大摩邇(おおまに)

日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞(ひふみのりと) カタカムナウタヒ 第5首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第6首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ (3回) 第7首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ (3回)

マスコミに載らない海外記事

イランおよび大中東との戦争の踏み台– ディエゴガルシア島!

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-e69158.html
<転載開始>
Henry Kamens
2025年4月7日
New Eastern Outlook

 ここ数日、英領インド洋地域にある戦略的米軍基地、ディエゴガルシア島に、アメリカはB-2スピリット・ステルス爆撃機を配備している。この不吉な展開は、3月20日にトランプ大統領がイランに出した最後通牒、つまり「交渉しなければ爆撃する」という通告とほぼ確実に関係している。

 イランおよび大中東との戦争への踏み台–ディエゴガルシア島!


 言うまでもなく、イランの反応はそれほど熱心ではなく、イランは圧力や戦争の脅しの下での直接交渉を拒否したが、おそらくオマーンを介した間接交渉の可能性は残している。さらに深刻だったのは、最高指導者アリ・ハメネイの反応で、彼は次のように述べた。  
「アメリカ人は、イスラム共和国と対峙する上で、脅しは何の役にも立たないことを知っておくべきだ」と、金曜日にテヘランで行われた全国放送演説で彼は述べた。「イラン国民に対して悪事を働く者は、厳しい罰を受けることになる」
 イスラエルは絶望から何でもできる。パレスチナ人虐殺で非難されている時に現政権を維持するためだ。

 一方、イラン国会議長モハメド・バゲル・カリバフはより率直に更にこう述べた。  
「もし彼らがイスラム教イランを脅かせば、この地域のアメリカ同盟諸国と米軍基地は火薬庫のように安全でなくなるだろう」
 問題はそこにある。イランは中東全域の米軍基地を容易に攻撃できる。米軍基地はサウジアラビア、オマーン、UAE、ヨルダン、シリア、イラク、トルコの空軍、海軍、陸軍基地から構成される。効果的な防空システムがひどく不足していること、主にアメリカの攻撃的航空力重視と技術的ノウハウの欠如を考えると、これらの基地はイランの弾道ミサイルや巡航ミサイル、更にはイラン無人機の攻撃に対して極めて脆弱だ。続きを読む

「イスラエルは自国を防衛する権利がある」はジェノサイド・スローガン

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-e55e50.html
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アレクサンドリア・オカシオ・コルテスとの「オリガルヒ政治との戦い」遊説で「イスラエルには自国を守る権利がある」という文句をバーニー・サンダースは繰り返し発しているが、2025年において、これは大量虐殺の露骨な弁解としか解釈できない。

ケイトリン・ジョンストン
2025年4月17日

 この英語記事の朗読を聞く(朗読:ティム・フォーリー)。

 アレクサンドリア・オカシオ・コルテスとの「オリガルヒ政治との戦い」遊説で「イスラエルには自国を守る権利がある」という文句繰り返しバーニー・サンダースは言っているが、2025年において、これは大量虐殺の露骨な弁解としか解釈できない。

 巨大強制収容所に収容されている住民に対して、イスラエルには「自衛する権利」はない国際法上、イスラエルには占領を終わらせる権利があり、それだけだ。「イスラエルには自衛する権利がある」というのは、進行中のジェノサイドへの資金援助を正当化したい連中が唱えるスローガンに過ぎない。

 ツアー中のある時点で、サンダースは、演説中、警官がアメリカ国旗の上にパレスチナ解放の旗をかぶせていた集会参加者を連行するのを傍観するだけだった。群衆がブーイングし、ついに「パレスチナを解放せよ」のスローガンを唱え始めたにもかかわらず、サンダースは無様に一人長広舌を振るうだけだった。

 時折、ネタニヤフとイスラエル政府のガザでの行動に対する批判と、イスラエル支持を、サンダースは織り交ぜ、人種差別的アパルトヘイト国家そのものの本質ではなく、イスラエル現指導部の行動に対する批判をするよう常に配慮している。続きを読む

ガザについて嘘をついたように、連中は中国についても嘘をつくだろう

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-1cd755.html
<転載開始>


ワシントンと中国の冷戦が激化するにつれ、欧米諸国で反中国プロパガンダ運動が大規模に再活性化すると予想される。

ケイトリン・ジョンストン
2025年4月12日

 この英語記事の朗読を聞く(朗読:ティム・フォーリー)。

 中国とワシントンの冷戦激化するにつれ、欧米諸国で反中国プロパガンダキャンペーンが大規模に再燃すると予想される。この展開に際し、ガザに関するマスメディアの不誠実さについて皆様が学んだこと全てが、中国のように帝国主義の標的となった国々にも同様に当てはまることをご理解願いたい。

 ガザ虐殺で目が覚めたのであれば、最も重要なのは、ガザは、マスメディアや欧米諸国の軍事力の行動における異常な例外でないと理解することだ。彼らは常に同じことをする。帝国は常にグローバルサウスの人々に恐ろしい悪行をしており、マスメディアは常に彼らの嘘を助長する。ガザは史上初めてライブストリーミングされたジェノサイドであるため、より顕著に表れているに過ぎない。だが帝国とそのプロパガンダ機関はこれまでずっと世界中でこの種行為をしており、これからも続けると理解する必要がある。

 中国について新たに出てくるあらゆる物語に、積極的に疑問を投げかけて頂きたい。ガザとハマスについてイスラエルが発表するあらゆる物語に、積極的に疑問を投げかけるよう学んできたのと同様に。これまで人生で中国について教えられてきたあらゆることに、積極的に疑問を投げかけて頂きたい。イスラエルについて教えられてきたあらゆることに、積極的に疑問を投げかけるよう学んできたのと同様に。もしあなたが誠実で、自分が間違っていることを証明する可能性を受け入れれば、中国に関して皆様が教え込まれてきた信念の多くが誤った情報だったことに気づくだろう。続きを読む

最悪のシナリオ:アメリカを孤立させ、世界規模の紛争拡大を招くトランプ関税

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-4df10f.html
<転載開始>
Brian Berletic
2025年4月8日
New Eastern Outlook

 表面的にはホワイトハウスの無能さに起因する不合理な自滅行為のように見える世界各国を標的にしたアメリカの広範な関税導入に、経済学者や地政学専門家らは驚愕している。

 実際は、関税は超党派の外交、貿易、経済政策の中心的な柱で、前トランプ政権下で初めて実施され、次のバイデン政権下でも継続、更に拡大され、現トランプ政権下で更に拡大されている。

 アメリカは、自国国民だけでなく、いわゆる「同盟諸国」国民にも、長期にわたる経済的、社会的、政治的な大きな苦痛を与える準備をしている。

 広範囲にわたる関税は、ドナルド・トランプ大統領自身や閣僚の頭の中で生まれた行き当たりばったりの考え方ではなく、選挙で選ばれていない大企業・金融関係者が公言する政策で、ヘリテージ財団の「プロジェクト2025」論文の第26章「貿易政策」など特別権益団体が資金提供するシンクタンク文書の中で詳細に述べられている。

 この政策は、アメリカの再工業化やアメリカの貿易赤字の真の均衡を図る健全な計画からは程遠く、アメリカを「世界を支配する超大国」として維持することを目的としている。続きを読む

アメリカのフーシ派爆撃はブンブン飛ぶ虫を叩くようなもの ‒ イスラエル攻勢 大イスラエルとイラン戦争計画

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-5e3e02.html
<転載開始>
セス・フェリス
2025年4月5日
New Eastern Outlook

 フーシ派に対するアメリカの爆撃作戦は、航路の確保が目的というよりは、イスラエルとイランとアメリカ国内政治に結びついた、より広範な地政学的戦略の推進が目的だ。

 アメリカのフーシ派爆撃は、ブンブン飛ぶ虫を叩くようなもの

 この見出しは、今起きていることに対する批判的分析を盛り込んでいるため、挑発的というだけでなく、紅海やスエズ運河での船舶の防衛やパレスチナでの継続的な大量虐殺にフーシ派がどう対抗しようとしているのかということとほとんど無関係だ。これは大イスラエル計画や、ネタニヤフ首相を刑務所に入れないことや、トランプと手下連中のアメリカ選挙当選を確実にした選挙資金代をトランプと共和党が支払うことに関係している。

 フーシ派攻撃は、大イスラエルを含む、より大規模で相互に関連した地政学的戦略の前段階で、ウクライナの惨事から焦点を移し、新鮮な糞に転がる豚のように兵器製造企業を喜ばせておくためのものだ。

 これは良い兆ではない。エスカレーションが迫っており、アメリカによる対イラン共同攻撃の可能性が高い。

 3月15日、トランプ大統領が「圧倒的な殺傷力」を使うと誓い、大げさに宣伝したため、アメリカはフーシ派支配下のイエメン爆撃を再開した。2014年にイエメン内戦が勃発して以来、アメリカやサウジアラビアや湾岸諸国などの地域同盟国による爆撃を受けてきたが、これまでのところ実質的効果はほとんど得られていないフーシ派運動を打倒しようとしているのだ。

 攻撃の表向きの原因は、イスラエルが停戦の約束を破り、封鎖したことへの対応として、イスラエルに向かう紅海の航行封鎖を再開するフーシ派の決定だったようで、3月18日火曜日現在、ガザ地区への爆撃と侵攻が行われており、その過程で数百人の民間人が殺害されている。
続きを読む

スティーブン・ミラン:経済学を装うプロパガンダ

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-e69af2.html
<転載開始>
クリストファー・ブラック
2025年4月11日
New Eastern Outlook

 4月7日、トランプ大統領の経済問題評議会(CEA)議長で、トランプ大統領の首席経済顧問スティーブン・ミランが、右翼の超資本主義団体、ハドソン研究所で演説を行った。

 スティーブン・ミラン:経済を装うプロパガンダ

 彼の発言は、アメリカが全世界に「地球公共財」を提供しているというトランプの中心的プロパガンダの嘘から始まった。この嘘は、彼の国内政策と外交政策の両方を正当化するために使われている。同盟諸国に対する彼の侮辱と攻撃で、ウクライナでのロシアとの戦争での敗北からアメリカを救い出そうとするつぎはぎの試みで、同時に、パレスチナ人に対する攻撃や、イエメンのフーシ派に対する攻撃や、イランに対する戦争の恫喝や、中国に対する戦争の恫喝や、更には小さなデンマークやパナマや、より大きなカナダに対する戦争の恫喝だ。

 世界はアメリカの「防衛傘」や「貿易システム」を必要としておらず、また必要とするべきでもない。それは自分たちの利益のためであり、他の全ての人々を貧困に陥れる体制だ。

 代償を払うよう世界に要求するアメリカ

 この嘘の後、アメリカが世界に対して与えたとされる利益の代償を世界は支払うべきだという要求が続く。だが、利益とは一体何なのか? ミランは次のように述べている。  
「第一に、アメリカは人類史上最も偉大な平和の時代を築き上げた安全保障の傘を提供しています。第二に、アメリカはドルとアメリカ債という準備資産を提供しています。これらは人類史上最も偉大な繁栄の時代を支えてきた世界貿易と金融体制を可能にするものです。」
 更に、これら「奉仕」はアメリカ人にとって金銭的にも人的にも経費がかかりすぎると彼は不満を述べる。続きを読む

関税 - またもやひるんだトランプ大統領

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-67b39d.html
<転載開始>
2025年4月12日
Moon of Alabama

 木曜日、国債売りが深刻な経済的大惨事に発展する恐れがあるとして、トランプ大統領は関税を撤回した。

 中国を除くほとんどの国に対する関税は10%に引き下げられた。(10%は関税攻撃をトランプ大統領が開始する前と比べると依然かなり高い。)中国製品に対する関税は合計145%に引き上げられた。

 中国製品への高関税は、必然的にアメリカにおける家電製品価格の急騰につながるだろう。これら製品は、少なくとも一部は中国から輸入されている。これはアップルを始めとするアメリカ大企業にとって大きな損失をもたらしていたはずだ。

 それで、トランプはまたもやひるんだのだ。  
アメリカ、トランプ大統領の相互関税の対象からスマートフォンとパソコンを除外-ロイター、2025年4月12日

 トランプ政権は、主に中国から供給されるスマートフォン、コンピューター、その他の電子機器の輸入品に対し関税免除を認め、ドナルド・トランプ大統領が課す125%の高関税の大半を免除した。

 アメリカ税関・国境警備局(CBP)は荷送り業者への通知の中で、関税の適用除外となる関税コード・リストを公表した。適用除外は4月5日午前0時1分に遡及する。

 アメリカ税関・国境警備局(CBP)は、あらゆるコンピューター、ノートパソコン、ディスク・ドライブ、自動データ処理装置を対象とする非常に広範なコード8471を含む20の製品カテゴリーをリストアップした。また、半導体デバイス、機器、メモリー・チップ、フラット・パネルディスプレイも含まれていた。

 通知ではトランプ政権の措置について説明はなかったが、深夜の除外措置はアップル、デルテクノロジーズ、その他無数の輸入業者を含むアメリカの大手ハイテク企業にとって歓迎すべき救済策となる。
 新しい関税例外の全リストはここにある。続きを読む

壮大な幻想民主主義の終焉

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-9a8b2b.html
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スティーブン・カルガノビッチ
2025年4月11日
Strategic Culture Foundation

 枠を破り極めて強力な敵に刃向かう力がマリーヌ・ル・ペンにあるのだろうか?

Telegram、 Twitter 、VKに参加してください。

お問い合わせ: info@st??rategic-culture.su

 フランス大統領選挙における厚かましくも意図的な不正選挙に衝撃を受けたのは、救いようのないほど世間知らずな人々だけだった。確かに、その直前ルーマニアで起きた、西側諸国が口先だけで宣言した民主主義的選挙規範のとんでもない侵害は、注意深い観察者なら「ヨーロッパの庭園」の他の場所で差し迫っている出来事の確かな兆と捉えたかもしれない。だが文化的人種差別に目がくらんだ彼らの中には、最近その庭園の一部を手に入れたルーマニアでの不正選挙を、バルカン半島の原始主義に完全に帰せられる特異な事例と誤解した者もいたかもしれない。だが彼らは、ルーマニアの腐敗した官僚連中に、不都合な候補者ジョルジェスクを排除するよう指示したのはブカレストだけでなかったという今や周知の事実を都合よく見落としていただろう。今やその指示はブリュッセルにある牧歌的庭園のイデオロギー的中心地から命令的に発せられたものだったと分かっている。

 マリーヌ・ル・ペンの選挙資格剥奪と刑事処罰において、グローバリスト陰謀団のフランス支部(あのクズどもを「エリート」と呼ぶのは許しがたいほどの不正確さだ)の影響を軽視することなく、ブリュッセル中枢の悪質な役割も強調されなければならない。続きを読む

真実は反ユダヤ主義だ。抗議はテロだ。反対意見はロシア・プロパガンダだ。

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-9ea3a7.html
<転載開始>


ガザでのホロコーストは我々の目の前で起きている。まるでナチス・ドイツ全員が自宅に画面を持っていて、絶滅収容所で起きていることをずっと放送していたようなものだ。誰も知らなかったとは言えない。我々にとって、そのような主張は存在しない。
ケイトリン・ジョンストン
2025年4月6日

物語マトリックスの端からのメモ

 この英語記事の朗読を聞く(朗読:ティム・フォーリー)。



 真実は反ユダヤ主義だ。

 抗議はテロだ。

 反対意見はロシア・プロパガンダだ。

 批判的思考は偽情報だ。

 戦争は平和だ。

 自由は奴隷だ。

 無知は強さだ。



 ガザでのホロコーストは我々の目の前で起きている。まるでナチス・ドイツの全員が自宅に画面を持っていて、絶滅収容所で起きていることを、ずっと放送していたようなものだ。誰も知らなかったとは言えない。我々私にとって、そのような主張は存在しない。続きを読む

Signalアプリを使用して素人だとばれたトランプ政権幹部

マスコミに載らない海外記事さんのサイトより
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/04/post-d22978.html
<転載開始>

ブルーナ・フラスコラ
2025年4月7日
Strategic Culture Foundation

 Signalゲート事件で、Wired誌を読む反抗的な十代の若者の知識を駆使してトランプ陣営が、ディープステートに対抗しようとしていることがわかった。

❗️Telegram Twitter , と VK でご参加願いたい。

お問い合わせ:info@strategic-culture.su

 数年前、ロシア系アメリカ人のヤシャ・レヴィンが『Surveillance Valley: The Secret Military History of The Internet(監視の谷:インターネットの秘密の軍事的歴史)』(Icon、2018年)という本を出版した。「秘密」という言葉は重要だ。なぜならインターネットの歴史について少しでも知っている人なら、アラン・チューリング(コンピューターの父の一人)の第二次世界大戦における仕事の重要性について語ることができるからだ。秘密の軍事史とは、ARPANETの開発中に考案された大量監視プロジェクトのことだ。ARPANETは、実際インターネットを作成した国家プロジェクトだ。インターネットは国有として誕生し、レーガン政権時代に民営化された。

 アメリカ諜報機関がリゼルグ酸薬物に魅了された歴史を語るベンジャミン・ブリーンの著書を私は既にSCFで書評した。第二次世界大戦中、諜報機関は敵兵を捕らえ、洗脳して潜入捜査官に仕立て上げる方法を見つけることに執着していた。その直接的結果として、マーガレット・ミードと一群の人類学者が、トランス状態のインディアンが使用する幻覚剤を研究した。本来の狙いは、未知の精神状態を誘発する薬物を発見することだった。このように、第二次世界大戦は文化人類学や合成薬物開発や催眠術の分野で多くの研究を促した。これらはいずれも、第二次世界大戦が終わっても止まらなかった。この魅了の最も良く知られた結果は、悪名高いMKUltraで、CIA工作員が一般市民に無断でLSDを与え、その効果を観察したのだ。だが、狂気はあまりにも大きく、イルカに英語を教えるためにLSDを与え、ETが現れた時に英語を教えるための訓練をする科学者 (ジョン・C・リリー) にNASAが資金提供したほどだった。アメリカ諜報機関は、常識に優れているわけでなく、謙虚でもない。続きを読む
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