言わせるような、無防備な脳に突き刺さるような表題である。そして、直ちに嫌悪感あるいは違和感をもたらすような表題でもある。
本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。
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副題：ツィクロンBからグリホサート、そしてmRNAワクチンまで：バイエルは、致命的な新型コロナ感染症用のワクチンは1980年代に特許化された自社の遺伝子組み換え作物の技術に基づいて開発されたものであると主張し、現在930億ドルの利益の分け前を模索
新型コロナ感染症パンデミックの時代における不条理を見事に象徴する展開として、バイエル（モンサント）は、ファイザーやバイオンテック、モデルナ、ジョンソンエンドジョンソンに対して連邦訴訟を起こしている。その訴状によると、これらの企業はモンサントが開発したmRNA技術を違法に使用し、新型コロナ感染症用の「ワクチン」を製造したとされている。世界中で大量死を引き起こしたあのワクチンは1980年代に遺伝子組み換え作物のために使われた遺伝子工学手法を駆使して開発され、今、巨額の特許係争の大舞台でその主役を演じているのである。
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米、ワクチン６種推奨撤回 子ども対象、専門家は批判
2026年1月6日 (火)共同通信社
【ワシントン共同】米疾病対策センター（ＣＤＣ）は５日、これまで全ての子どもを対象にしていたロタウイルス胃腸炎やＡ型とＢ型肝炎を含む６種類のワクチン接種の推奨を撤回したと発表した。
他の先進国などを参考にした結果だとしている。
子どもを対象にした接種推奨は17種類から11種類となった。
ワクチン諮問委員会の意見を聞くといった通常の手続きを経ておらず、米小児科学会は声明で「決定は恣意（しい）的で危険かつ不要だ」と批判した。
他に推奨対象から外れたのはインフルエンザとＲＳウイルス感染症、髄膜炎菌感染症のワクチン。
このうち日本ではＢ型肝炎やロタウイルスのワクチンが子どもの定期接種の対象14種類に含まれ、複数種類を同時に接種するものもある。
米国ではワクチン懐疑派のケネディ厚生長官の下、ＣＤＣが見直しを進めていた。
リスクの高い子どもには引き続き、肝炎やＲＳウイルスのワクチン接種を推奨するとしたほか、医療従事者と相談の上で個別に判断するよう求めた。
トランプ大統領は昨年12月、米国のワクチン推奨数が他国に比べて「突出して多い」として見直すよう指示していた。
ワシントン・ポスト紙によると、オーストラリアと英国、カナダは15～17種類、デンマークは10種類。
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