https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12769548532.html
日本はシロアリが多すぎ!
<転載開始>
日常の気になる内容を転載させていただきます。 ひふみ、よいむなや、こともちろらね、しきる、ゆゐつわぬ、そをたはくめか、うおえ、にさりへて、のますあせゑほれけ。一二三祝詞(ひふみのりと) カタカムナウタヒ 第5首 ヒフミヨイ マワリテメクル ムナヤコト アウノスヘシレ カタチサキ 第6首 ソラニモロケセ ユエヌオヲ ハエツヰネホン カタカムナ (3回) 第7首 マカタマノ アマノミナカヌシ タカミムスヒ カムミムスヒ ミスマルノタマ (3回)
東大医学部出たやつって頭変なのばかりで臨床で使えねえんだよな。たかが極東の小島の大学で威張るから。。
PCR検査にまつわる怪しい動き
PCR検査について「検査をどんどん拡大すべきだ」という立場と、「検査は必要な人たちに絞るべきだ」という大きく2つの立場があります。
日本政府は後者の立場をとっているのですが、マスコミはテレビコメンテーターなどが前者の立場を強弁して、政府を批判していることは気づいている方が多いでしょう。
この2つの立場ですが、「東大」と「非東大」の対立で起こっています。
また、東大のほうは臨床医が中心、非東大は国立感染症研究所(感染研)を中心とする疫学の対立になっています。図式にしてみましょう。
(1)東大G=臨床医
(2)非東大G=感染研=疫学
(G=グループ)
ウイルス研究については、(1)と(2)の二大勢力が激しく対立してきました。
この根底には、東大Gには歴史的に疫学を下に見る伝統があります。
それは東大医学部が医学科と保健学科(現在の健康総合科学科)に分かれていて、基本的に医学科が理科三類(理3)、保健学科が理科二類(理2)で、医学部のほうが偏差値が高いというのが背景にあると考えられます。
ただし、東大Gに属する人たちがみんな東大医学科出身ではありません。また、東大医学部出身でも非東大Gの場合もあります。
あくまでどっちに近いかという立場のことだと考えてください。東大出身者に東大Gに属する人が多いというだけのことです。
また、東大Gと非東大GでPCR検査について立場がきれいに分かれるわけではないのですが、全体的に東大GはPCR推進、非東大GがPCR抑制の立場をとる傾向があるのだと考えてください。
あくまで傾向も話です。
※
続きを読む新年早々、カジノ関連で「政治的意図」がぷんぷん臭う記事が出た。暴力団が暗躍するとして、警察当局が警戒を強めているというニュースだ。しかし、周辺事情を丹念に読み解けば、実はOBの天下り先不足に困っている警察がカジノを“活用”しようとしているのではないか、と考えられる。(ノンフィクションライター 窪田順生)
昨年、本連載の記事『マスコミがカジノ解禁法案で犯した情報操作の罪深さ』で、IR推進法が成立したことでさまざまな形での「情報戦」が激化していくだろうと予想をしたが、さっそくその口火が切って落とされたようだ。
《カジノ解禁「新たなシノギ」 暴力団手ぐすね…周辺職参入、貸金業、資金洗浄》(産経ニュース1月9日)
ヤフートピックスに載っていたのでお読みになった方も多いと思うが、要するに暴力団がカジノや、その周辺産業に参入しようと虎視眈々と目論んでいるため、警察当局が警戒し、暴力団排除の仕組みの検討を始めているという記事だ。
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2月27日夜19時から東京の中華料理店「赤坂飯店」で安倍晋三首相やメディア関係者が集まって懇談会があると報じられていましたが、現場に居た市民メディアのIWJがお店から出てくる安倍晋三首相を激写しました。
映像を見てみると、赤坂飯店の前にある通りから撮影しており、夜遅くに護衛を連れて歩く安倍晋三首相が出てきます。偶然に居合わせた市民からは「キャー安倍さん!」というような声も聞こえ、正真正銘の安倍首相が映像に映っていました。
日本という国の仕組みをそろそろ一般の国民も知るべき時を迎えている。
なぜなら、明治維新以降、薩長藩閥政府が強引に創ってきた日本という国の在り方が完全に限界に来ているからである。戦後、日本の官僚は、戦勝国である米国をバックに据えることによって政治家を完全に押さえ、官僚機構の肥大化とある意味、不労所得の恒久化に邁進することができるような公(おおやけ)優先の構造を創り出すことに成功した。つまり、司法、立法、行政、財政、外交、防衛、おおよそ国家の上部構造、つまり包括的権力がすべて官僚によって掌握され、宗主国である米国の意向は、日米合同委員会等を通じて忠実に反映されるが、日本人の本当の民意がなかなか反映されないのが、現在の日本の国政である。
いまだに3万人近い役人が天下る約4600の特殊・公益法人、そのグループ企業へ投じられる補助金は年間12兆6000億円に達している。つまり、「天下り手当て」として復興財源を上回る予算が毎年注ぎ込まれているわけである。
「補完的社会事業」などと称し、国民の眼を欺いているが、特殊法人が本当の付加価値も創出していないことは言うまでもない。それどころか税金を投じて傘下に系列企業群を設立し、さらに役人が天下り、莫大な役員報酬を得、随意契約で優先的に業務を発注し、民業を圧迫している。これらの官製グループ企業は約3000社にも達している。もっとも、これらの利権のおこぼれに預かっている国民の数もかなりの数になるだろう。一言で表現するなら、戦後の日本システムの特徴は。市場経済において社会主義経済を実践するという二重構造にある。この既得権益層への傾斜的社会資本配分が行き過ぎたために現在、民間が極度の疲弊に陥っているというわけだ。
続きを読む転載元: 悪の枢軸(日本会議・創価学会・アメリカ軍)を日本から駆逐しよう!
<転載終了>